混迷深める世界経済　今年のノーベル経済学賞は誰に

祝迫　得夫（いわいさこ・とくお）　一橋大学経済研究所准教授。1966年生まれ。一橋大学経済学部卒、ハーバード大学経済学博士。専門はファイナンス、マクロ経済学

安田　洋祐（やすだ・ようすけ）　政策研究大学院大学助教授。1980年生まれ。東京大学経済学部卒、プリンストン大学経済学博士。専門はゲーム理論、産業組織論、マーケットデザイン

――2008年秋のリーマン・ショックを経て欧米経済、世界経済が混乱するなかでの経済学賞発表です。今年のノーベル経済学賞はどんな展開になると予想しますか。

祝迫氏　「マクロ経済学や金融理論は混乱しているといってよい状態です。やはりこれらの分野の人にはあげにくいのではないでしょうか。マクロ経済学者で受賞に値する人もいますが、例えばかつて米大統領経済諮問委員会（CEA）委員長を務めたハーバード大学のマーチン・フェルドシュタイン教授は最近も『ユーロの実験は失敗だった』と発言していて、それを授賞式で言い出しかねない。財政政策の効果に批判的なロバート・バロー同大教授も『オバマ政権の財政政策は意味がなかった』と言いかねない。ダートマス大学のケン・フレンチ教授との共同研究による株価モデルで有名な、シカゴ大学のユージン・ファーマ教授は有力候補と目されていましたが、リーマン・ショック後はほとんど取りざたされなくなりました。バーナンキ米連邦準備理事会（FRB）議長もマクロ金融理論では大きな貢献をした人ですが、このご時勢で選ぶわけにはいかないでしょう」

「ノーベル経済学賞は、まだライフタイムアチーブメント（生涯の功労）に対して時間がたってから授ける色彩が強いですから、現役バリバリというより過去に偉大な業績をあげた"大家"が受賞する傾向が強いように思います」

安田氏　「祝迫さんがおっしゃったように、ある程度、現実経済の動向を受けて受賞分野や、受賞者が左右される可能性はあります。だから逆に伝統的なマクロ、ファイナンスをちょっと違う視点で分析している人は、今年こそチャンスがあるかもしれないと思っています」

「ただ、この先何年かで必ず受賞するのではないかと思われる人は、ほぼもらってしまっています。過去2回、同じようにノーベル賞予想をしたときは、そういう人が残っていたので"命中率"は高かったんですが、今年に関しては"在庫一掃"の感がなきにしもあらずです」

――政治的な思惑も反映されますか。

祝迫氏　「08年に受賞したプリンストン大学のポール・クルーグマン教授はある意味、すごく政治的だったと思います。あのときは米国の大統領選直前で、欧州の知識人はブッシュ米政権にうんざりしていましたから、当時、ブッシュ氏を激しく批判していたクルーグマン氏を持ち上げるような意味合いがあったのではないか、とみています」

「政治的背景で一番分かりやすいのは、99年に受賞したコロンビア大学のロバート・マンデル教授ですね。同年にユーロが導入されたので、その理論的裏付けになった『最適通貨圏』の考え方を生み出したマンデル氏にあげましょう、と。変動相場制下では財政政策より金融政策の方が効果は高いと主張したマンデル=フレミングモデルで有名ですが、授賞理由は最適通貨圏の方でした」

安田氏「古くはチャリング・クープマンスとレオニート・カントロヴィチ両氏が2人でもらった1975年を思い起こします。クープマンス氏が米国のエール大学に長らく籍を置き、カントロヴィチ氏が旧ソ連のレニングラード大学（現サンクトペテルブルク大学）の教授でした。これは冷戦下にあったという政治的な理由でこの2人になったんじゃないかという話は聞いたことがありますね。その結果、バランスを取るために、関連分野で重要な貢献のあるオペレーションズリサーチ（数学や統計学を駆使して、様々な計画に対して最も効率的になる方法を考える研究分野）の米国人学者が漏れたと噂されています」

「ノーベル賞の場合、どちらかというと分野を切り開くとか、便利なツールを開拓したという人が受賞する傾向があると思います」

祝迫氏　「だから名前が付いた定義とか法則がある人は評価されやすいですよね。スタンフォード大学のジョン・テイラー教授が提唱した、金融政策で金利を上げ下げするのに使われる『テイラールール』とか」

安田氏　「財政では『リカード=バローの中立命題』というのがありますね。19世紀前半にかけて活躍した経済学者リカードの議論を引き合いに、支出の財源は税金でも国債でも経済への影響はまったく同じとバロー教授が論じたものです」

