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クエリ検索: "日系人"
2,911件中 1-20の結果を表示しています
  • 横浜市鶴見区在住者を事例に
    *清水 沙耶香
    日本地理学会発表要旨集
    2009年 2009s 巻 209
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/06/22
    会議録・要旨集 フリー
    本研究の対象地域は,横浜市鶴見区である.横浜市鶴見区は川崎市に隣接する横浜市内の北部に位置し,東京湾に面する.鶴見区の東部にある潮田地区,仲通地区には沖縄出身者の集住地区が形成されている.本稿では,南米からの帰還移民であることに基づいて,「
    日系人
    」を「南米へ移民し定住経験のある日本人,およびその子孫」と定義する.そして「
    日系人
    」のうち,本人または
    日系人としての祖先に沖縄出身者を含む日系人
    を「沖縄系
    日系人
    」,本人または
    日系人
    としての祖先が本土出身者である
    日系人
    を「本土系
    日系人
    」とする. 本研究では,
    日系人
    に対して,個人の移動動向に関する聞き取り調査,およびアンケート調査を行なった.沖縄にルーツをもつ
    日系人
    が鶴見区に集中する要因を明らかにするため,対象者を沖縄にルーツをもつ者,本土にルーツをもつ者と二分し,比較した.調査は,横浜市鶴見区周辺(鶴見・横浜地区)と,名古屋市港区周辺(名古屋地区)で行なった.名古屋地区に居住する
    日系人
    を調査対象としたのは,比較対照により,鶴見・横浜地区の
    日系人
    の居住地選択における特徴をより鮮明につかむことができると判断したためである.調査対象者は,全部で67人である.そのうち沖縄系
    日系人
    は20人であり,全て鶴見・横浜地区在住である.本土系
    日系人
    は47人であり,そのうち鶴見・横浜地区在住者は15人,名古屋地区在住者は32人である.調査結果は,聞き取りおよびアンケート結果の詳細から,抽出し,分析,考察を行なった. その結果は以下の通りである.まず,名古屋地区本土系
    日系人
    ,鶴見・横浜地区本土系
    日系人
    ,鶴見地区沖縄系
    日系人
    3者に共通するのは,「仕事」に基づく選択と,血縁,友人関係という「人的紐帯」の重視である.それに加え,鶴見・横浜地区本土系
    日系人と鶴見地区沖縄系日系人
    に共通して見られるのは,仕事の中でも特に「電気工事」,さらに「鶴見」に関する理由が挙げられた.そして,鶴見地区沖縄系
    日系人
    には「沖縄出身者の集住」に起因する理由と,人的紐帯の中でも「沖縄の地縁」による結びつきという理由が見られた. 調査結果をふまえた上で,居住地選択において特に重要と考えられる以下の6つの要素を抽出した.(1)「仕事」,(2)「人的紐帯」,(3)「電気工事業」,(4)「鶴見の地理的要素」,(5)「沖縄の地縁」,(6)「沖縄出身者の集住」,この6つの要素をふまえ,本章では沖縄系
    日系人
    が横浜市鶴見区に集中する要因を考察する.これらの6つの要素は,独立するものではなく,相互に関係をもつ.さらにこれらの6つの要素の関連性をふまえると,この6つの要素が生じた背景を,「
    日系人
    としての要因」,「沖縄に起因する要因」,「鶴見の場所に起因する要因」から明らかにすることができる.
  • ―サンフランシスコ・ジャパンタウンの変容からの考察―
    田中 真奈美
    東京未来大学研究紀要
    2022年 16 巻 111-120
    発行日: 2022/03/31
    公開日: 2022/04/14
    ジャーナル フリー

     1860年代初頭に最初の日本人がサンフランシスコに移住した。その後、多くの日本人がサンフランシスコからアメリカ合衆国の各地へ移住した。移民の玄関口であったサンフランシスコに、アメリカ合衆国の中で最も古い日系コミュニティが形成された。

     サンフランシスコ・ジャパンタウンの変容を明らかにすることにより、アメリカ社会での

    日系人
    ・日本人の変容を明らかにできると考え、
    日系人
    ・日本人コミュニティと関わりの深い3人に半構造化面接による聞き取り調査を行った。
    日系人
    ・日本人の生活の中心であったジャパンタウンは、
    日系人
    のアメリカ社会での社会的地位の確立やICT技術の発展等による環境の変化等から、
    日系人
    ・日本人コミュニティの役割と共に変化した。3人の語りから、サンフランシスコ・ジャパンタウンと
    日系人
    ・日本人コミュニティの変容について、その諸要因と今後のジャパンタウンの役割を考察した。

  • 長沼 理恵, 城戸 照彦, 佐伯 和子
    日本地域看護学会誌
    2006年 8 巻 2 号 28-35
    発行日: 2006/03/24
    公開日: 2017/04/20
    ジャーナル フリー
    目的:日本に在住する日系ブラジル人労働者(以下
    日系人
    )の保健指導に生かすため,
    日系人
    の食生活と食生活行動に結びつく彼らの文化と考え方を明らかにすることとした.方法:エスノグラフィーを用い,
    日系人
    14人への面接調査,参加観察,既存の資料の収集を行った.データ分析により食生活についてのテーマを抽出した.結果:テーマ(1)ブラジルにおける
    日系人
    の食事はブラジル食と日本食が混じり合った「
    日系人
    食」である.テーマ(2)日本における
    日系人
    の食事は「
    日系人
    食」の形態を保ちながら,自分達の労働条件や味覚に合った食料品や調味料を取り込んでいる.ブラジルにおける
    日系人
    の食事は,父母,祖父母から受け継いだ習慣や周囲の環境などによって個人差がみられた.
    日系人
    が食べる日本食の特徴は,「ご飯と味噌汁を基本とする」「ブラジル食と日本食が同時に食卓に出る」「日本の調味料を使用する」であった.日本における
    日系人
    の食事に影響を与える要因として,「ブラジルで食べていた日本食の頻度」「現在の生活と労働環境」「居住地域で購入可能なブラジル食料品の状況」「来日の目的」があげられた.考察:ブラジルにおける「
    日系人
    食」はブラジルに渡った日本人移民の日本食文化が基盤にあった.日本で働く
    日系人
    はその日本食文化を受け継いでいるが,現在の日本における日本食文化が変化しているため,現在の日本食文化に適応する必要があった.
  • 草 大輔, 山本 忠男
    農業農村工学会誌
    2015年 83 巻 3 号 199-202,a2
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/01/14
    ジャーナル フリー

    本報では,農業的成功の歴史を有するコロンビア

    日系人
    の農業展開の実態を把握し,その特徴を検証した。
    日系人
    農家の耕地面積は当初は拡大傾向であったが,作物価格の変動などの影響により,全国的傾向と同様に近年は減少していた。パルミラ市など
    日系人
    農家が耕作地として展開した市は,1959年当時,灌漑率がブガ市などの周辺市に比べて高く,サトウキビ生産量も高い傾向が見られた。
    日系人
    農家が多いカウカ盆地では個人で井戸水を活用する割合が高く,これには
    日系人
    か否かの違いは見当たらなかった。
    日系人
    コミュニティは移住当初こそ入植地において共同生活を送っていたものの,農地拡大以降,水源の共同利用などのような習慣にはとらわれず,現地で一般的な井戸の個別所有を進めていたことが分かった。

