発行日 : 2010年07月23日

全国18万人と“打ち水”を実施し、体感変化やエコ効果を検証

日本最大規模で取り組む『打水感測2010』スタート

~ インターネット・携帯サイトで、“打ち水”による感測効果をリアルタイムに公開 ~

株式会社ウェザーニューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:草開千仁)は、7月23日(金)、暑い夏を少しでも快適に楽しく過ごしてもらうため、全国のウェザーリポーター(*1)と共に打ち水を実施し、その効果の検証を試みる『打水感測2010』を開始しました。今年で5年目の取り組みとなる『打水感測2010』は、本日から8月23日(月)までの1ヶ月間、全国18万人のウェザーリポーターの方々と共に、打ち水前と後の“気温変化”や一人ひとりの“体感変化”、打ち水により“削減できたCO2”などを調査する日本最大規模のプロジェクトです。打ち水によって得られた効果や参加した方から寄せられた情報は、インターネットサイトや携帯サイトでリアルタイムに公開し、多くの方がエコについて考えるきっかけ作りを目指していきます。地球温暖化やヒートアイランド現象が問題視されている今、全国の方と環境問題を視野に入れた暑さ対策を行ない、楽しく快適な夏を過ごせるよう、取り組んでいきます。

携帯サイト「ウェザーニュース」 インターネットサイト
http://wni.jp/ http://weathernews.jp/uchimizu/

全国18万人と取り組む『打水感測2010』

打水感測マップ

『打水感測2010』は、7月23日(金)~8月23日(月)の1ヶ月間、任意で打ち水を実施し、その効果を検証するもので、携帯サイト「ウェザーニュース」内のウェザーリポーターに登録している方であれば誰でも参加することができます。打ち水の結果は、携帯サイトから報告してもらい、全国から寄せられる情報は携帯サイトとインターネットサイトでリアルタイムに確認することができます。また、期間中に実施された打ち水のトータル数、打ち水後にエアコンを切った人のトータル数、打ち水で使用した雨水(二次利用水)、打ち水で削減できたCO2、その日の打ち水後に感じた体感を表した円グラフを確認することができます。昨年実施した打ち水では、打ち水後に1~3℃下がったという声が多く、「かなり涼しく感じた」や「風がヒンヤリ感じた」などのコメントも多数届きました。今年も昨年以上の多くの方と打ち水を実施し、エコな暑さ対策に取り組んでいきます。今回の『打水感測2010』で集められた貴重なデータは、“気温”と“体感温度”の関連性を解析し、今後のサービスに活かしていく他、CO2の削減量などをエリアごとにまとめ、その特徴や効果を検証し、記録に残していきます。


「打ち水プロジェクト2010」と共同で打水感測

『打水感測2010』では、取り組みの一つとして、7月30日(金)17:30~18:00に東京・丸の内で行なわれる「打ち水プロジェクト2010」に参加します。「打ち水プロジェクト2010」では、多くの参加者と共に一斉に打ち水を行い、ヒートアイランドが進む東京の打ち水効果を多くの方に感じ、測ってもらう試みです。


誰でも簡単にできる打水感測

打ち水は誰でも簡単に実施することができます。打ち水の効果が表れやすい夕方に、雨水やお風呂の水などの2次利用水を自宅の前の道路や公園のコンクリートに撒きます。温度計がある方は、打ち水の前と後の気温を測ることで、打ち水の効果を数値として確認することができます。温度計がない方も打ち水によってもたらされた涼しさを体で感じ取ることができます。これらの気温や体感の変化、また、エアコンを切ったか携帯サイトを通してウェザーニュースに報告することで、その結果が「打水感測マップ」に反映され、全国に公開されます。


(*1)ウェザーリポーターとは

ウェザーリポーターは2006年から携帯サイト「ウェザーニュース」において始まった天気のコミュニティーで、日々身の周りで起こる天気や四季に関する情報などを携帯電話を通して写真やコメントと一緒にリポートします。ウェザーニューズに寄せられたリポートは、全国のウェザーリポーターと共有でき、空や季節を楽しむことができる他、天気予報の重要な情報へも役立てられます。現在、登録者は18万人を超え、一日5千通以上のリポートが届いています。ウェザーリポーターは携帯サイト「ウェザーニュース」の月額105円、315円会員の方ならば誰でも参加することができます。

株式会社ウェザーニューズ(東証1部 <4825>)について

世界主要国 / 地域に29の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。