――いずれにしても、今の状況を映すとマクロ経済学の分野は期待薄ということですかね。ではどんな領域が注目されますか。

安田氏「2年前ですが、女性で初めて受賞したインディアナ大学のエリノア・オストロム教授は学際的な研究をしていた人でした。政治学の世界では知られていましたが経済学界では知らない人も多かったと思います。これからは経済学の世界に限定せず、学際的な分野を重視する『社会科学賞』的な賞にしていこうという一つのシグナルだったのではないかと思っています。例えば環境経済学や医療経済学といった分野で大きな功績があれば可能性があるのでは」

祝迫氏　「学際的な分野でいうと、神経経済学や心理学に近い行動経済学などもありますね。政治学はモデルを立てて数量分析をして、という方向で、どんどん経済学化していると思います」

――そのうち「ノーベル社会科学賞」になるかも？

祝迫氏　「いずれはそうなるかもしれませんね。将来ノーベル賞をとりそうな人でハーバード大学のアルベルト・アレシナ教授という人がいますが、彼の仕事の一部はほとんど政治学者の仕事と区別がつかないですから」

――伝統的な経済学のなかでの注目分野は。

祝迫氏　「過去2年は理論系の人が続いていたので、次は計量系にならざるを得ないんじゃないか、それが一番、確実な賭けじゃないかなと思いますね」

安田氏　「ツールとしての特色が一番くっきり出るのが計量経済学ですよね。マサチューセッツ工科大学（MIT）のジェリー・ハウスマン教授が編み出した、異なる計量モデルの定式化で、どちらの方が当てはまりがよいかを調べるハウスマン検定などが知られていますよね」

――これまでの受賞者は米国の大学の人ばかりですね。

祝迫氏「やっぱり欧州で米国の大学に対抗できるだけの拠点が今はないということですね。辛うじて英国のロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）と、スペインの一部がそれに対抗しようと頑張ってはいるけれど、という感じでしょうか」

――なぜ日本人はいないのでしょう。

祝迫氏　「アジアはまったく出てこないですよね。欧州からは基本的にアジアは遠いのですよ」

安田氏　「経済学賞の場合には、やっぱり実体経済との関係性が重要視されるので、欧州から遠いアジアは少し割を食っているところはありますよね。1998年に受賞したインド人の英ケンブリッジ大学（当時）のアマルティア・セン教授は、あまりにもアジア人がいないから選ばれたのではないかという話もあるぐらいで」

――それでは、そろそろお2人に本命候補を挙げていただきましょう。

祝迫氏　「計量経済学という分野にプラスして年齢なども考えると、先のハウスマン検定で有名なハウスマン教授が本命。できたらスタンフォード大学の雨宮健名誉教授も一緒に受賞してほしいというのが希望ですね。あとはエール大学のピーター・フィリップス教授を挙げてもいいでしょう」

安田氏　「私もやっぱり計量経済学で、ハウスマン教授、あるいはシカゴ大学のラルス・ハンセン教授の2人が本命です。あとは金融も可能性があるのではないかと信じていて、銀行の取り付け騒ぎを説明したシカゴ大学のダグラス・ダイアモンド教授も推しています。今まさにユーロで起きていることと非常に似ているので、可能性としてはあるだろうなと」

「コーポレートファイナンス（企業金融）の分野で大きな影響力を持つハーバード大学のマイケル・ジェンセン教授や、実験経済学の重鎮で市場の失敗を補正する仕組みをつくろうとしている同じハーバードのアルビン・ロス教授も授賞理由をつけやすそう」

祝迫氏　「ジェンセン教授にケチをつけるとすると、報酬制度としてのストックオプションや企業乗っ取りを理論的に正当付けるような議論をしているので、欧州の人は嫌うかもしれないですね」

――日本人では雨宮氏の名前が挙がりました。

祝迫氏　「日本人で誰にあげるかと言う話で、海外から見たときに真っ先に挙がるのは雨宮先生です。それはたぶん過去20年ぐらいずっと変わってないと思うんですよ。ミクロの計量経済分析を学ぶとき、必ず雨宮教授の教科書が使われているし、分析には必ずといっていいほどその理論が使われていますから」

安田氏　「金融セクターをモデルに取り込むということにいち早く取り組んだプリンストン大学の清滝信宏教授は、受賞してもおかしくないですよね。最も権威のある世界的な経済学会の一つ、エコノメトリック・ソサエティー（国際計量経済学会）の会長を務めた宇沢弘文・東京大学名誉教授は海外の経済学者が『まだ宇沢はもらってないのか』と驚くほどですが、現役の日本人経済学者ではやはり清滝教授では。リーマン以降、とにかく国際学会で清滝教授の名前がよく出てきます。ただ、ホームラン級の論文をいくつも書いているものの、代表的な清滝・ムーア論文が出版されたのが97年なので、ちょっと早すぎるかもしれません」

