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クエリ検索: "調布市"
8,208件中 1-20の結果を表示しています
  • 石神 孝裕, 屋井 鉄雄, 近藤 和宏, 蘆田 哲也
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2019年 75 巻 5 号 I_53-I_60
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/12/26
    ジャーナル フリー
    市民が地域計画を受け入れるかどうかの判断には,「計画内容の納得」と「計画プロセスの納得」の2つの要因が影響するため,計画内容が納得できたとしても,プロセスが納得できないがために計画が受け入れられないという状況が生じることが考えられる.本論では地域計画の計画プロセスが市民による地域計画の受け入れ度合いに与える影響を定量的に検証した.回答者を2群に分けて,計画プロセスの情報量が異なる2種類のアンケートを作成し,いずれかを熟読した上で計画の受け入れ度合いを回答させた.その結果,「3つの並行する計画プロセス」を導入した方が計画の実現に向けて協力したいとの意向や行政を信頼する回答者が多く,計画の受け入れやすさが高まることを明らかにした.
  • 15年間の継続を通して
    木山 高美
    新地理
    1987年 35 巻 3 号 45-50
    発行日: 1987/12/25
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 青木 栄一
    新地理
    2006年 54 巻 1 号 1-17
    発行日: 2006/06/25
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    The author once published two reports of criticism, in 1982 and 2001, on the legend of movement against railway construction during Meiji Era, spreading all over Japan. On many books of regional history, both in academic or journalistic works, they have introduced the legend that there were many movements against railway, for the infringement to right vested in feudal system, or simple ignorance to newly coming technologies. Strange enough, they did not show any document providing the movement. The author pointed that the legend was fiction created by posterity. His paper was agreed and supported by many articles of railway historians and geographers.
    In this paper, the author shows some examples of regional history books and school text-books, mainly in the case of the Kobu Railway in Tokyo Metropolitan Area. The railway has had legend that it was constructed in spite of strong opposition by some post-town, along main roads. And he shows how they described the legend, and how they changed their description, with the passage of time. Prior to the 1980s, they had described the legend without any document and had also added “new” legend one after another. After the 1990s, however, many regional history books have changed their style of description, telling the legend apart from the historical truth. It corresponds to the development of regional railway history and geography studies. As for school text-books, correspondence to the change of description in regional history books is progressing, but is slow to some extent.
  • 永井 暁子
    現代社会学研究
    1996年 9 巻 102-120
    発行日: 1996/06/25
    公開日: 2009/11/16
    ジャーナル フリー
    有配偶女性の役割アイデンティティ累積とディストレスに注目し、一九九三年一二月、東京都の郊外において、郵送法による調査を行った。データは
    調布市
    に住む八〇七名の有配偶女性から得た。役割アイデンティティ累積尺度は母アイデンティティ、妻アイデンティティ、主婦アイデンティティ、職業人アイデンティティの主観的重要性からなる。
    ここでは二つの知見があった。第一にフルタイムの仕事に就いている妻は、他の者よりもディストレスが高い。第二に役割アイデンティティ累積が高いほど妻のディストレスは低くなる。
  • 田中 勝, 北畠 能房
    環境問題シンポジュウム講演論文集
    1980年 8 巻 85-92
    発行日: 1980年
    公開日: 2010/03/17
    ジャーナル フリー
  • 野村 孝泰, 神田 康司, 加藤 泰輔, 側島 健宏, 森下 雄大, 杉浦 至郎, 須田 裕一郎, 近藤 慕子, 神岡 直美, 田中 秀典, 水野 美穂子, 寺田 明彦
    日本小児アレルギー学会誌
    2015年 29 巻 3 号 260-269
    発行日: 2015/08/20
    公開日: 2015/10/23
    ジャーナル 認証あり
    【背景】本邦の食物アレルギー診療は『食物アレルギー診療ガイドライン2005』の発刊を契機に大きく発展した.しかし,最近でも学校給食によるアナフィラキシーの死亡事故が報告され,取り組みが不十分であることを再認識させられた.経口負荷試験による食物アレルギーの正しい診断が社会に求められるが,その医療体制は十分でない.本研究は,施設間の違いがある経口負荷試験に対して,共通プロトコルを採用したデータベースを使用し,多施設の経口負荷試験ネットワークを構築することを目的とした.【方法】負荷プロトコルを共通化した上で,経口負荷試験の詳細な情報を漏れなく順序立てて入力できるデータベースをFileMaker®で作成し,これをもとに経口負荷試験ネットワークを構築した.【結果】2012年10月から2014年4月の間に,12施設がネットワークに参加し,1,044件の負荷試験が登録された.【結語】共通プロトコルは経口負荷試験ネットワークの構築に重要な役割を果たし,食物アレルギー診療体制の充実に貢献すると考えられる.
  • *多羅間 次郎, 平岡 雅哉, 弘本 真一, 武政 祐一, 三浦 克弘, 蘓理 萌子, 山口 清
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    2013年 2013.8 巻 H-49
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/11/18
    会議録・要旨集 フリー

