2015年度通期国内タブレット端末出荷概況

　ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島　洋）は5月19日、2015年度通期（2015年4月～2016年3月）の国内タブレット端末出荷台数（※1）の調査結果を発表した。出荷台数は前年度2.8％減の903万台となった。
　タブレット出荷統計を開始した2010年度以降、2011年度から2014年度までは4年連続で増加し続けてきたが、初めてマイナス成長に陥った。

※1：「セルラータブレット（キャリアの3G／LTE通信網が利用可能。SIMフリータブレットを含む」および「Wi-Fiタブレット」の出荷台数

メーカー別出荷台数はAppleが6年連続シェア1位も前年度比11.5％減

　2015年度通期のメーカー別出荷台数・シェアは Apple（361万台／シェア40.0％）が1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度より6年連続の1位を維持した。しかし、前年度比11.5％減で2010年度のiPad発売開始以降初の前年割れとなった。Appleの出荷台数が減少した要因は、NTTドコモ（以下、ドコモ）、ａｕ、ソフトバンクのAndroidタブレット強化によるセルラーiPadが減少した結果といえる。

　以下、2位Huawei、3位ASUS、4位NECレノボグループ、5位富士通、6位京セラの順となった。

OS別出荷台数はAndroidが3年連続1位。Windowsシェアが14％に拡大

　OS別出荷台数・シェアはAndroidが3年連続1位となった。2位はiOS、3位はWindowsとなった。WindowsはAndroidやiOSシェアには依然として及ばないが、2012年度OS別シェア6％規模から着実に増加している。

2016年度970万台、2017年度1,060万台でV字回復と予測

　ＭＭ総研では2016年度のタブレット出荷台数を前年度比7.4％増の970万台と予測。2017年度は1,060万台で初の1,000万台越えが見込まれる。V字回復の要因としては、キャリアの販売戦略によるAndroidタブレット台数の拡大、MVNO SIMカード契約数との相乗効果によるSIMフリータブレット需要の拡大があげられる。
　中期的には法人市場におけるWindowsタブレット市場の拡大も期待され、今後のタブレット市場は微増傾向が続く見通しである。

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