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クエリ検索: "八尾市"
2,353件中 1-20の結果を表示しています
  • ―その要因と問題点―
    岩井 敦志, 志内 隼人
    日本臨床救急医学会雑誌
    2010年 13 巻 6 号 706-713
    発行日: 2010/12/31
    公開日: 2023/03/31
    ジャーナル フリー

    目的:救急搬送件数が増加の一途であった

    八尾市
    における,最近の救急搬送件数減少の実態を分析しその要因と問題点を明らかにすること。対象および方法:平成17年から21年の間に
    八尾市
    内で救急搬送された患者を対象とし,年次ごとの搬送数の推移を,病態別,重症度別,年齢層別に検討した。結果:全体の約60~65%を占める急病と,交通事故において軽症例が減少し, とくに人口の約40~45%を占める成人で,急病の約80%を占める軽症例で搬送数が減少していた。一方で,高齢者において急病。一般負傷の中等症と,交通事故の軽症が増加していた。考察および結論:救急搬送件数減少の大きな要因は,人口の減少や交通事故の減少よりも,成人・高齢者ともに搬送率が低下してきていることであると考えられた。しかし一方では,高齢者はその人口が増加していることに加えて,重症度が増してきているといった問題をかかえていることも判明した。

  • 岩井 敦志, 堀端 謙, 木村 和哉
    日本臨床救急医学会雑誌
    2008年 11 巻 3 号 278-285
    発行日: 2008/06/30
    公開日: 2023/12/07
    ジャーナル フリー

    目的:近年救急搬送件数の増加が社会的問題となっている。人尾市における実態と内容を分析し,問題点を明いかにすることを目的とした。対象および方法:平成13年から17年の5年間に入尾市消防本部管内で救急搬送された患者を対象とした。年次ごとの救急搬送人数の推移を病態別・重症度別。年齢層別に検討した。結果:救急搬送人数は経年的に増加しているが,急病と一般負傷における成人と高齢者とくに高齢者の軽症例の搬送が,人数および全救急搬送人数に対する割合ともに増加していた。考察および結論

    八尾市
    においては独居もしくは高齢者のみの世帯が増加しており,このような社会状況から,軽症でも救急車を利用する高齢者が増加していることが近年の救急搬送件数増加の一因になっていると考えられた。成人に関しても,その後半1/3は高齢者と同様の状況におかれているものと思われた。

  • —真空保存容器を用いて—
    安積 典子
    化学と教育
    2020年 68 巻 4 号 174-175
    発行日: 2020/04/20
    公開日: 2021/04/01
    解説誌・一般情報誌 フリー

    「空気はどこにある?」と聞かれて,答えられない小学生はほとんどいない。その反面,目に見えず,触感もない空気の性質は,実は大人でも良く分かっていなかったりする。著者は2018年度,大阪府

    八尾市
    の公立小学校において,空気と気圧に関する出張授業を行った。
    八尾市
    では従来よりキャリア教育の視点を生かした小中一貫教育を進めているが,その一環として,将来の学びへの意欲につながる,授業の枠組みを一歩超えた体験的な学習を行った。子どもたちは,手動で空気を抜く容器を使った実験に夢中に取り組み,意外な結果に驚いていた。

  • 大阪府八尾市を事例として
    高智 富美
    日本都市社会学会年報
    2008年 2008 巻 26 号 187-203
    発行日: 2008/09/12
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    This article aims to consider the integration policy for foreign residents in Japan, which promotes political and economic equality as well as cultural diversity, based on a case study of Yao City, Osaka. By analyzing the ethnic relations among Japanese, old comers, Korean minority, and new comers, the following four issues are discussed. 1) Official Japanese language education system should be established, for the lack of Japanese language proficiency makes it difficult for new comers not only to live a life in Japan but also to have relationships with Japanese. 2) Occupational support system for new comers is necessary making the best use of their ethnic networks and their multicultural background. 3) Current education system fails to encourage new comer children to build positive ethnicity.It should be revised taking mother tongue education into consideration, which brings many positive effects. 4) The inter-ethnic relationship between old comers and new comers is important. It makes new corners not only to have a chance to make relationships with Japanese but also to form positive ethnic identity.
  • *坂口 亮太, 林 和志
    全国会議(水道研究発表会)講演集
    2022年 2022 巻 7-9
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/09/30
    会議録・要旨集 フリー
  • *林 和志, 吉岡 由貴
    全国会議(水道研究発表会)講演集
    2022年 2022 巻 5-79
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/09/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 黒田 哲夫
    下水道協会誌
    2018年 55 巻 673 号 98-101
    発行日: 2018/11/01
    公開日: 2018/11/01
    ジャーナル フリー

