Japan Professional Football Leagueとは? わかりやすく解説

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日本プロサッカーリーグ

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/20 23:56 UTC 版)

日本プロサッカーリーグ(にほんプロサッカーリーグ、: Japan Professional Football League)は、日本プロサッカーリーグ。略称はJリーグ[注釈 1](ジェイリーグ、: J.LEAGUE)。公益財団法人日本サッカー協会(JFA)傘下の公益社団法人日本プロサッカーリーグが主催する。


注釈

  1. ^ リーグの定める「用語集(ターミノロジー)」[1] では、「Jリーグ」の語を含め、日本語表記において「J」を全角の「J」を用いることと定めているが、Wikipediaにおいては表記ガイドに基づき半角で表記する。
  2. ^ リーグカップはその前年の1992年から始まっている
  3. ^ 2014年度までJ1・J2のリーグ戦の呼称についてはJリーグ定款でそれぞれ「Jリーグ ディビジョン1」「Jリーグ ディビジョン2」と表記されていたが、2015年よりそれぞれ「J1リーグ」「J2リーグ」に改める。なおJ3については、初年度の2014年から正式な呼称として「J3リーグ」を採用している[2]
  4. ^ リーグ発足当初はリーグエンブレムも別デザインのものが用いられていたが、2022年12月20日より、J1・J2のリーグエンブレムと同様のデザインに統一された[3]
  5. ^ 2016年から2020年まではこれと別にJ3に参加するJ1クラブのU-23チームが3チーム存在した。
  6. ^ 「活性化委員会」の提唱は森健兒[出典 14]。設置時の名称は「JSL活性化委員会」である。現在これを「JSL第一次活性化委員会」と呼ぶのは、川淵が森の後、総務主事に就任し、森らに倣い再開させたものを「第二次活性化委員会」と名付けたため、森が総務主事だった時代に開催されたものを後に「"第一次"活性化委員会」と分けて呼ぶようになった[47]。「第一次活性化委員会」のメンバーは、森健兒、木之本興三の他、森と木之本が、石井義信森孝慈小倉純二、村田忠男(JFA)、浅野誠也(読売)、杉山隆一佐々木一樹[25]の7人を選んだ[出典 15]。委員長には森健兒が就くのが自然だったが、森は名古屋転勤で忙し過ぎたためとバランスや企業説明を考え、森が小倉純二を委員長に指名した[出典 16]。「活性化委員会」は、短期間に6回の会合をもち、日本リーグの現状分析、他国のプロリーグの調査、日本にプロリーグをつくる可能性を模索した[39]
  7. ^ この10ヵ月後にまとめられた「第二次活性化委員会」の報告書もこれを踏襲し、これがほとんどそのままJリーグの骨格となる[55]
  8. ^ 「第二次活性化委員会」のメンバーは、森健兒、木之本興三を含む、「第一次活性化委員会」と同じメンバー9人と、プロ化に乗り気でないチームの実行委員・阿部豊(NKK)、有村宏三郎(ヤンマー)、泉信一郎(全日空)に、川淵を加えた13人で[出典 21]、「第二次活性化委員会」でも委員長には引き続き川淵が小倉純二を指名した[出典 22]。「第二次活性化委員会」は「第一次活性化委員会」が出した結論をさらに検討させた[出典 23]。川淵は、当時の日本リーグのレベルが低いばかりでなく、アンフェアなプレーが横行していたこともあり、当初はリーグのプロ化には反対だった[出典 24]。しかし「活性化委員会の真剣な議論に参加しているうちに、根本的な改革が必要であることを思い知り"失うものは何もない"とプロ化推進に傾いていった[出典 25]。「第二次活性化委員会」は1988年10月3日から翌1989年3月13日まで8回の会合を開き「1992年スペシャルリーグ・スタート」という提案を出して解散、以後の検討をJFAの「プロリーグ検討委員会」に委ねた[出典 26]