    東京都

    調布市
    に立地するオフィスにおいて、竣工から現在までの実績値を元に空調システム効率についての報告を行う。また、建物全体のエネルギー評価の結果についての報告も同時に行う。

  • 山下 貴大, 平井 奈美, 水上 智之, 緒方 美佳
    日本小児アレルギー学会誌
    2017年 31 巻 2 号 113-123
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル 認証あり

     【目的】大都市圏外を医療圏とする当科におけるアドレナリン自己注射薬 (AAI) 処方および使用の実態を調査した.

     【対象と方法】当科でAAIを処方した124名 (男79名, 女45名), 再処方を含めた322本の処方について後方視的に検討した.

     【結果】すべて食物アレルギーに対する処方であり, 体重15kg未満の児が36名 (29%) であった. AAIを処方された児の97%にアナフィラキシー (An) の既往があった. 処方後に全体の27% (34名) がGrade 3以上のAnを55件起こした. 15kg未満児の6件を含む30件でAAIが使用され, いずれも重大な副作用はなかった. AAI処方に影響した因子は, 熊本市外で救急病院まで10km以上の患者であった (p<0.01). 患者背景, Anの発症頻度やAAI使用頻度には距離による差はなかった.

     【考察】当院では, 近隣の救急病院の有無がAAI処方に考慮されていたが, AAIの使用実態は救急病院への距離によって違いのないことが示された. 救急病院への距離にかかわらず, AAIが適切に使用されるための指導が必要である.

  • 松尾 純子
    質的心理学研究
    2010年 9 巻 1 号 6-24
    発行日: 2010年
    公開日: 2020/07/07
    ジャーナル フリー
    本稿は,原爆体験者たちがその後の人生を生きる中で,どのように原爆体験を語り始めたのかについて検討したものである。これまで原爆体験の語りが社会文化的側面から分析された場合,政治やナショナリズムと関係づけられてきたが,本稿では,体験者それぞれのライフストーリーにおけるアイデンティティに注目した。その上で,語り始めた理由について,体験者の個人的要因と環境的要因の 2 つの要因に注目して語りを分析した。その結果,被爆による心身への影響と体験を語り始める時期はゆるやかに相関しており,原爆がアイデンティティに混乱をもたらした程度が大きいほど,語る時期が早くなる傾向が見出された。また,語り始める時期の違いによって,それぞれに異なる 4 つのタイプの語りが存在することもわかった。すなわち,1950 年代に語り始めた体験者に特徴的な《被害者としての自己の語り》,1960 年代~1970 年代における《被害者ではない他者への語り》,1980 年代における《被害者である他者のための語り》,1990 年代以降における《次世代のための語り》である。これらは,それぞれの時期の特徴―時代性,体験者のライフステージ,体験者をとりまく社会的環境―を反映しながら聞き手との対話の中で生じたものである。すなわち,原爆体験を語り続けることは,体験者が新しいアイデンティティを見出し,原爆の語り手―被爆者―としての自己表現を獲得する過程である。
  • 中村 真弓, 田中 健次, 稲葉 緑
    災害情報
    2010年 8 巻 55-64
    発行日: 2010年
    公開日: 2021/04/01
    ジャーナル フリー

