発行日 : 2010年02月05日
1月28日の気象庁からの指導について、本日弊社の見解を提出しました。
この台風18号の進路解析に関する経緯を通じて、今後の減災情報の在り方に多くのテーマがあることがわかりました。弊社は、こうしたテーマについて、サポーターの皆様をはじめ多くの方々と幅広く議論し、減災活動のさらなる向上を目指していきたいと考えております。
世界主要国 / 地域に31の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。