人事・情報システム

情報システム

トヨタの情報システムは、開発・生産・販売のグローバル化の急速な進展、カーエレクトロニクス技術の発達、地球環境問題への適応、世界・日本経済の動向などへの対応とともに新しい情報処理技術を取り入れて、積極的に発展と変革を進めてきた。

情報システムの発展と変革を時代別に概括すると、1980年代後半から1990年代前半においては、業務系情報システム/事務(以降、事務系システム)ではそれまでに開発されてきた基盤システムの国際化対応とOA化が進められた。業務系情報システム/技術(以降、技術系システム)では、それまでに開発されてきたCAD/CAMシステムの適用領域拡大と仕入先への展開が進められた。

1990年代後半から2000年代初においては、事務系情報システムではシステムの高度化が進められ、グローバルに適用する情報システム化および経営全体への構造改革をもたらした。技術系情報システムでは、技術情報の統合化が進められグローバルな技術情報活用が展開された。

2000年代前半から2000年代後半においては、業務系情報システム全体でグローバル標準化が図られ、情報活用が展開されてきた。基盤系情報システムである情報通信ネットワークシステムも、グローバル標準化され国内外ともにTCP/IP化された。2008年(平成20年)から2009年に世界を襲った経済危機の影響は、情報部門においても多大なものがあり、システム開発・保守の効率化を進めるとともに、システム開発・保守体制の構造改革を進めてきている。

事務電算システムの変遷

西暦
和暦
事項
1957
昭和32
自販経理部機械計算課発足
1960
昭和35
自工調査部機械計算課発足
1964
昭和39
自工機械計算部発足
1965
昭和40
自販機械計算部発足
1968
昭和43
自工電算部発足
1969
昭和44
高岡工場電算室完成
1974
昭和49
電算センター完成により電算部と技術電算室が統合
1978
昭和53
自販システム部発足
1983
昭和58
本社・名古屋支社統合により新生電算部発足
C80推進室発足
1987
昭和62
第2情報システム部発足
西暦
和暦
事項
1954
昭和29
IBM統計会計機
1960
昭和35
NCR31会計機*
IBM650
1962
昭和37
FACOM222*
1963
昭和38
IBM7074・1401
1965
昭和40
FACOM230/30*
1966
昭和41
IBM1440(工場電算機)
1967
昭和42
IBM360/40*
1968
昭和43
IBM360/50
1969
昭和44
IBM360/40(工場電算機)
1972
昭和47
IBM370/155
1973
昭和48
IBM370/145*
1974
昭和49
本社・工場の電算機の統合(工場電算機IBM360/40返却)
1978
昭和53
IBM3033
1981
昭和56
FACOM/M200*
1982
昭和57
IBM3081
1984
昭和59
本社・名古屋支社の電算機の統合(支社電算機FACOM/M200返却)
1985
昭和60
高速デジタル回線(NTT)の利用
1986
昭和61
IBM3084
*
自販に導入
西暦
和暦
事項
1973
昭和48
部品表情報の電算集中管理(1975年 優秀情報処理システム受賞)
1975
昭和50
部品表システム利用業務の電算化
・部品手配計算
・購入部品価格管理ほか
1980
昭和55
オールトヨタ部品表情報の授受体制確立
1981
昭和56
エンジン部品表
西暦
和暦
事項
1966
昭和41
旬間オーダーシステム
1970
昭和45
デイリー・オーダー・システム(1972年 大河内記念会生産賞受賞)
自販・自工本社・工場の各電算機直結
1974
昭和49
旬間オーダー・デイリー変更システム
1979
昭和54
オーダーシステム改善
海外データ通信システム
1980
昭和55
国内データ通信システム
1982
昭和57
オーダー予測システム
1984
昭和59
NUMMI電算システム
1986
昭和61
販売店オンラインシステム
西暦
和暦
事項
1957
昭和32
購入部品納入指示
1961
昭和36
部品・資材必要数計算
1966
昭和41
高岡工場オンライン生産指示
(1969年 元町工場、1970年 堤工場、1981年 田原工場、1983年 本社工場)
・組立指示
・主要部品搬入指示
1974
昭和49
号口排出ガスシステム
1980
昭和55
指示手段改善
・アンドン・玉出し機の自動化
・ラベルプリンター・マグカード採用
1987
昭和62
新資材システム
西暦
和暦
事項
1961
昭和36
補給部品在庫管理
1969
昭和44
オンライン配車指示
1975
昭和50
新補給部品システム
1981
昭和56
輸出車両総合システム
1983
昭和58
新車物流合併対応
1987
昭和62
新車物流情報システム
西暦
和暦
事項
1962
昭和37
月賦手形処理
1971
昭和46
登録情報システム
1973
昭和48
カタログ作成システム
1979
昭和54
動態調査システム
1983
昭和58
C80システム全国販売店へ導入
西暦
和暦
事項
1954
昭和29
実績計算
・材料原価計算
・減価償却費計算
・工数計算
・原価部品費計算ほか
1955
昭和30
実績計算
・給与計算ほか
1970
昭和45
総合品質システム
1978
昭和53
OCR処理
新人事情報システム
トータル会計情報システム
1980
昭和55
設備管理システム
1981
昭和56
漢字の採用
月次決算処理改善
1982
昭和57
人事・経理システム合併対応
1983
昭和58
分散処理
新品質情報システム
イメージ処理
1984
昭和59
パソコン利用支援
1986
昭和61
経営情報提供システム