    災害時には、多くの住民が被害を回避し生活の基盤や情報を求めて避難所へ集まる。人口密度が過度で偏りのある都市部で災害が発生した場合、特定の避難所に多数の住民が集中し、大きな偏りが発生する恐れがある。入所不可能な避難所へ向かう人が増加すれば、避難完了に多くの時間を要することが懸念される。そこで本研究では、人口密度に偏りがある地域において、住民に距離情報を提供した場合とさらに避難所の入所率情報を提供した場合における避難所の入所人数の変化をシミュレーションにより比較分析し、偏りの少ない迅速な避難行動を促進するために住民に提供すべき情報を明らかにした。その結果、入所人数の偏りの軽減、避難完了時間の短縮に効果的な情報は、地域内の避難所の位置により異なり、地域内の避難所が互いに近い場合には距離と入所率情報を、遠い場合には情報量の少ない距離情報のみを住民に提供することが望ましいことが明らかとなった。本研究の結果は、避難所選択の方針や避難所位置などの設定条件に依存するが、住民を避難所へ素早く誘導するためには、住民に与える情報を取捨選択する必要があることが明らかとなった。

  • 面谷 幸子, 名徳 倫明, 山城 美樹, 長谷川 渚彩, 大橋 甲三郎, 長井 克仁, 西井 諭司, 初田 泰敏, 小川 雅史
    医療薬学
    2016年 42 巻 1 号 31-39
    発行日: 2016/01/10
    公開日: 2017/01/10
    ジャーナル フリー
    Workshops on the use of adrenaline auto-injection (EPIPEN), reconsideration of training programs on food allergies, and an approach to increase risk awareness of food allergies are required. We investigated the current state of education of school teachers and school pharmacists in Tondabayashi City.
    A total of 120 school teachers and 14 school pharmacists participated in our questionnaire. More than 90% of teachers had experience with children with allergies, and more than 95% of teachers were aware of anaphylaxis. Although most teachers were familiar with EPIPEN, they did not have detailed knowledge and were not confident in using it in an emergency. School teachers who attended EPIPEN workshops had a higher degree of confidence in using EPIPEN in an emergency than school teachers who do not attended the workshops. Attending workshops will increase the self-confidence of teachers in using EPIPEN in an emergency. The survey results indicate that it is important for school pharmacists to hold regular workshops on EPIPEN, including practical training, to develop the EPINEN skills of school teachers and enlighten them on the subject.
  • 三木 陽子
    性格心理学研究
    1998年 6 巻 2 号 150-151
    発行日: 1998/03/31
    公開日: 2017/07/24
    ジャーナル フリー
  • 渡辺 勇三
    日本科学教育学会研究会研究報告
    2007年 21 巻 6 号 71-74
    発行日: 2007/06/23
    公開日: 2017/11/17
    研究報告書・技術報告書 フリー
    地域の総合学習施設の日常の活動を調べた。所謂、理系の学習活動が驚くほど少ない事が判明した。表記のような理科系の学習クラブを地域学習施設が中心になって設立することを提案する。仮称「理科っ子地元ゼミナール」略して「理ゼミ」は地域の学習施設の教室や会議室を利用して実施する。地元の小学生を募集して、月に一度、1〜2時間の科学的な実験や工作などを行ないながら基礎的な学習を進める。本稿では学習計画を数例掲げて検討を試み、将来を展望する。
  • 青木 実, 本郷 次雄
    植物分類,地理
    1965年 21 巻 3-4 号 119-126
    発行日: 1965/03/31
    公開日: 2017/09/25
    ジャーナル フリー
  • 鳥居 敏男, 橋本 善太郎, 笹岡 達男, 東海林 克彦
    造園雑誌
    1993年 57 巻 5 号 349-354
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
    ゆとりとうるおいのある生活環境が求あられる今日, 都市の緑をいかに確保するかが重要な課題となっている。都市公園をはじめとする施設緑地や社寺林, 農地といった緑のほか住宅地の緑も都市の緑の重要な構成要素の一つと考えられる。そこで本論では, 都市の緑と住宅敷地との関係を明らかにすることを目的として, 東京都市区部を対象に住宅敷地面積と敷地から建物敷を除いた空地面積との関係, さらに市区面積に占める総空地面積の割合と当該市区の一住宅当たりの平均敷地面積との関係等を既往研究のレビューも行いながら分析した。その結果, 人口密度が高い都市ほど, 住宅敷地の大小が都市の緑の量を大きく左右することがわかった。
  • 関根 正人, 藤原 吏沙, 江本 健太郎, 細田 和希, 吉野 萌
    土木学会論文集B1(水工学)
    2021年 77 巻 2 号 I_535-I_540
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/02/15
    ジャーナル フリー

