桜井勉とは? わかりやすく解説

桜井勉

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/25 15:27 UTC 版)

桜井 勉(さくらい つとむ、1843年10月6日天保14年9月13日〉 - 1931年昭和6年〉10月12日)は、明治時代の行政官衆議院議員日本天気予報の創始者とされる[1]。元出石藩士、維新後は徳島県山梨県台湾新竹県の各知事神社局長などを務めた。

略歴

出石の生家跡

出石藩の儒官・桜井石門の長男として出石町伊木(現・兵庫県豊岡市)に生まれた。初名は「熊一」。1850年に藩校の弘道館に入門[1]。その後、堀田省軒、芳野金陵土井聱牙らの学者に学び、教養を深めた[2]

1870年に出石藩大参事となる[1]。翌年には出石県権大参事となり出石県廃止後は松山県権大参事となる[1]。明治新政府では内務に携わった。1873年に租税権助に就任[1]。1875年頃から全国の気象測候所の創設を働きかけ気象観測網の基礎を築いた[1]

1878年、内務省地理局長に就任[1]。その後、1879年に内務省山林局長、1881年に内務大書記官となった[1]

1887年(明治20年)1月、徳大寺実則不在の折に宮内庁より華族局長官代理に任命される[3]。 1889年に徳島県知事に就任[1]。1894年に衆議院選挙に兵庫県第9選挙区から立候補して当選[1]。1896年から山梨県知事、1897年から台湾新竹県知事となった[1]。1901年に内務省神社局長となり、1902年(明治35年)に退官した[1]1907年6月22日、錦鶏間祗候に任じられた[4]

退官後は出石に戻り、1922年に『校補但馬考』を著して但馬の郷土史研究の基礎を築いたほか、教育振興などにつとめた[1]

内閣官報局発行の旧官報等にみえる辞令等では、「桜井」ではなく「櫻井」と名字表記されている。

家族

測候所の設置

気象台(東京気象台、現気象庁)の設置は、工部省により計画され、内務省によって実現された。しかし、明治政府には国営で気象観測網を整備する余裕はなかった[10]。内務省地理局長に就任した桜井は府県に測候所の創設を働きかけ、明治12年(1879年1月1日広島県が広島測候所(現広島地方気象台)を設置して気象観測を開始したのを皮切りに、全国に測候所が設置され、気象観測網が整備されていった[10]

明治20年度には、内務省予算の削減のため、内務省が設置していた11の測候所も地方へ移管されている[10]

なお、業務重複などによる非効率さや、地方財政状況による観測点維持の懸念などから、1939年(昭和14年)11月1日、全国の気象官署は国営化されている[10]

府県統廃合

明治9年の府県統廃合の原案作成をしていた内務卿・大久保利通は、内務省高官で但馬出身の桜井勉に、豊岡県鳥取県の合併について意見を求めた[1][11][12]。桜井は、歴史的背景からはもっともな案であるが、但馬と因幡の間は山が険しく往来が不便であるため、鳥取県島根県、豊岡県は飾磨県と合併させる方が適切であると進言した[1][11][12]。物産が豊かな飾磨県を当時基盤の弱かった兵庫県と合併させることを考えていた大久保利通は難色を示した[11][12]。このため豊岡県を二分し、丹後および丹波天田郡京都府、但馬および丹波の氷上郡多紀郡を兵庫県に編入することを再提案した[11][12]

この意見が取り入れられ、現在の京都府兵庫県が誕生し、一時期鳥取県島根県と合併(鳥取県は(1881年9月12日再配置)することになったと言われている[12]

栄典

位階
勲章等

著作

校閲

編著

脚注

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 豊岡偉人伝 9 桜井勉”. 豊岡市. 2020年2月6日閲覧。
  2. ^ 但馬の百科事典 桜井勉【さくらいつとむ】”. 公益財団法人たんしん地域振興基金. 2025年8月25日閲覧。
  3. ^ 『官報』明治20年1月24日、内閣官報局1067号、叙任及辞令。
  4. ^ 『官報』第7194号、明治40年6月24日。
  5. ^ 『わが従兄・小林秀雄』西村孝次、筑摩書房、1995、p146-147
  6. ^ a b c d e 桜井勉『人事興信録』第8版 [昭和3(1928)年7月]
  7. ^ 桜井 恒次郎(読み)サクライ ツネジロウコトバンク
  8. ^ 桜井恒次郎『人事興信録』第8版 [昭和3(1928)年7月]
  9. ^ a b 丹羽鋤彦歴史が眠る多磨霊園
  10. ^ a b c d 日本地学史編纂委員, 東京地学協会「日本地学の展開(大正13年~昭和20年)<その2> -「日本地学史」稿抄-」(pdf)『地学雑誌』第110巻第3号、公益社団法人東京地学協会、2001年6月25日、372-373頁、doi:10.5026/jgeography.110.3_3622025年8月25日閲覧 
  11. ^ a b c d 豊岡市史編集委員会「第二章 近代化への歩み 第一節 兵庫県への編入」『豊岡市史下巻』豊岡市、1987年、53-54頁https://lib.city.toyooka.lg.jp/kyoudo/komonjo/f07bae6da30dd83f3096fc42ed06894c1492ec7f.pdf2025年8月25日閲覧 
  12. ^ a b c d e 出石町史編集委員会「第二章 近代化への歩み 第四節 豊岡県から兵庫県へ」『出石町史2巻』出石町、1991年、126-127頁https://lib.city.toyooka.lg.jp/kyoudo/komonjo/fe92a1f74ec14aaaae41a372eb94a59c384eca82.pdf2025年8月25日閲覧 
  13. ^ 『太政官日誌』明治6年、第152号。
  14. ^ 『官報』第1019号「叙任」1886年11月20日。
  15. ^ 『官報』第2207号「叙任及辞令」1890年11月6日。
  16. ^ 『官報』第1027号「叙任」1886年12月1日。

関連項目

外部リンク





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