技術ロードマップについて調べる

【目次】

　1.技術ロードマップとは
　2.技術ロードマップに関する資料
　3.インターネット情報源
　

【本文】

1.技術ロードマップとは

　ルイス・ブランスコム元米大統領科学技術顧問は、技術ロードマップについて、「コンセンサスを科学的に形成するアクティビティ」と定義しています。つまり、技術ロードマップとは、技術の開発に関わる人々が、技術の将来像について、科学的な裏付けのもとにコンセンサスを形成する作業と言えます。近年、官民の区別を問わず研究開発活動の効率化が求められていますが、こうした状況下において、研究開発活動のマネジメント・ツールとして、技術ロードマップが注目されてきています。
　技術ロードマップは、作成主体によって、その意味合いが異なり、「民間企業における企業内研究開発の一環として」、「業界団体が、共通の課題やその解決に向けた業界としての取組みの強化に向けて」、「政府が自ら国として取り組む研究開発のマネジメント・ツールとして」など異なった目的で策定されます。技術ロードマップは、研究者・技術者にとって、研究開発の指針となる重要な役割を果たします。特に、業界団体や公的機関が作成したロードマップは、その業界における開発の合意形成を表す標準として、研究開発に欠かせないものとなります。

☆技術戦略マップ

　日本において、政府が策定する技術ロードマップには、「技術戦略マップ」があります。経済産業省が作成しているもので、以下の3点を目的として作成されています。

・産業技術政策の研究開発マネジメント・ツール整備
・産学官における知の共有と総合力の結集
・国民理解の増進

　最新の技術戦略マップは、現在のところ、情報通信、ナノテクノロジーなど、8の領域で作成されています。これらの領域は、さらに半導体、ストレージ・メモリなどの技術分野に分割され、分野ごとに技術マップとロードマップが定められています。最新の技術戦略マップは経済産業省ホームページ内の「技術戦略マップ2008」で閲覧することができます。


参照
・経済産業省の研究開発戦略と“技術戦略マップ”の活用（独立行政法人経済産業研究所ホームページ内）
・下記『技術ロードマップの設計・導入・実施と研究開発戦略への活用』 pp.15-28


2.技術ロードマップに関する資料

【　】内は当館請求記号です。当館の所蔵館（東京本館／関西館）については、“《⇒NDLの所蔵》”をクリックし、「書誌詳細表示」画面の「所蔵詳細／申込み」ボタンをクリックしてご確認ください。

●『技術ロードマップの設計・導入・実施と研究開発戦略への活用』（香月祥太郎監修　技術情報協会　2008.2　【M51-J4】　）
　「技術ロードマップ」の理解と普及を図るため、国内外の専門家が、その方法論と適用事例についてまとめた資料です。全8章から成り、技術ロードマップの変遷や、公的機関や産業界が進める技術ロードマップの概要を解説した「第2章 技術ロードマップの内容と目的」、個別企業における研究開発と技術ロードマップの活用について事例を挙げて紹介する「第5章 企業における技術ロードマップとその戦略的活用」など、技術ロードマップについて幅広く解説する内容となっています。

●『技術戦略マップ. 2007 第1分冊』（経済産業省　2007.4　【M41-J5】　）
　『技術戦略マップ. 2007 第2分冊』（経済産業省　2007.4　【M41-J6】　）
　情報通信、ライフサイエンス、環境・エネルギー、ナノテクノロジー・材料、ものづくりの4領域から25の技術分野を対象とし、分野ごとに導入シナリオ、技術マップ、ロードマップを掲載しています。なお、同じものが経済産業省ホームページ内の「技術戦略マップ2007」に掲載されています。また、インターネット上では、すでに「技術戦略マップ2008」が公開されています。

●『技術戦略マップローリング事業(技術戦略マップの広報・普及に関する委託事業)報告書』（テクノリサーチ研究所　2007.3　【M41-J11】　）
　経済産業省が策定した技術戦略マップを普及・展開していくことを目的に行った事業の報告書です。国際会議等における普及活動の報告、テクノロジー・ロードマップに関する欧米調査、民間企業・大学等における技術戦略マップに対する意識調査の結果を掲載しています。欧米調査では、米国アルミニウム協会、NITRD（ネットワーキング及び情報技術研究開発）、SusChemなどの機関を訪問し、各機関のテクノロジー・ロードマップの作成状況と特徴を調査した結果を掲載しています。技術戦略マップの意識調査では、経済産業省の技術戦略マップの認知度、意義について、どのように考えているか、活用の実態などについて企業関係者や研究者にアンケートを行った結果を掲載しています。

●『技術戦略マップローリング事業(競争力分析調査事業). 産業技術競争力分析編』（三菱総合研究所　2007.3　【M41-J9】　）
　『技術戦略マップローリング事業(競争力分析調査事業). 資料編』（三菱総合研究所　2007.3　【M41-J10】　）
　技術戦略マップに関する4つの調査の内容を集計し、まとめた資料です。調査内容は、「技術戦略マップ2006」に関する産業技術競争力分析、産業技術競争力の未来予測アンケート調査、国内のロードマップ作成団体に関する調査、新産業に関する動向調査です。分野内の個別技術ごと（グリーンバイオ、レアメタル・レアアース処理技術など）の日本の論文数・特許数シェアを分析した結果を掲載しており、日本の技術競争力が分かる内容になっています。
　経済産業省ホームページ内の「平成18年度調査報告書　2．平成18年度　技術戦略マップローリング事業（競争力分析調査事業）」で同じものを公開しています。

●『ロードマップの作成・活用等に関する実態調査』（テクノリサーチ研究所　2005.12　【M41-H66】　）
　技術戦略マップのローリング（見直し）事業の参考とするため、ロードマップの作成・活用に関する内外の実態を調査した資料です。主要国の代表的なロードマップを取り上げ、ローリング手法や具体的な活用方法、周知・広報の方法などの調査結果を掲載しています。また、経済産業省が策定した技術戦略マップについての意識調査の結果も掲載しています。


3.インターネット情報源

●技術戦略マップ2008（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構ホームページ内）
　経済産業省策定の技術戦略マップを2005年のものから、全文閲覧することができます。「技術戦略マップ2006」検索サービス（kamome）では、「技術戦略マップ2006」の内容を文や句で検索することができます。

●半導体技術ロードマップ専門委員会（社団法人電子情報技術産業協会）
　代表的な技術ロードマップの1つで、現在の技術ロードマップのモデルともなっている半導体技術ロードマップを閲覧することができます。和訳版と英語版の両方が掲載されています。