    本市では,平成27年度の法適化を機に市の附属機関である経営審議会を設置した.財政基盤の強化を目的に審議会からの緊急提言に基づき,下水道使用料の改定を実施した.改定には平成28年度当時,下水道使用料算定の基本的考え方には位置付けされていなかった資産維持費を盛り込んだ.平成28年度に経営戦略策定を審議会へ諮問,本市は議論の総括として「経営戦略の骨子」をまとめ,平成29年度には骨子に基づき経営戦略を策定した.審議を経て審議会は市長に「妥当な経営戦略」との答申書を提出した.経営戦略では投資財政計画において平成42年度末に「内部留保資金を40億円確保」,「企業債残高を500億円以下」を目指し,利用者に対しては広報を戦略的に行い下水道事業に理解を求めることとした.経営戦略はPDCAサイクルによる進捗管理と経営指標による経営分析を継続し,そして職員の実務のツールとして使用する.経営戦略策定を職員一丸となって取り組み,技術職員と事務職員の融合を図り,意識改革の成果も上がった.

  • 迫 正廣
    日本小児科医会会報
    2020年 60 巻 96-97
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/10/31
    ジャーナル 認証あり
  • 横山 隆
    日本地域政策研究
    2018年 21 巻 86-87
    発行日: 2018/09/30
    公開日: 2022/02/25
    ジャーナル フリー
  • ―安中新田会所跡旧植田家住宅を事例として―
    和泉 大樹
    日本観光研究学会全国大会学術論文集
    2022年 37 巻
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/06/23
    会議録・要旨集 フリー
    「ミュージアムの特性を活かした観光プログラムの構築に関する研究」の一環として、ミュージアムが地域資源の観光資源化にどのような観点から、どのように関わっているのか考察するために、観光案内所的な役割を意識した取り組みを展開する「安中新田会所跡旧植田家住宅」を取り上げ、所謂、観光案内所の一般的な取り組みと比較することで、ミュージアムに特徴的な取り組みの抽出を試みた。結果、「地域情報の収集」・「資料データベースのオンライン化」など、地域のコンテンツからのダイレクトな情報の収集が見出された。このことは、ミュージアムが資料の収集・保管・展示・調査研究を行う施設であることに起因するものであると考えられる。
  • *林 和志, 川口 淳史
    全国会議(水道研究発表会)講演集
    2019年 2019 巻 9-36
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/05/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 重松 敏則, 佐藤 治雄
    都市計画論文集
    1993年 28 巻 43-48
    発行日: 1993/10/25
    公開日: 2019/09/01
    ジャーナル オープンアクセス

    THIS PAPER AIMS TO CLARIFY THE INTENTION OF BOTH LOCAL VIILAGERS AND CITY DWEILERS FOR COUNTRYSIDE LANDSCAPE, IN ORDER TO FIND A CLUE TO ORGANIZE A CONSERVATION SYSTEM AND BODY BY PARTNERSHIP. KOHDACHI IN YAO CITY WAS SURVEYED, SINCE THIS AREA STILL RETAINS THE LOCAL LANDSCAPE. RESULTS SHOWS MOST ANSWERS OF BOTH VILLAGERS AND CITY DWELLERS WANT TO CONSERVE REMAINING LANDSCAPE COMPOSED OF MOUNTAINSIDE WOODLAND SLOPES, TERRACED FIELDS AND TRADITIONAL FARMHOUSES. IT BECOME APPARENT THE VILLAGERS EXPECT VOLUNTARY ACTIVITIES, AND NOT A FEW CITY DWELLERS ARE WILLING TO PARTICIPATE THE CONSERVATION PRACTICE.