     近年,地球規模での気象の極端化が進行し,その影響で,各地で豪雨が頻発している.特に高度な下水道網のある大都市においても,未曽有の豪雨が降れば,河川の増水や内水氾濫の被害が発生する.本研究では,多摩川の流域にあたる

    調布市
    を対象とし,国土交通省のXRAINによって観測された2019年の台風19号の実降雨データを用いて再現計算を行った.また,当時の降雨条件において,対象の領域での樋管・樋門の取り扱いによる影響が,どのように生じるのかに関する検討も同時に行った.これに加え,大田区や世田谷区で起きた被害についても取り扱っている.この再現計算は,過去に行った東京都23区や川崎市・横浜市での計算の実績を,
    調布市
    にも適用したものである.

  • 新田目 夏実
    アジア研究
    2006年 52 巻 2 号 79-94
    発行日: 2006/04/30
    公開日: 2014/09/30
    ジャーナル フリー
    Many Asian countries have rapidly aging populations. While Asian governments are trying their best to address this issue, the present social and economic conditions do not allow them to adopt either the European model (high welfare levels with high contribution levels) or the US model (market-based, emphasizing self-responsibility) of social welfare for the elderly. The family and community, two traditional sources of support for the elderly under inadequate formal insurance programs, are also losing their functions as society modernizes rapidly. Where, then, should the Asian elderly look for support for their old age? The present paper proposes that the Japanese social welfare policies based on communities may well be a realistic option for many Asian developing countries.
    The Japanese model, while adopting US and British concepts and practices after World War II, has evolved over the past 30 years in such a way that it is no longer identical to the Western model. The Social Welfare Law of 2000 clearly states as its objective that communities should be the focal point of action for welfare to be realized. How it is realized with respect to the ­elderly is laid out by the Public Long-Term Care Insurance (PLTCI) enacted in 1997 and put into practice in 2000.
    Unlike other national insurance programs, the PLTCI is administered by the local government, and is characterized by the community and institutional care services to the elderly over 65, with the participation of formal and informal organizations such as the local government, the semi-public regional welfare association, non-governmental organizations, community associations as well as private businesses.
    This approach, while unintended, resembles the multi-pillar policy that World Bank now proposes. While the Japanese welfare system is difficult to adopt as it is, the emphasis on the idea of community-centered welfare and formal and informal practices that buttress the idea may prove quite informative to many Asian developing countries that face the rapid aging of their population.
  • 安田 清子
    文学と教育
    1972年 1972 巻 77 号 11-
    発行日: 1972年
    公開日: 2017/03/20
    ジャーナル フリー
  • 西端 慎一, 井上 栄, 雑賀 寿和, 佐橋 紀男, 鈴木 修二, 村山 貢司, 横山 敏孝, 斎藤 洋三
    アレルギー
    1999年 48 巻 6 号 597-604
    発行日: 1999/06/30
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
    東京都の3地区(あきる野市,
    調布市
    ,大田区)の住民を対象に,アンケート調査と検診(スギ特異的IgE検査)によるスギ花粉症有病率調査を行い次の結果を得た.1)東京都における平成8年度のスギ花粉症有病率は,あきる野市で25.7%,
    調布市
    で21.1%,大田区で17.7%であった.2)年齢別有病率では30〜44歳がもっとも高く,あきる野市では40%を越えた.3)平成8年度の東京都全体のスギ花粉症推計有病率は19.4%で,昭和60年度の約2倍であった.4)最近約10年間での有病率の増加は,地区別では花粉数の多いあきる野市で高く,年齢別では14歳以下の低年齢層で高い傾向がみられた.
  • *三浦 克弘, 蘓理 萌子, 武政 祐一, 加藤 正宏, 弘本 真一
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    2013年 2013.8 巻 H-51
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/11/18
    会議録・要旨集 フリー

    東京都

    調布市
    に立地するオフィスの建て替え前後で年間の居住環境(温熱、光、音)にかかわる物理環境を測定し、在室者へのアンケート調査を行った。それぞれの環境要素に対する受容度は高く、また居住者の満足度にも向上がみられた。これらの調査から建て替えにより知的生産性の向上が実現できたと考えられる。

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