  • 米井 嘉一, 石井 裕正, 楠原 正俊, 若林 剛, 神谷 利明, 加藤 真三, 土屋 雅春
    肝臓
    1983年 24 巻 6 号 615-619
    発行日: 1983/06/25
    公開日: 2009/07/09
    ジャーナル フリー
    ボリビア共和国サンファン移住地の居住者484名(
    日系人
    300名,ボリビア人184名)を対象とし,その血清につきB型肝炎ウイルス(HBV)の抗原・抗体について検索した.成人では,HBs抗原は
    日系人
    の7.1%に認められたが,ボリビア人には認められなかった.HBs抗体は
    日系人
    で45%,ボリビア人で27%にみられた.これに対し小児では,HBs抗原の陽性率は
    日系人
    で10%であったが,ボリビア人では全く認められなかった.HBs抗体陽性率は
    日系人
    24%,ボリビア人3.8%であった.
    次にHBs抗原陽性の
    日系人
    26名について検索したところ,HBe抗原は成人(11名)の9.1%に陽性であり,小児(15名)では53%に陽性であった.これに対してHBe抗体は成人では91%,小児では40%に陽性であった.これらのHBs抗原subtypeは,adw型80%,adr型20%であった.
  • 植木 洋
    社会政策
    2012年 4 巻 2 号 117-128
    発行日: 2012/10/01
    公開日: 2018/02/01
    ジャーナル フリー
    本稿は,自動車部品メーカーA社で働く非正規雇用の
    日系人
    労働者へのヒアリングによって,
    日系人
    労働者の「基幹労働力化」の過程を明らかにしたものである。1990年代以降の雇用弾力化による非正規雇用の恒常的活用によって,非正規雇用者は,正規雇用並みの能力発揮を求めるようになり,「基幹労働力化」していく。この動きは自動車産業では2000年代以降本格化し,A社では
    日系人
    労働者がその対象となった。同社が当初
    日系人
    労働者に求めた機能は,雇用の柔軟性とライン単純組付け作業の担い手であった。しかし,同一の生産工程に恒常的に入り,そのラインで複数の工程をこなしていくなかで,なかにはライン全体を把握する力を身につけるようになる人もいた。生産現場の責任者は,生産急増によって現場の日本人が人手不足にある状況下,高い能力をもつ
    日系人
    労働者を活用するようになる。こうして,正規雇用並みの働きをする「基幹化」した
    日系人
    が登場する。
  • アリゾナ州ポストン強制収容所におけるレイトンの社会調査
    中生 勝美
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/26
    会議録・要旨集 フリー
    ルース・ベネディクトの『菊と刀』には、現地でのフィールドができない代わりに、
    日系人
    強制収容所のデータが使われている。そのデータは、レイトンが企画した
    日系人
    収容所での人類学的調査である。レイトンは、アリゾナ州のポストン強制収容所で、若い
    日系人
    をアシスタントに使って調査をした。その人脈が、戦中の応用人類学としての日本研究となり、戦後にも影響力があったことを具体的人物に焦点を当てて分析したい。
  • 稲葉 あや香
    デジタルアーカイブ学会誌
    2020年 4 巻 2 号 105-108
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/25
    ジャーナル オープンアクセス

    本発表では日系カナダ人の歴史保存プロジェクト「Landscapes of Injustice(以下、LOI)」の取り組みを紹介し、エスニック・コミュニティの歴史保存にデジタルアーカイブが果たす役割を考察する。ブリティッシュ・コロンビア州在住の

    日系人
    と大学教員との協働で運営されるLOIは、公文書や法務書類の収集とデジタル化を通して、戦時中の
    日系人
    財産強制売却の実態を伝えることを目的とする。報告者は2019年11月にLOI製作陣を訪問し①資料デジタル化の動機②資料管理の指針③
    日系人
    コミュニティとの関わりの3点について聞き取り調査を行った。その結果、LOIのデータベースの目的が、
    日系人
    社会や博物館との関わりを通じて学術利用から公的利用へと移り変わったこと、それに伴い
    日系人
    への文書提供などコミュニティ志向の活動が生まれたことが明らかになった。

  • 「構成的な学び」の視点から
    福山 文子
    社会科教育研究
    2010年 2010 巻 110 号 95-106
    発行日: 2010年
    公開日: 2016/12/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 和美 智子
    JSL漢字学習研究会誌
    2009年 1 巻 9-10
    発行日: 2009/03/07
    公開日: 2017/05/26
    ジャーナル フリー
    本研究では南米出身の日系研修員を対象とした日本語短期コースにおける漢字指導について取り上げた。
    日系人
    は家庭内言語や現地での学習経験、学習開始時期によって個人差が大きく、また来日後も必要とされる領域に個人差が出てくる。そこで背景の異なる3人の研修員を対象に1年間の追跡調査を行い、ニーズと実際使用の様子を観察した。その結果から個人の到達目標やニーズを考慮したコースデザインを提案した。
  • 阿部 貴弘
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2021年 77 巻 4 号 355-374
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/20
    ジャーナル フリー

     本研究は,米国ハワイ州において保全されてきた

    日系人
    に関わる歴史的環境を対象に,歴史的価値を評価する際の評価手法を明らかにすることを目的とする.本研究では,まず,米国ハワイ州において,国および州の文化財登録制度に登録されている
    日系人
    に関わる歴史的環境を抽出し,それらの価値評価内容の詳細な分析に基づき,評価の観点および評価軸を類型化した.さらに,各類型の相互関係の分析に基づき,評価手法の特徴を明らかにした.これらの成果は,
    日系人
    はもとより,他のエスニック・グループに関わる歴史的環境保全の推進に資する有益な研究成果であると考える.