  • 西岡 達也, 岡本 和恵, 井澤 初美, 但馬 重俊, 服部 英喜
    日本環境感染学会誌
    2010年 25 巻 1 号 37-40
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/04/05
    ジャーナル フリー
      速乾性手指消毒剤,液体石けん及びスクラブ剤の使用量とmethicillin-resistant Staphylococcus aureus (MRSA)の新規検出入院患者数を調査し,速乾性手指消毒剤による手指衛生の遵守率向上に対する活動の評価を行った.結果,病棟及び外来での速乾性手指消毒剤の使用量は経年的に増加し,2007年度の病棟及び外来の使用量は2005年度に対してそれぞれ45.2%,64.5%有意に増加した.MRSAの新規検出入院患者数は,2005年度は10.3件/10,000 patient days, 2006年度及び2007年度はそれぞれ9.8件/10,000 patient days, 8.8件/10,000 patient daysと経年的な減少傾向を示した.これらの結果より,我々の取り組みは,病棟及び外来での速乾性手指消毒剤による手指衛生の遵守率向上に寄与し,入院患者におけるMRSAの新規検出菌数減少に一定の効果を示したと考える.
  • ―大阪府八尾市を事例に―
    安倉 良二
    都市地理学
    2017年 12 巻 84-98
    発行日: 2017年
    公開日: 2020/02/03
    ジャーナル フリー

    本研究は,大阪府

    八尾市
    を事例に,大学のキャンパス新設を契機に中心市街地で行われているまちづくりの取り組みが商店街の振興に果たす役割について,学生参加による実践の分析から明らかにした.
    八尾市
    の中心市街地では,大型店の跡地に大阪経済法科大学がキャンパスを新設した2012 年以降,同大学の学生が商店街のまちづくりに関わるようになった.その内容は,イベントのスタッフを体験するものと情報誌を刊行するものに分けられる.前者において,学生はイベントの企画運営をはじめ,写真撮影や安全誘導といった補助活動に取り組んでおり,イベントを実行する上で不可欠な存在になっている.他方,後者では,中心市街地にある店舗の紹介記事を書くことで経法大の学生と
    八尾市
    民に中心市街地の魅力をアピールしている. このように,経法大の学生参加によるまちづくりでは,それぞれの目的に応じた実践が行われており,商店街の振興に大きな役割を果たしていることがわかった.以上のまちづくりを主導するアクターとして,イベントの企画段階から学生を積極的に活用した北本町中央通商店会の会長と,学生参加のまちづくりに対して財政的な支援を続けた
    八尾市
    役所があげられる.両者は,既存の商店街組織による中心市街地のまちづくりが行き詰まる中,経法大のキャンパス新設を契機に,学生をまちづくりの担い手とすることで商店街の振興をめぐる新たな方向性を模索していたと考えられる.

