【はじめに、目的】　社会構造の変化に伴い，リハビリテーションの果たす役割は大きくなり，疾病対策・健康増進・介護予防など多分野での活動が求められている．それらに伴いセラピスト養成校も比例的に増加し，現状は需給バランスを欠く状況へと変化しつつある．今後の就業状況は多様化し求人が減少傾向に向くことが予測され，養成施設においても就職活動の方略を見直す必要性がある．そこで今回は，セラピストを目指す学生が現状の就職状況をどのように考え，就職先には何を望んでいるか，就職選定要因を把握するため調査を行ったので報告する．【方法】　3年制専門学校にて，臨床実習を含めたすべての学事が終了した理学療法学科3年生35名，作業療法学科3年生21名，合計56名を対象とした．学生へは今後の就職の見通しと、就職先へ望むものについて質問紙法によるアンケート調査を行った。就職の見通しについては「今後セラピストの就職は厳しくなるか」という問に対し，「かなり厳しくなる」から「かなりしやすくなる」の4段階で回答を求めた。就職先に求めるものについては，就業志向尺度（若林ら，25項目）を用い実施した。この尺度は，仕事に求めるものや結果，期待に関する項目に対し，「普通以下でよい」から「非常に沢山あってほしい」まで5段階で回答するものである．統計処理にはSPSS（Ver.16）を使用し，見通しについてはχ²検定，就業志向尺度については因子分析を用い学生が就職先に望む要因について検討を行った．【倫理的配慮、説明と同意】　対象となる学生へは学内承認のもと，今回の研究について目的・方法・倫理的配慮など口頭および文書にて十分説明を行い，同意を得た上で実施した．【結果】　アンケートの回収率は100％（56名），有効回答率100%であった．1）今後の就職の見通しについて「今後セラピストの就職は厳しくなるか」という問に対し，「かなり厳しくなる」．「どちらかといえば難しくなる」と回答した学生が51名であり，有意に多い結果となった．（p＜0.01）2）志向尺度因子分析には，一般化した最小2乗法を用いて，因子の回転にはバリマックス回転を用い，因子数は第6因子まで有効であった．なお、抽出された中には単独の変数かつ他の項目との関連性が低い因子があり，24項目の変数から再解析を行った。抽出された因子の命名は過去の研究を参考に行った．第1因子は，「自分の能力が試される，専門性，独創性・創造性」などの因子負荷量が高く，「職務挑戦」と命名した．第2因子は「職場の雰囲気，環境の快適さ」などの因子負荷量が高く，「職場環境」と命名した．第3因子は「福利厚生・昇進の可能性」などから構成され，「労働条件」と命名した。第4因子は単独となり，「高い給与やボーナス」が抽出された．第5因子には「社会の役に立つ，安定した会社」から構成され，「社会貢献」と命名した．第6因子は「仕事の自由度」が抽出され，「自由度」と命名した．なお，上位3因子の累積寄与率は52.8％であった。【考察】　今回の研究から，卒業を控えた学生は就職に対し今後厳しくなると考えており、就職先には因子負荷量から「職務挑戦」「職場環境」「労働条件」を特に重視している結果となった．大多数の学生が今後の就職が厳しくなると感じていることについては，実習や就職活動から現状の需給バランスを欠く状況を認知していることが理由であると考えられた．先行研究と比較し学生が就職先に望むものは，抽出された因子に変化は無いものの，「労働条件」などの外発的報酬よりも「職務挑戦」という内発的報酬に重きを置いている結果となった．このことは，学生は就職に関する現況を正しく理解し，セラピストというに対して自己実現や社会貢献という「やりがい」を中心とした観を持つためであろう．諸氏らの先行研究では，就職先を決めるにあたり給与や通勤などの労働条件や職場環境に重きが置かれていると報告されている．しかし，今回の研究結果から学生は内発的な要因であるキャリア形成に重きを置いており，近年は現状を反映し選定要因が変化していると考えられた．これら学生が求めているものについては，求人票や施設見学，ホームページから把握することが困難であり，リアリティショックや早期離職が危惧される．養成施設としては他業種同様，より早期からの働きかけを行い，キャリア形成のための専門的人材配置など就職方略を修正することが必要である．【理学療法学研究としての意義】　理学療法士の質の低下が論議される中、現状は需給バランスを欠く状況へと変化し求人が減少傾向に向いている．本研究は近年の学生の職場に対するニーズから，新たな就職指導を検討するために意義のあることと考えられる．