――そもそもリーマン・ショック後の経済学の潮流をどうみればよいのでしょうか。

祝迫氏　「前提としてはリーマン・ショック以降、マクロと金融関係の経済学は、これまでに構築されたある種のコンセンサスみたいなものが壊れてしまったとみています。経済学者が言っていることも結構いろいろ食い違っている。この状況はまだ続くのではないかと思います」

安田氏　「マクロ経済学の学問的な流れでいうと、今の主流派は、ちょっと堅苦しい名前ですが『動学的確率的一般均衡理論（DSGE）』と呼ばれるモデルにいろいろな味付けをして分析している状況です」

「DSGEは需要と供給のバランスで価格が決まるというミクロ経済学の一般均衡理論をベースに、人々の将来に対する見通しなど、様々な要素を加えて現実のマクロ経済を分析して将来を予測するもので、『マクロ経済学にはミクロ経済学の裏付けが乏しい』といわれてきた欠点を解消するものだったため多くの学者の関心をよび、かなり有益だと思われていました。それがリーマン・ショックでがらっと変わってしまった。今、マクロ経済学自体は次のスタンダードなモデル、分析手法を探すという、大きな試練に直面しているのではないでしょうか」

――主流の経済学の考え方が通用しない時代になったのですか。

祝迫氏　「DSGEは90年代の終わりごろから脚光を浴びるようになってきました。そのころはDSGEの分析で現実の状況をかなりうまく説明できたので、このモデルは評価され、特に先進国の中央銀行の実務担当者などに大きな影響を与えてきたのです。ところがリーマン後、実は現実経済がうまくいっていたからモデルもうまく説明できたように見えていただけじゃないのか、という批判が高まってきました」

「米国の不動産市場のバブルはいずれはじけるだろう、あるいは米国の経常収支赤字は持続可能ではない、だからなんらかの格好での調整が起こるだろうといった議論はありました。ただ、あのような急激な格好でバブルがはじけるとは思っていなかったように思います」

安田氏　「最近の主流派マクロ経済学は、突き詰めれば、短期的なショックがあっても現実経済がそれに適応するので、当局が積極的に介入しなくてもマクロ経済は安定して成長していくという主張でした。ひょっとすると、そうした考え方と90年代後半以降の米国経済の状況とが合致していたのかもしれません」

「一番大きな課題は、金融部門をどう分析するかではないでしょうか。ありとあらゆるリスクが金融市場で取引されていて、簡単にリスクヘッジができると考えられていた。ところが、リーマンにしてもそうですが、ひとたび金融セクターで何かおかしなことが起こると、それが実体経済にも波及して、さらにその実体経済で起きた悪いことが金融の改善を難しくする負のスパイラルに入っていくわけです。金融市場が機能しているときと、していないときをつなぎ合わせて説明していくマクロ経済学が求められているのだと思います」

祝迫氏　「それと日本は例外として、景気対策としての財政政策のことなんて、みんな忘れてたんです。ところが経済危機になってしまって、その処方箋としてオバマ政権が積極的に財政を出しますと言い出すと、それに対する経済学者の評価はもうバラバラだった。シカゴ大学のユージン・ファーマ教授やハーバード大学のロバート・バロー教授のように『意味がなかった』という人もいれば、スタンフォード大学のロバート・ホール教授らは『経済危機を迎えているときにはそれなりに効果がある』といっていて、さらにはエール大学のロバート・シラー教授は『今こそもっと財政を出せ』というようなことを言っています。実は全然一致していなかったのですね。学術的にも財政政策の効果については、もう一度ちゃんと分析し直さなければならないでしょう」

「長期的には、DSGEのような様々な要素を取り込んだフォーマルなモデルを使った分析は続けなければならない、という考えは専門家のあいだでは共通していると思います。ただ、いま現在の厳しい現実経済の状況に対して経済学者がどういう具体的な政策提言というか、貢献ができるかということを考えると、ハーバード大学のケネス・ロゴフ教授がメリーランド大学のカーメン・ラインハート教授（当時、現ピーターソン国際経済研究所）と一緒に書いた、過去の様々な金融危機からの経験則を導き出そうとした本（「国家は破綻する―金融危機の800年」）のようなアプローチが、しばらくは幅を利かせていくのではないかなと思います。」

安田氏　「今、処方箋が食い違っているという話が出ましたが、その原因はまず診断が異なっているということでしょう。それ自体、深刻な問題だと思います。リーマン・ショックが起きるまでは、現実的な要素をある程度くみ取ってモデルを作れば経済現象を説明できていて、本来難しかったマクロ経済現象がわりと単純なんじゃないかと思われていました。特に金融では自由に将来のリスクを効率的に分散できるという、非常に楽観的な視点が支配していたのではないでしょうか。それがひとたびリーマン・ショックみたいな大きなショックが起きると、実は今まで単に運が良かっただけということに気づかされたのではないか思います。これから長期的には金融ショックなどの大きな衝撃をどうモデルに取り込むか、という方向に進んでいくように思います」