  9. ^ 「JSL評議委員会」は、JSLの最高議決機関。主に加盟チームが自ら選出した評議員で構成されていた。親会社で立場のある取締役クラスの人が選出されることが多く、会社の意向を尊重する傾向があった[31]。「第一次活性化委員会」~「第二次活性化委員会」のメンバーは、各チームを実質的に切り回していた人たちではあったが、親会社に戻れば会社の経営方針に直接タッチできる役職には就いていなかった[45]。「JSL評議委員会」の議長は日産自動車副社長の細川泰嗣。他のメンバーも各チームの代表者であり、親会社での地位は「活性化委員会」のメンバーよりはるかに上だった[45]
  10. ^ JFA内に「プロ対策本部」(本部長は長沼健)が作られ[出典 32]、1990年10月、その中に「プロリーグ検討委員会」(委員長は川淵三郎)が設置された[出典 33]。「プロリーグ検討委員会」は1991年1月まで6回の会合を重ね、リーグ参加条件の決定、当該団体への参加意思確認とヒアリング、アドバイザーボードの開催などを行う[出典 34]
  11. ^ 1991年11月1日、新リーグが「社団法人日本プロサッカーリーグ」として法人化されることが決定した[出典 37]
  12. ^ 「Jリーグ」という名称の提案は、当初 Jipang League(ジパング・リーグ)の略称として提案された[63]
  13. ^ 未出場の国がワールドカップのホスト国となった先例はなかった。
  14. ^ ロゴ等で用いられている表記は「明治安田生命 J.LEAGUE
  15. ^ ロゴ等で用いられている表記は「明治安田 J.LEAGUE
  16. ^ 八戸市十和田市五戸町三戸町田子町南部町おいらせ町階上町新郷村三沢市七戸町六戸町東北町野辺地町横浜町六ヶ所村
  17. ^ 盛岡市北上市宮古市大船渡市花巻市久慈市遠野市一関市陸前高田市釜石市二戸市八幡平市奥州市滝沢市雫石町葛巻町岩手町紫波町矢巾町西和賀町金ケ崎町平泉町住田町大槌町山田町岩泉町田野畑村普代村軽米町野田村九戸村洋野町一戸町
  18. ^ 秋田市由利本荘市にかほ市男鹿市潟上市
  19. ^ 福島市会津若松市伊達市国見町桑折町川俣町
  20. ^ いわき市広野町楢葉町富岡町川内村大熊町双葉町葛尾村浪江町
  21. ^ 鹿嶋市神栖市潮来市鉾田市行方市
  22. ^ 水戸市日立市ひたちなか市笠間市那珂市小美玉市常陸太田市北茨城市常陸大宮市高萩市茨城町城里町大洗町大子町東海村
  23. ^ 2013年に退会し2014年に再加盟。
  24. ^ 平塚市厚木市伊勢原市小田原市茅ヶ崎市秦野市平塚市藤沢市大磯町寒川町二宮町鎌倉市南足柄市大井町開成町中井町箱根町松田町真鶴町山北町湯河原町
  25. ^ 相模原市海老名市座間市綾瀬市愛川町
  26. ^ 松本市安曇野市山形村塩尻市大町市池田町生坂村箕輪町朝日村高森町麻績村
  27. ^ 長野市須坂市中野市飯山市千曲市坂城町小布施町高山村山ノ内町木島平村野沢温泉村信濃町飯綱町小川村栄村佐久市
  28. ^ 新潟市聖籠町長岡市三条市柏崎市新発田市小千谷市加茂市十日町市見附市村上市燕市糸魚川市妙高市五泉市上越市阿賀野市佐渡市魚沼市南魚沼市胎内市弥彦村田上町阿賀町出雲崎町湯沢町津南町刈羽村関川村粟島浦村
  29. ^ 金沢市野々市市かほく市津幡町内灘町
  30. ^ 御前崎市菊川市掛川市袋井市森町磐田市浜松市湖西市
  31. ^ 藤枝市島田市焼津市牧之原市吉田町川根本町
  32. ^ 京都市宇治市城陽市京田辺市向日市長岡京市木津川市亀岡市南丹市京丹波町福知山市舞鶴市綾部市八幡市宮津市大山崎町久御山町京丹後市精華町
  33. ^ 吹田市茨木市高槻市豊中市池田市摂津市箕面市
  34. ^ 鳥取市倉吉市米子市境港市
  35. ^ 山口市下関市山陽小野田市宇部市防府市周南市美祢市萩市下松市岩国市光市長門市柳井市周防大島町和木町上関町田布施町平生町阿武町
  36. ^ 徳島市鳴門市美馬市吉野川市小松島市阿南市松茂町板野町藍住町北島町
  37. ^ a b c d 1992年から1995年に「特別活動地域」として九州地方の3県をホームタウンとほぼ同権限の地域と位置づけた。
  38. ^ 仙台・山形・大宮・FC東京・川崎・甲府・新潟・鳥栖・大分の9クラブ。
  39. ^ JFLから9クラブ(秋田・福島・町田・相模原・YS横浜・長野・金沢・藤枝・琉球)、地域リーグ東北リーグ)から1クラブ(盛岡)。