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【はじめに】深い洞察力と臨床感を持ち、人を愛する理学療法士へ学生を導くためには、学生が潜在的に持っている志向性を把握することが重要であると考えられる。今回、理学療法学専攻に平成15年に入学した第1期生の適性に関する3年間の変化について、若干の知見が得られたので報告する。

【対象と方法】平成15年4月に本学理学療法学専攻に入学した第1期生の学生20名のうち19名（男子学生10名、女子学生9名）に対して、年1回、毎年10月にVPI興味検査（以下VPI）を行ってきた。VPIは、米国において大学生の進路指導用検査として広く用いられている信頼ある検査法である。検査方法は、160の具体的を提示し、各々のに対する興味・関心の有無を回答させることによって、6種類の興味領域尺度（R：現実的、I：研究的、A：芸術的、S：社会的、E：企業的、C：慣習的）と、5種類の傾向尺度（Co:自己統制傾向、Mf：男性女性傾向、St：地位志向傾向、Inf：稀有反応傾向、Ac：黙従反応傾向）を測定するものである。興味は、男女別に規定の方法で興味領域尺度のパーセンタイルを算出し、高い値のものから順に3つの記号を並べて興味パターンとする。なお、VPIにおいて理学療法士としての推奨パターンは、SIRと定められている。今回、3年間にわたる各年度の学生個々の興味尺度を算出するとともに、専攻全体での検討を行った。なお、本研究は神奈川県立保健福祉大学研究倫理委員会の承認を得て行った。

【結果】学生個々人の興味領域尺度はバラバラであったが、専攻全体の興味領域尺度のパーセンタイル平均値は、1年次はR：53.7％、I：50.1％、A：47.8％、S：53.5％、E：38.3％、C：33.1％であり、興味パターンは実際的な仕事で人との関わりに関心のあるRSIパターンであった。2年次は、R：54.4％、I：53.3％、A：55.4％、S：70.6％、E：48.4％、C：45.0%となり、人との関わりに関心があり、芸術的なひらめきを要する仕事に関心のあるSARパターンを示した。3年次は、R：64.4％、I：65.6％、A：60.9％、S:69.6％、E:51.3％、C:47.3％となり、人との関わりに関心があり実際的な仕事に関心のある、VPIにおいて理学療法士の推奨パターンであるSIRを示した。

【考察】各年度を通して、VPIにおいて理学療法士としての推奨パターンSIRのうちSとRが存在しているが、これは人相手の仕事に適正がある集団であると考えられ、理学療法士を目指す学生としては良好な結果であると考える。特に、3年次ではVPIにおいて理学療法士として推奨されるパターンになったことは、本学理学療法学専攻の第1期生の学生は、個々の学生の適正はバラバラであるが、理学療法士に準じた集団であると考えられた。

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Around 1920, the number of youth flowing into the labor markets in large cities grew to excessive levels. This led to the emergence of a social problem, the “youth labor problem.” It involved excessive mobility of youth and “blind-alley” workers. The situation was exacerbated by the collapse of traditional apprenticeship. The Youth Employment Service, established in 1925, was devised to deal with this newly developing phenomenon.
The purpose of this paper is to examine how social institutions for working youth (kinro seishonen) related to the image of them.
The paper begins by examining how job changes among youth were connected with the problem of delinquency. The traditional apprenticeship system was once considered the best system for the training and treatment of youth workers. The increase of wage labor, however, transformed the relationship between boss and apprentice. This meant that the apprenticeship system collapsed, and that youth were discarded from the social order. Social reformers felt that without apprenticeships, youth threatened the social order. Thus job changes and delinquency emerged as a social problem.
The paper then illustrates the plan designed by social reformers to solve the problem. They worked out a plan for the extension of Vocational Guidance. This meant that the protection of the Youth Employment Service extended into the workplaces of youth. This was considered Aftercare for youth workers. This protective net was meant to apply particularly to urban youth who lacked social networks.
Third, the paper finds that the Youth Employment Service recognized “adolescence” as a term connoting instability and immaturity. Based on the psychology of adolescence, the Service distinguished youth workers from adult workers.
Fourth, the paper analyzes the double meanings of Aftercare. This system made it possible to see and control the structure of life of youth at work. It was an act of educational protection for youth workers. The Service transformed them into new subjectsfor social welfare. But on the other hand, it was an act of control over them. They wereforced to subordinate themselves to the orders of the system.
In conclusion, a new social order for youth was derived from the process of making the systems of Aftercare in the Youth Employment Service. The system created new images of youth at work, namely universal youth as the subject of education.

