【多職種連携教育とファシリテーター】
医療と福祉が融合し、患者のニーズが多様化している現在、理学療法を含む医療職にはとしての専門性に加え、他の職種との連携を構築できる能力が求められている．学校内で実施される多職種連携教育(Interprofessional Education: IPE)は、若い学年を対象とし机上の演習を中心にしたものから、臨床実習を経験した学年を対象とし実際の症例あるいは模擬症例を扱うものまで、学年（カリキュラム）の進行に応じていくつかのステージに分かれるが、このいずれのステージにあっても、IPEの成功の鍵はファシリテーターの存在にあるといえる．
【ファシリテーターの役割】
学校内で実施されるIPEでは、教員がファシリテーターとしての任を担うことが多い．これはそれぞれの教員が有する専門教育においての「指導力」を連携教育へそのまま流用できるという楽観的な希望に基づいている．しかし、多職種の学生からなるグループでの集団力学は同じ学科の学生からなるグループよりもさらに複雑で、またカリキュラムの進行によっても変化する．このような特徴をもつグループにおけるファシリテーターには、特定の専門の知識を授けるための「指導力」とは異なる能力が要求され、教員が機能するファシリテーターとなるためには事前の十分なトレーニングが必要となる．
【ファシリテーターの育成とサポート】
我が国に先行する英国では、ファシリテーターとして、教員の範囲を超えて、臨床現場での指導者や地域の開業医、さらには医学のバックグラウンドを持たない教育者や大学院生などが採用されているケースもみられる．さらに、数校にわたる大規模なIPEを実施しているいくつかの大学では、そのファシリテーター達は広い地域に散らばっており、情報共有の障害が起こりやすい．
このような状況でもファシリテーターとして機能を維持するために、既にフィールドにて活動しているファシリテーターへの情報提供やサポートのためのインターネットテクノロジーを活用したシステムや、経験の少ないファシリテーターのためのファシリテーターともいうべき育成システムをつくるなどさまざまな試みがなされている．
【先行する英国での情報収集】
現在、本大学では選択科目として八学科の最終学年の学生からなる小グループをつくり、「総合ゼミ」という形で、学内での連携教育の最終段階を実施しているが、さらに近い将来に学生全員が参加する必修科目へと変更する計画を持っている．その実現のためには連携教育のファシリテーターの育成が、その数と能力の両面で必要条件となっている．2008年12月に、特にファシリテーターの育成と支持のシステムの理解を目的として、多職種連携教育の経験の深い英国の大学数校を訪問する．本学会では、この報告とともに日本の医療職におけるファシリテータ育成システムについて議論を深めたい．

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本論は,に関する基礎的研究を,司書という文脈において再検討し,司書職制度実現の阻害要因を探る試みである。司書は,ではなく,準であるといわれてきた。だが,準の特徴,中でも,化を阻むとされる要因は,司書に対しては,必ずしも該当しない。司書の化を阻んでいるのは,図書館という組織に所属することでもなければ,図書館が官僚的に組織されていることでもない。問題は,図書館が自律的な官僚的組織として形成されておらず,全体機構に組み込まれた下部組織としてのみ存立している点にある。

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オーストラリアの図書館情報員の養成状況を考察した。最初にオーストラリア図書館情報協会(ALIA)による図書館情報員に求める知識と能力を明らかにした。その後,ALIAが認定している図書館情報員の養成コース,および養成コースの教授陣と学生数を概観した。さらに,2011年公表の図書館情報員養成に関する調査報告書やチャールズ・スタート大学の状況を概観・考察することにより,オーストラリアの図書館情報員の養成の特徴と課題を指摘した。

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A new credentials program of the Japan Medical Library Association (JMLA) was enacted in November 20, 2003 in memory of the inauguration day to make a new start as non-profit-organization (NPO). The Committee of Education and Research of the JMLA began preparations for the certification of health sciences information professionals after the 72nd JMLA Annual Meeting in May 2001. This paper aims to record the establishment of a credentials program that certifies “JMLA Health Sciences Information Professionals”. Furthermore, some issues related to future steps of the program are briefly mentioned. A questionnaire regarding credentials and certification was sent to the chief librarians of the JMLA member libraries in January 2002. A short summary of the questionnaire findings is also described.