  • 島田 法子
    アメリカ研究
    1985年 1985 巻 19 号 195-204
    発行日: 1985/03/25
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
  • 米国西北部を中心に
    村山 裕三
    アメリカ研究
    1984年 1984 巻 18 号 157-176
    発行日: 1984/03/25
    公開日: 2010/10/28
    ジャーナル フリー
  • 都築 くるみ
    日本都市社会学会年報
    1994年 1994 巻 12 号 51-53
    発行日: 1994年
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
  • 佐々木 峻輔, 橋本 敏明, 吉村 哲夫
    武道学研究
    2010年 43 巻 Supplement 号 3
    発行日: 2010年
    公開日: 2014/04/04
    ジャーナル フリー
  • 島田 由香里
    経済地理学年報
    2000年 46 巻 3 号 266-280
    発行日: 2000/09/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 南米出身の
    日系人
    のもつエスニック・ネットワークの役割に注目して, 横浜市鶴見区に在住する
    日系人
    労働者の流入過程とその就業構造を検討することにある.1990年以降, 当地域では多数の
    日系人
    労働者が就業するようになる.その流入経路をみると, まず東海や北関東の工業都市で働き, その後鶴見区にやってくるケースと, はじめから鶴見区を目的地として来日するケースの2つのタイプが確認された.就業状況をみると, 建設・工事関係で日雇いとして働く
    日系人
    が多くみられたものの, 製造業, サービス業など, 多様な業種に就いていることも明らかになった.戦前・戦後を通じ, 沖縄から移民した人々が南米に形成した沖縄県出身者のコミュニティと, 仕事や生活の情報を提供する鶴見区の沖縄県出身者のコミュニティが結びつくことによって, 南米と日本を結ぶ広範なエスニック・ネットワークが形成されてきた.鶴見区に
    日系人
    が集まる背景には, こうしたネットワークが重要な役割を果たしているのである.
  • 豊田市H団地の近年の展開から
    都築 くるみ
    日本都市社会学会年報
    1998年 1998 巻 16 号 89-102
    発行日: 1998/07/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
  • 柳澤 紘
    杏林医学会雑誌
    1990年 21 巻 1 号 31-41
    発行日: 1990/03/31
    公開日: 2017/02/13
    ジャーナル フリー
    1988年8月,マラリア低流行地であるアマゾン日系移住地Tome-Aguにおいて,
    日系人
    移住者(
    日系人
    )148名,非日系現地人労務者(現地人)162名を対象として戸別訪問による問診と血液検査を実施し,マラリア流行の動向を調査した。マラリア血清診断には間接螢光抗体法(indirect fluorescent antibody test; IFAT)を用い,
    日系人
    と現地人を対比して現地のマラリアの侵淫に関する疫学的特性,特に宿主の低流行地における定住条件の感染に及ぼす影響を検討した。現地人の熱帯熱マラリア抗体保有状況と年齢別に見たマラリア抗体の分布から流行を示唆するピークが認められたが,
    日系人
    の場合は認められなかった。これら血清中の抗体保有状況から
    日系人
    の間に熱帯熱マラリアの流行はないが,現地人の間では熱帯熱マラリアの流行があることが示唆された。現地人ではTome-Agu滞在年数が長いものほど血清診断陽性率が減少した。マラリア血清診断結果と問診票によるマラリア既住歴との一致率は,
    日系人
    77.7%,現地人56.8%であった。マラリア低流行地帯におけるIFATと問診票による既往歴調査の併用は,原虫の検出,脾腫の計測による従来のWHO方式では得られない詳細な疫学的情報を得ることが可能であり,低流行地におけるマラリア流行度の測定に有効な方法と考えられる。
  • 田中 真奈美
    日本学習社会学会年報
    2011年 7 巻 11-15
    発行日: 2011年
    公開日: 2019/09/09
    ジャーナル オープンアクセス
  • 糟谷 知香江
    社会心理学研究
    2007年 23 巻 1 号 10-22
    発行日: 2007/08/01
    公開日: 2017/02/08
    ジャーナル フリー
    This paper explores phases of peer relations between Japanese Bolivians and non-Japanese Bolivians(grades 1-8) at an ethnically mixed school located in the Republic of Bolivia. At the school, studies consisting of participant and systematic observation, structured and semi-structured interviews, and a questionnaire were conducted several times between 1994 and 1997. There were 55 Japanese Bolivians and 109 non-Japanese Bolivians at the school in 1997, when the main data for the paper were gathered. The author noted that Japanese Bolivians had Japanese classes and, through the classes, shared various experiences. Not all the shared experiences revolved uniquely around Japanese culture, but the classes and shared experiences furthered communication and other activities within the group. The experiences reinforced the solidarity of the Japanese Bolivians and separated them from the non-Japanese Bolivians. That is to say, the shared experiences of the Japanese Bolivians created further boundaries between the ethnic groups.
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