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The purpose of this study is to examine how the relation between general education and the world of work was structured, and what supported it in the early Showa Era, when the relationship appeared, through an analysis of the state of vocational guidance in primary school.

Section 1 points out that the “Japanese” pattern of transition from school to work dates from the prewar period, and that earlier studies only clarified the intention and the actual situation on the part of companies or employment agencies. However, in order to grasp the entire historical process of the structuring of the system, it is necessary to elucidate the intention and the actual situation on the part of schools, and to inquire again on the issue of transition as a problem of education. The paper then explains the significance of clarifying the problem mentioned above.

Section 2 examines the opinion of the Ministry of Education on the introduction of institutions for vocational guidance, and considers the kind of problems that occured in school. It shows that setting up a special subject of vocational guidance has consistently been shelved although teachers thought the problems emerged because of the lack of such courses. In the background was an essential aporia regarding vocational guidance. The aporia was caused by the fact that the transition from school to work was not always successful even if vocational aptitude tests were complete, because it depended on the situation of the labor market.

Section 3 clarifies that two methods for giving vocational guidance in primary schools emerged. The two methods were as follows: (1) directly helping students to find jobs, (2) cultivating a “spirit of enterprise.” In addition, the paper points out that this divergence corresponded to an aporia in vocational guidance, based on “ideal” versus “reality.” These methods led to the development of the relation between general education and the world of employment in postwar times, with “continuity in system” and “discontinuity in substance.”

Section 4 discusses “Love,” which was used to support vocational guidance in school. “Love” was a magic word used to justify both methods, and to hinder any examination of the methodology of vocational guidance. The paper then argues that “Love” was the trigger for the emergence of the issue regarding transition as a problem of education.

Section 5 is a summary and discussion. It points out that the divergence of methods for giving guidance was an inevitable result considering the matter of transition as a problem of education. Moreover, it hypothesizes that the two methods of vocational guidance in school were united by the justification of the practices using the word “Love”. The word “Love” continued to be used in postwar times.

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目的：近年、様々なで女性の活躍が見られるが、現実の社会では「男性の」「女性の」といったジェンダーに基づく男女のイメージは今でも存在する。 学校は男女が平等に扱われるべき場であるが、学校で使用される教科書も同様であると考えられる。ではその毎日子どもたちが目にする教科書の中の人の挿絵は、男女等しく描かれているのであろうか。本研究では小学校教科書に描かれたの挿絵に着目し、1人の小学生が6年間で目にする教科書には男女がどのような割合で描かれているのかを明らかにすることを目的とした。

方法：愛知県の西三河地区に通う現在小学6年生である児童が、これまで6年間で使用してきた全教科の教科書51冊を分析対象とし、教科書に描かれた従事者を全体、分類別、別、教科別、学年別に比較、検討した。

結果：全教科書における従事者の挿絵は男性65％、女性27％で男性の方が2倍以上多く、の種類は男性102種類、女性67種類で男性がより多くので描かれていた。分類別では女性の割合が50％を超えるはなく、「建設・採掘業」では女性の働く挿絵がなかった。「保健」以外の9教科では男性の方が多く、すべての学年でも男性の方が多く描かれていた。これらのことから、教科書の挿絵であるにもかかわらず、に携わる人の挿絵は男女等しく描かれているとは言えず偏りがあることが明らかとなった。