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日本に理学療法士が誕生してから半世紀を越えた。国家資格として

化を進めるために多くの努力が払われてきたが，どの程度としての立場を確立してきたのであろうか。2020年度に20年ぶりとなる養成課程の指定規則が改正されることになったが，臨床実習指導者の要件がより厳格となり，後進育成のためにこれまで以上に有資格者の研鑽が必要となった。これを機に臨床実習の受け入れを終了しようと考える実習施設が出てくるのではないかという危惧が養成校側から聞こえてくる。しかし，自律性の観点からすると，「成員補充の自足性」がたらしめている重要な要素であることを忘れてはならない。次の時代を担う後進の育成を，養成校と臨床家が連携して担うことが，理学療法士のとしての立場を強めるのである。本論文においては，の定義を概観したのち，自律性の観点から理学療法士の専門性を高める方策と，臨床技術を伝承するための臨床教授法について論考する。

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大学院とは、高度業人の育成を目的とした大学院である。そのため、通常の修士課程のように、学部からの進学生を主な対象としている状況とは異なっている。つまり、大学院では、主に、学部卒業後の、社会人として就職した学生が主な対象となっている。本研究においては、大学院における在学生の特色についての分析を実施した。

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【目的】 本研究の目的は，新人理学療法士において多職種連携実践および多職種連携教育の経験が多職種連携能力に影響を及ぼすのか明らかにすることである。

【方法】 研究デザインはweb調査による横断的観察研究とした。関連施設である24施設に所属する新人理学療法士141名を対象に，基本属性，多職種連携能力の尺度である地域基盤型IPW能力自己評価を用い，4群比較を行った。

【結果】 多職種連携実践および多職種連携教育の経験による4群間の比較では地域基盤型IPW能力自己評価の下位2因子に統計学的有意差を認めた。4群の中でも，多職種連携実践および多職種連携教育の双方を経験した対象者は多職種連携能力が高い傾向にあった。

【結論】 多職種連携実践および多職種連携教育の経験が多職種連携能力の向上に寄与している可能性が示唆された。また，学生時代に多職種連携実践および多職種連携教育を行う重要性が示唆された。

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図書館司書に関する諸問題は,しばしば専門性やなどの概念を軸にしながら展開されてきた。本論は,この議論自体を総体的に分析する試みである。その際の着眼点は,図書館関係者がという言葉で指示する対象と,いわゆる既成との間には,本質的な隔たりが存在するという事実である。これまで反復されてきた諸議論は,や専門性という言葉の呪縛によって,この隔たりをまたぎ越すことができず,むしろ議論すればするほど,司書に関する問題に対して,既存の概念を持ち込んでしまうことになっている。

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保護者の行う子育てと乳幼児教育者の行う子育ての相違点は，経験と本能によって導かれた子育てか乳幼児教育者としての専門性に導かれた子育てであるかによっている。前者は，自分の子どもに対する子育て理論としてのみ有効性をもつ可能性があるが，後者についてはあらゆる子どもの子育てにおいてある程度の有効性をもたなければならない。一般の教育理論と同様に，乳幼児教育者は子育て理論とそれを適用する子どもの関係を吟味しなければならない。

さらに，乳幼児教育者は単に保護者に代わって「子育て」を行うだけでなく，子育ての過程において保護者の子育て自体を支援・指導できなければならない。乳幼児教育者は子どもの状態に応じた子育てを常に行わなければならない。ここに，乳幼児教育者の専門性が成立してくる。このような事態において，教育指導者がいかなる方法をとるかはその教育指導者の専門性と経験によって異なる。

そこで，乳幼児教育者がもたなければならない専門性を成立させる要素と条件を分析し，多面的に検討していきたい。

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1) 多くのが働く北米の医療現場では, 医療サービスが細分化, 専門化されているために, 臨床業務の中でがより有機的, 協力的に結びつくInterprofessionalityという概念が必要とされている.
2) Interprofessionalityを導入するためには, 異なる間教育が必要であり, カナダ政府は, 患者中心のための医療改革のひとつとして, 多額の予算をかけて間教育を推進している.
3) 2006年トロント大学では, 間教育を推進するリーダーを育てる教育者コースを設立した.著者らはこれに参加し, 日本にも同様のコースの必要性を強く感じた.

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