  40. ^ 天皇杯の公式記録で、Jリーグクラブについては、前身のクラブからの通算としている。この場合、最多獲得クラブは浦和の8回(前身の三菱重工時代に4回獲得)となる。
  41. ^ 2017年と2018年の成績による支給分は1年目10億円、2年目4億円、3年目1.5億円
  42. ^ 2017年と2018年の成績による支給分は1年目4億円、2年目2億円、3年目1億円
  43. ^ このときは横浜Mが三ツ沢、横浜Fは九州への「遠征」、あるいは国立での開催などがあった。
  44. ^ ゴールデンウィークお盆等年数回の平日に行われる場合でも、どちらかが火曜日、もう一方は水曜日。
  45. ^ ラグビーワールドカップの影響で8連続アウェイゲームとなった2019年のFC東京など。
  46. ^ 開幕から4連続アウェイゲームとなった2021年の秋田など。
  47. ^ 10歳以下は調査対象外となっている。
  48. ^ 2009年までは、60歳以上の区分はなく、50歳以上に合わせて集計されていた。
  49. ^ 平均入場者数がスタジアムの収容人数を上回るのは、エコパでの開催分があるため
  50. ^ 特定ブランドとのサプライヤー契約では無く、株式会社Jリーグ、三菱商事ファッション株式会社が共同で取り組むユニフォーム協働制作プロジェクトANGUA。なお初の同プロジェクト製作のユニフォーム使用クラブとなる[131]
  51. ^ Jリーグの試合実施要項[155] 第4条第2項で「ホームクラブは、試合の前後およびハーフタイムに、次の各号の事項を行うことができる」とあり(第3号に「音楽放送」の記述あり)、必ずしも義務づけられているわけではない。
  52. ^ a b c 2011年までのオフィシャルスポンサーに当たるリーグ戦最上位スポンサーカテゴリー(なお2015年度からは明治安田生命保険がJリーグ全体のタイトルパートナー(特別協賛)に就任するため、スポンサーカテゴリーとしてはタイトルパートナーが最上級、トップパートナーはその次のクラスに当たる)。
  53. ^ a b J3に関しては2014年度にJ3独自のオフィシャルパートナーがあった名残で、日本スポーツ振興センター、スカパーJSAT、アディダスジャパンの広告はバックスタンド最前列に2枚ずつ張り付けてある
  54. ^ 2014年予選ではコカコーラ、コナミ(ウイニングイレブン)、東京エレクトロンの3社。
  55. ^ a b 陸上競技場の場合は、バックスタンドはトラック部分、ゴール裏はフィールド競技が行われる箇所に設置
  56. ^ 陸上競技場は場所によってバックスタンド一列で掲示する場合もある
  57. ^ 2014年度はJリーグ全体のトップパートナーであるとともに、J3リーグのタイトルパートナー(特別協賛)であったが、2015年度はJリーグ全体のタイトルパートナーに昇格させた(Jリーグチャンピオンシップを含む。トップパートナー契約は2019年まで兼任)。
  58. ^ 1999年から2014年まで以来のトップパートナー復帰
  59. ^ 2016年8月までの社名は「ヤマザキナビスコ」。
  60. ^ 2021年3月までの社名は「富士ゼロックス」。
  61. ^ a b c 2014年J3リーグのオフィシャルスポンサーも務めた。
  62. ^ 公式スポンサー兼務
  63. ^ 1997年から2004年のチャンピオンシップにおいても冠スポンサーとなっている
  64. ^ この期間中、関連会社のローソンチケットがJリーグオフィシャルチケットステーションの業務を担当していた。
  65. ^ 2012年をもって廃止。
  66. ^ 2015年まで掲出は継続。
  67. ^ アソシエイトとは、Jリーグ・アンダー22選抜チームと、それが出場するJ3リーグをサポートするための協賛カテゴリーである

出典

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出典(リンク)




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