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　本研究では地位志向の強弱に関する個人差を的地位の構成イメージによって説明する．地位志向とは社会的評価の高いや高い地位に就くことを重要視する価値意識である．的地位の構成イメージとは，の社会的地位の全体像に関する個人の認知である．個人が持つ的地位の認知について検討することの意義は，威信スコアのような社会的地位尺度を構成することだけではない．従来の階層意識研究では，や社会階層に関する個人の認知が説明変数として着目されることは稀であったが，的地位の認知を検討することによって社会階層をめぐる個人の意識をよりよく説明できる可能性がある．本研究はその一例を示すものである．的地位の構成イメージを捉えるため「自由測定法」という新たな測定法を開発し，それを用いて実施された「と社会に関する仙台市民意識調査（仙台調査）」データを分析した．その結果，以下の4点が明らかになった．(1)個人が持つ的地位の構成イメージは，小分類レベルの個別のの束を単位として形成されている．(2)的地位が何段階に分かれているかについては人びとのあいだにコンセンサスは存在しない．(3)の社会的地位を細かく多段階に区別して認知する人びとほど地位志向が強い．(4)間の社会的地位の上下差に関する認知は地位志向とは無関連である．

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　19世紀後半のロシアでは、初等・中等・高等教育の諸領域で教育改革が打ち出された。しかし、政府による

教育システム構築の試みは限定的で、国民教育省やその他省庁により創設・運営された教育機関の数は少なかった。教育、とりわけ女子教育の伸張は「非国家セクター」の団体や個人の精力的な活動によるところが大きかった。本研究では、19世紀後半のロシアを代表する科学技術団体であるロシア技術協会の女子教育普及活動を追跡した。活動の目的、内容、成果を検証し、女子教育の拡張における同協会の活動の意義について考察した。また、その過程で女子教育活動家によって展開された、女性の家事労働や賃労働、女子教育機関の目的や教科をめぐる議論を分析した。

　ロシア技術協会は19世紀後半～20世紀初頭の女子

教育運動を主導し、女子教育の量的拡大と質的向上に大きく貢献した。協会は女子（手工業）学校・課程一般規定案を作成し、他の団体や個人による女子教育機関の開設や運営を支援し、手芸教員を養成し、ロシア技術・教育活動家大会を開催するなど「教育システム」の基盤を整備した。

　教育活動家は、家庭における妻や母としての女性の役割と結びつけながら、女性

教育機関の目的や教科について議論した。女子（手工業）学校・課程一般規定案は女性教育機関の目的を家庭生活に有用で、未婚や死別などの事情による独身の場合にも独力で収入を得ることのできる知識や手工業を生徒に教えることに置いた。各種の教科、とくに手芸や手工業が望ましいものとされた。そのような女性教育機関の特徴づけが、女性の労働や教育を取り巻く状況の変化に応じて見直しを求められつつも、維持されていくことになる。

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【目的】
家庭科教員のキャリア発達を明らかにすることを目的とし、本報告では、アイデンティティ・キャリアに関連する要因の検討を報告する。

【方法】
広島県、岡山県の高等学校、中高一貫校、中学校の家庭科教員に郵送法による質問紙調査を2008年2～3月にかけて実施した。1839部配布し、159部を回収、157部を分析対象とした。使用した家庭科教員のアイデンティティ尺度11項目については、看護教員のアイデンティティ尺度（石田・塚本・望月・関根，2003）を参考に、筆者らが作成。キャリア成熟尺度9項目については、成人キャリア成熟尺度（坂柳，1999）のキャリアの一部分（関心性尺度、自律性尺度、計画性尺度の下位尺度からなる）を使用。

【結果】
家庭科教員

職業

アイデンティティ尺度の因子構造　11項目中2項目に天井効果が認められたため、それらを除外した9項目に対して、主因子法による因子分析を行い、2因子構造を得た。因子1は、「家庭科教員は私に適している」や「家庭科教員は私の能力を生かせる」といったに関する適性、自信、有能感、満足感が含まれるので、「的自認・自尊感情」と命名した。因子2は、「自分の子どもが家庭科教員になりたいといったら勧める」、「友人や後輩など身近な人が家庭科教員になりたいといったら勧める」の2項目であったので、「的推薦」と命名した。

職業

アイデンティティ・

職業

キャリアに関連する要因　「家庭科教員歴」、「教員以外の経験の有無」、「離職意識の有無」といった歴に関する項目と「結婚経験の有無」、「子どもの有無」、「介護経験の有無」といった家族歴に関する項目それぞれと各尺度との関連を検討し、その結果を報告する。

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