  • 宮前 保子
    ランドスケープ研究
    2000年 64 巻 5 号 489-492
    発行日: 2001/03/30
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
    近年, 都市近郊林の保全・活用に向けた様々な施策が講じられているが, 本稿では大阪府高安山を事例とした都市近郊林利用の変遷などを通じて今後の保全に向けた基礎条件を検討した。その結果, 特異な空間価値がなくとも, 館0館自然環境の多様性が確保されていること, 館 (2) 多様な利用の蓄積がみられること,(3) 都市住民による関わりが継続していること, の諸点が当該近郊林の価値として捉えられ, こうした価値を評価することによって, 地域毎に特徴的な近郊林保全の実効性が高められることが明らかになった。
  • 北村 明彦, 中川 裕子, 今野 弘規, 木山 昌彦, 岡田 武夫, 佐藤 眞一, 佐藤 實, 岡田 廣, 飯田 稔, 嶋本 喬
    日本公衆衛生雑誌
    2006年 53 巻 5 号 347-354
    発行日: 2006年
    公開日: 2014/07/08
    ジャーナル フリー
    目的 わが国の都市部において発生する脳卒中の病型割合の実態,およびその動向については明らかでない。そこで,大阪の一都市において,1990年代~2000年代の脳卒中入院患者を Hospital-based に調査し,脳卒中の入院患者率ならびに病型割合の推移について検討した。
    方法 対象地域は大阪府
    八尾市
    (2000年人口274,777人)である。1992年(I期),97年(II期),2002年(III期)の各 1 年間に,市内の90床以上の10病院に,脳卒中発症により入院した40歳以上の市民を全数登録した。脳卒中の病型は,症状,既往,塞栓源の有無,CT・MRI 所見等を基に,脳出血,脳梗塞,くも膜下出血に分類し,さらに,脳梗塞については,穿通枝系梗塞,皮質枝系梗塞(血栓型,塞栓型,分類困難)に分類した。
    成績 脳卒中入院者数(初発例)は,I期190人,II期206人,III期254人であった。人口に対する脳卒中入院患者率は,I期からIII期にかけて,男の40~59歳で有意に増加し,女の70歳以上で有意に減少した(いずれも P<0.001)。脳卒中全体に占める各病型の割合は,男女いずれの年齢層でも,I期からIII期にかけて有意の変化を認めなかった;男では,ほぼ全ての年齢層において,脳梗塞の割合が最も大きかったが,40~59歳では,脳出血とくも膜下出血を合わせた出血性脳卒中が脳梗塞とほぼ等しい割合を占めた。女では,40~59歳では,出血性脳卒中が脳梗塞の 2 倍以上の割合を占め,60歳代,70歳代では,出血性脳卒中と脳梗塞はほぼ等しい割合であった。脳梗塞の病型は,男女いずれの年齢層でも,穿通枝系梗塞の割合が脳梗塞全体の過半数を占めた。
    結論
    八尾市
    における脳卒中入院患者の病型別割合は,1990年代から2000年代前半にかけて有意な変化は認められず,脳出血,穿通枝系梗塞,くも膜下出血という,高血圧性細動脈病変を基盤として発症するタイプの脳卒中が比較的多くを占めることが明らかとなった。したがって,脳卒中予防の観点からは,高血圧対策が依然として重要であると考えられた。また,壮年男性における脳卒中発症の増加の可能性が示されたことから,今後,背景要因の検討が必要である。
  • 西岡 達也, 岡本 和恵, 甲斐 幸代, 井澤 初美, 但馬 重俊, 服部 英喜
    日本環境感染学会誌
    2009年 24 巻 2 号 119-122
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/06/08
    ジャーナル フリー
      抗methicillin resistant Staphylococcus aureus (MRSA)薬におけるtherapeutic drug monitoring (TDM)システムの導入や抗MRSA薬の使用鑑査体制の構築によるinfection control team (ICT)活動を行い,抗MRSA薬の適正使用推進を試みた.結果,抗MRSA薬のTDM実施率は年度の経過とともに有意な上昇を認め,2007年度の実施率は55.7%であった.抗MRSA薬の総使用量は,年度の経過とともに減少傾向を示し,2007年度の使用量は2005年度に対して29.8%の減少であった.また,製剤別の使用量については,vancomycin (VCM)の使用量減少が大きく,2007年度の使用量は2005年度に対して53.2%の有意な減少であった.これらの結果より,当院でのICTによる抗MRSA薬の適正使用に向けた取り組みは,抗MRSA薬のTDM実施率向上をもたらし,病院全体での抗MRSA薬の使用量減少に効果的であったと考える.
  • ―救急医療崩壊への道―
    岩井 敦志, 志内 隼人
    日本臨床救急医学会雑誌
    2010年 13 巻 5 号 643-649
    発行日: 2010/10/31
    公開日: 2023/03/31
    ジャーナル フリー

    目的:二次救急病院数が減少するなか,残存する二次救急病院である当院への救急搬送人数の変化につき検討した。対象および方法:平成16年からの5年間に当院に搬送された患者を対象とし,地域別に搬送人数・入院人数の推移を検討した。結果:搬送人数は経年的に増加し,19年度にいったん減少したが再度増加した。地域別では,柏原・羽曳野・藤井寺(以下 柏羽藤)で有意に増加した。入院人数は経年的に増加し,柏羽藤で有意に増加した。考察および結論:いずれの地域においても搬送人数は減少傾向にあるが,当院への搬送人数・入院人数はともに増加し,背景には二次救急病院数の減少があった。2つの医療圏に属する柏羽藤では,3病院が救急告示を取り下げ,医療圏を越えて二次救急患者を搬送していると考えられる。二次救急病院数が減少すると残存した二次救急病院の負担は大きく,三次救急医療機関がそれを補わざるを得ない状況であると理解すべきである。

  • 小枝 伸行
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2014年 24 巻 27-G-S19-2
    発行日: 2014/08/25
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 本田 泰斗
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2014年 24 巻 27-G-S19-1
    発行日: 2014/08/25
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
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