茨城県保険医協会が新型コロナウイルスに関連するアンケートをしたところ、回答があった医療機関の約15%が「風評被害があった」と答えたことがわかった。根拠のない情報が出回っているほか、慢性疾患のある患者が受診を控えて症状が悪化しかねないリスクも浮き彫りになった。

　県内の医師らで構成する同協会が、先月22日までの6日間に会員の医療機関898カ所にアンケートを送付。回答のあった285機関のうち、42機関（14・7%）が「風評被害があった」と答えた。

　具体的には「コロナ患者が出た」という虚偽の情報に基づく問い合わせが相次いだ事例や、看護師の家族が周囲から「子どもを学校に通わせるべきではない」と求められたとする事例が寄せられた。

　また、風評被害があったとする42機関のうち36機関が、患者数が「減少した」と回答。慢性疾患のある患者が感染を恐れて来院を控えたり、訪問診療を断ったりして、定期的な診療や検査が十分にできなくなったという回答が相次いだ。症状が悪化してから来院するケースもあったという。医療機関に来ることに抵抗感のある患者が増える一方、「薬だけ欲しい」などと処方を求められた事例も報告された。

　診療態勢の継続への不安も浮かぶ。スタッフの疲労を訴える回答のほか、「マスクの入荷がストップし続ければ5月中には不足する」「消毒剤が1カ月まったく入ってこない」という声も寄せられた。

　協会の担当者は、不確かな情報をうのみにしないよう注意を促し、「受診を控えて症状が悪化すると、免疫力が弱くなってウイルスに抵抗できなくなる可能性もある」と話している。（久保田一道）