祖国へとは? わかりやすく解説

祖国へ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/03 02:13 UTC 版)

広島原爆で被爆した東南アジア人」の記事における「祖国へ」の解説

終戦とともに国際学友会外務省所管となりGHQ指示に従うことになる。留学生帰国当該統治国の指示のもと外務省対応した広島にいて存命した7人の留学生のうち、マライラザク北ボルネオのペンギランの2人イギリス支配下に戻ったためイギリス占領軍指示のもと1945年10月帰国したラザクによると、帰国するイギリス人視学官から敵国であった日本留学していたことを咎められ日本忘れることとマラヤ共産党に関わらないよう誓わされたという。 一方インドネシア独立戦争勃発していたオランダ統治圏内では外務省に対してオランダがその対応を返答しなかったことから、GHQ指示により希望者のみ帰国させるという方針となった1947年ごろ帰国となったが、インドネシア留学生多く帰国することはオランダ臣民認めたことになるとし帰国拒否し日本残って国際学友会からの奨学金あるいは自分アルバイトしながら勉学励んだ。ラハヤによると、インドネシア政府側から帰国指令があったという。広島にいて存命したジャワ・スマトラの留学生5人のうち、サストラネガラ・タルミディが1947年帰国残り3人のうちサガラ京大ベイ慶大聴講生から上智大・ラハヤが東京文理大(現筑波大聴講生から慶大進学している。なおタルミディは帰国数年後死亡しているがその事実以外の詳細不明広島から生き残った南方特別留学生6人の祖国は、この時期相次いで独立していった。彼らは大臣大使国会議員大学研究者企業家などとなり、日本との親善交流が進む中で全員親日家あるいは知日家として祖国日本との関係強化貢献したペンギラン・ユソフ : ブルネイ首相ブルネイ初代国務大臣ブルネイ駐日大使日本との国交正常化貢献ブルネイ日本友好協会設立尽力ハッサン・ラハヤ : インドネシア国民協議会議員インドネシア元日留学生協会設立尽力ダルマプルサダ大学設立者一人。 アリフィン・ベイ : インドネシア駐日大使館参事官国際基督教大学上智大学筑波大学講師勤め神田外語大学名誉教授。 アブゥドル・ラザク : マレーシア・マハティール政権ルックイースト政策下でマラ工科大学日本語プログラム責任者。 ムスカルナ・サストラネガラ : 東京外国語大学インドネシア語講師。 シャリフ・アディル・サガラ : 日本インドネシアを結ぶ貿易会社勤務後、日本企業対象とした弁護士に転身した。 また、彼らの中には自身被爆体験母国で語るなど平和貢献にも努めていた。

※この「祖国へ」の解説は、「広島原爆で被爆した東南アジア人」の解説の一部です。
「祖国へ」を含む「広島原爆で被爆した東南アジア人」の記事については、「広島原爆で被爆した東南アジア人」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「祖国へ」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「祖国へ」の関連用語

祖国へのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



祖国へのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの広島原爆で被爆した東南アジア人 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS