日本脳炎

デジタル大辞泉

にほん‐のうえん〔‐ナウエン〕【日本脳炎】

読み方：にほんのうえん

日本脳炎ウイルスの感染によって起こる脳炎。感染症予防法の4類感染症の一。コガタアカイエカの媒介によるため、夏に流行する。感染しても症状の現れないことが多いが、発病すれば致命率が高く、治っても重い後遺症を残す。

感染症の種類

日本脳炎

主にコガタアカイエカによって媒介され、日本脳炎ウイルスによっておこるウイルス感染症であり、ヒトに重篤な急性脳炎をおこす。日本脳炎ウイルスはフラビウイルス科に属するウイルスで、1935 年ヒトの感染脳から初めて分離された。 疫 学 日本脳炎は極東から東南アジア・南アジアにかけて広く分布している（図1）。過去日本脳炎の報告がなかったパプアニューギニアにおいても、1997年に患者の報告がなされた。1995年にオーストラリアのトレス海峡Badu島、1998 年にBadu 島・ヨーク岬半島にて日本脳炎患者の発生が報告され、アジア以外の地域への日本脳炎ウイルスの広がりが明らかになった。 図1. 日本脳炎の発生地域 世界的には年間3～4万人の日本脳炎患者の報告があるが、日本と韓国はワクチンの定期接種によりすでに流行が阻止されている。日本では、1966 年の2,017人をピークに減少し、1992年以降発生数は毎年10人以下であり、そのほとんどが高齢者であった。しかし、1999年以後、10歳代2例、30歳代・40歳代各1例と比較的若年の患者が発生していることは注目される。 厚生労働省では毎年夏に、ブタの日本脳炎ウイルス抗体獲得状況から、間接的に日本脳炎ウイルスの蔓延状況を調べている。それによると、毎夏日本脳炎ウイルスを持った蚊は発生しており、国内でも感染の機会はなくなっていない。 病原体 日本脳炎は、フラビウイルス科に属する日本脳炎ウイルスに感染しておこる。このウイルスは、伝播様式からアルボウイルス（節足動物媒介性ウイルス）とも分類される。日本などの温帯では水田で発生するコガタアカイエカが媒介するが、熱帯ではその他数種類の蚊が媒介することが知られている。ヒトからヒトへの感染はなく、増幅動物（ブタ）の体内でいったん増えて血液中に出てきたウイルスを、蚊が吸血し、その上でヒトを刺した時に感染する。ブタは、特にコガタアカイエカに好まれること、肥育期間が短いために毎年感受性のある個体が多数供給されること、血液中のウイルス量が多いことなどから、最適の増幅動物となっている。ヒトで血中に検出されるウイルスは一過性であり、量的にも極めて少なく、自然界では終末の宿主である。また、感染しても日本脳炎を発病するのは100～1,000人に1人程度であり、大多数は無症状に終わる。 フラビウイルス属のなかでも、特に日本脳炎ウイルス、西ナイルウイルス（1999 年より夏期にニューヨーク・米国東海岸で流行している）、セントルイス脳炎ウイルス、マレー渓谷脳炎ウイルスは相同性が非常に高く、これらは日本脳炎血清型群（Japanese encephalitis serocomplex ）とよばれる。 臨床症状 日本脳炎の潜伏期は6 ～16 日間とされる。本症の定型的な病型は髄膜脳炎型であるが、脊髄炎症状が顕著な脊髄炎型の症例もある。典型的な症例では、数日間の高い発熱（38 ～40 ℃あるいはそれ以上）、頭痛、悪心、嘔吐、眩暈などで発病する。小児では腹痛、下痢を伴うことも多い。これらに引き続き急激に、項部硬直、光線過敏、種々の段階の意識障害とともに、神経系障害を示唆する症状、すなわち筋強直、脳神経症状、不随意運動、振戦、麻痺、病的反射などが現れる。感覚障害は稀であり、麻痺は上肢で起こることが多い。脊髄障害や球麻痺症状も報告されている。痙攣は小児では多いが、成人では10%以下である。 検査所見では、末梢血白血球の軽度の上昇がみられる。急性期には尿路系症状がよくみられ、無菌性膿尿、顕微鏡的血尿、蛋白尿などを伴うことがある。髄液圧は上昇し、髄液細胞数は初期には多核球優位、その後リンパ球優位となり10～500程度に上昇することが多い。1,000以上になることは稀である。蛋白は50～100mg/dl 程度の軽度の上昇がみられる。 死亡率は20～40%で、幼少児や老人では死亡の危険は大きい。精神神経学的後遺症は生存者の45～70%に残り、小児では特に重度の障害を残すことが多い。パーキンソン病様症状や痙攣、麻痺、精神発達遅滞、精神障害などである。 病原診断 日本脳炎ワクチン未接種者や不完全接種者で夏期に発生した脳炎患者の場合には、必ず日本脳炎を考慮する必要がある。 日本脳炎が疑われた場合は、血清の抗体価を調べる。赤血球凝集抑制（HI）試験、補体結合（CF）試験、ELISA 法、中和試験などがある。HI、CF抗体で確定診断する場合、単一血清ではそれぞれ1:640,1：32以上の抗体価であることが必要である。急性期と回復期のペア血清で抗体価が4倍以上上昇していれば、感染はほぼ確実となる。海外渡航歴がなく、IgM 捕捉ELISA で特異的IgM 抗体が陽性であれば、ほぼ確実といえる。HI 試験はCF 試験よりも感度は高いが、海外で感染した可能性のある場合には、その地域で流行している他のフラビウイルス、例えばデングウイルスと交叉反応があるので注意が必要である。交叉反応が低く特異性の高い方法として中和試験があるが、検査に日数を要する。抗体が上昇する前に死亡した症例では、臨床診断に頼らざるを得ない。 剖検あるいは鼻腔からの脳底穿刺により脳材料が得られた場合は、ウイルス分離、ウイルス抗原の検出、あるいはRT‐PCR 法によるウイルスRNA の検出により、確実な診断となる。血液や髄液からのウイルスの検出は非常に難しい。 治療・予防 特異的な治療法はなく、対症療法が中心となる。高熱と痙攣の管理が重要である。脳浮腫は重要な因子であるが、大量ステロイド療法は一時的に症状を改善することはあっても、予後、死亡率、後遺症などを改善することはないと言われている。 日本脳炎は症状が現れた時点ですでにウイルスが脳内に達し、脳細胞を破壊しているため、将来ウイルスに効果的な薬剤が開発されたとしても、一度破壊された脳細胞の修復は困難であろう。日本脳炎の予後を30 年前と比較しても、死亡例は減少したが全治例は約3分の1とほとんど変化していないことから、治療の難しさが明らかである。したがって、日本脳炎は予防が最も大切な疾患である。 予防の中心は蚊の対策と予防接種である。日本脳炎の不活化ワクチンが予防に有効なことはすでに証明されている。実際、近年の日本脳炎確定患者の解析より、ほとんどの日本脳炎患者は予防接種を受けていなかったことが判明している。ワクチンは第I 期として初年度に1～2週間間隔で2回、さらに1年後に1回の計3回、各0.5mlの皮下注射を行うことによって基礎免疫が終了する（3歳未満は0.25ml）。第I 期は通常3歳で行われるが、その後第II 期として9～12歳に、第III 期として14～15歳にそれぞれ1回追加接種を受けることとされている。 感染症法における取り扱い 日本脳炎は4類感染症に定められており、診断した医師は直ちに最寄りの保健所に届け出る。報告のための基準は以下の通りとなっている。 ○診断した医師の判断により、症状や所見から当該疾患が疑われ、かつ、以下のいずれかの方法によって病原体診断や血清学的診断がなされたもの ・病原体の検出 例、血清、髄液からの日本脳炎ウイルスの分離など ・病原体遺伝子の検出 例、PCR 法など ・病原体に対する抗体の検出 例、血清または髄液中の日本脳炎特異的IgM 抗体の存在 　血清抗体価の上昇（IgG 抗体価がペア血清で4倍以上の上昇）など （国立感染症研究所ウイルス第一部　高崎智彦）

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日本脳炎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/10 08:06 UTC 版)

日本脳炎
概要
診療科	感染症内科学
分類および外部参照情報
ICD-10	A83.0
ICD-9-CM	062.0
DiseasesDB	7036
eMedicine	med/3158
MeSH	D004672

日本脳炎（にほんのうえん、英語: Japanese encephalitis）は、日本脳炎ウイルスによる流行性脳炎。アジア各地の西太平洋諸国に広く分布する。1871年（明治3年/明治4年）に、日本での臨床事例が報告されたことで、世界に認知された。

Japanese encephalitis の名は、1924年（大正13年）に岡山県で443人の死者を出した大流行に由来し、日本では「流行性脳脊髄膜炎」と区別されて『流行性脳炎』と呼ばれるようになった。

太平洋戦争以前は、流行性脳脊髄膜炎同様ヒト同士の接触によって流行すると誤認されていたが、三田村篤志郎ら蚊媒介説を主張する岡山県の研究者たちは、日本脳炎という和訳を多用し、占拠地のアメリカ兵の感染者を診断するアルバート・サビンらの研究が主流になるにつれ、日本脳炎の語が一般化した。

日本脳炎ウイルスを保有したコガタアカイエカに刺されることで感染するが、熱帯地域では他の蚊でも媒介する。

日本においては、家畜伝染病予防法における監視伝染病であるとともに、感染症法における第四類感染症である。

臨床像

感染源は日本では豚で、ウイルスを持つ豚から吸血した蚊に刺されて感染するが、人から人に感染する事はない。感染のほとんどが不顕性感染で、感染者の発症率は0.1% - 1%と推定されている。潜伏期は6日から16日間とされ、高熱を発し、痙攣、意識障害に陥る。ウイルス性の疾患であるため、発症してからの治療方法は対症療法のみで、抗生物質は効果がない。致死率は30%程度と高く、生存しても半数以上は脳に障害を受け麻痺などの重篤な後遺症が残る。豚、犬、馬では日本脳炎ウイルスに対する感受性が高く、特に豚は増幅動物として重要で、鳥類、爬虫類にも感受性がある。ウマの発症率は、0.3%程度である。

病原体

フラビウイルス科フラビウイルス属のウイルスで、1935年（昭和10年）に人間の感染脳から初めて分離された。伝播様式からアルボウイルス（節足動物媒介性ウイルス）とも分類される。類似ウイルスには、ウエストナイルウイルス、セントルイス脳炎ウイルス、マレーバレー脳炎ウイルスがある。

発生状況

1970-1998 アジアにおける日本脳炎の発症分布（CDC資料）

発症者数は、集計を行う機関によりバラツキはあるが、世界では年間3 - 5万人の患者発生が報告されている。地域としては南アジア、東南アジアを中心に西太平洋諸島、オーストラリアクイーンズランド州北部での患者発生が報告されており、世界保健機関の推計では2011年には年間68,000人の患者が発生し、最大で20,400人が死亡したと推測されている。

日本では、1935年（昭和10年）8月、関西地方や東京都一帯で感染者数が増加。伝染病として恐れられたため飲食店や理髪店の経営が立ち行かなくなるなど地域経済への影響も見られた。第二次世界大戦後は、1948年（昭和23年）5月に熊本県で発生した患者を皮切りに全国で流行。東京都では同7月下旬から流行の兆しが見られ、同年8月18日までに都内だけでも患者数は1403人を数えた。

1960年代には年間1000人程度の患者が発生していたが、1967年（昭和42年）から1976年（昭和51年）にかけて、小児及び高齢者を含む成人へ、積極的にワクチンの予防接種を行い罹患者が激減し、2013年には9人であった。韓国においても、ワクチン接種により流行は阻止されている。

1960年代までの日本では、気温上昇による媒介蚊の発生に伴い罹患者が南部から始まり、北部へと発生が移動する「北進現象」「北東進現象」が見られた。ただし、北進現象の真の原因には、気温上昇だけでは無く、別な要因もあったのではないかと考えられている。

2000年代以降も年間10名程度が発症しており、例えば2013年には三重県内で70代女性、2015年には千葉県で25年ぶりの患者が発生したと報告されている。さらに、2022年には熊本県で70代の女性が発症して死亡し、他に複数人の発症が報告されている。

また厚生労働省は毎年、日本脳炎ウイルスの蔓延状況を調べる為、ブタのウイルス抗体獲得状況を調査している。調査結果によれば、「ウイルスを持ったコガタアカイエカは毎年発生しており、引き続き日本でも感染の可能性がある」としている。つまりワクチン接種が、日本脳炎を効果的に阻止している。

診断

日本脳炎の潜伏期間は6 - 16日とされ、発熱、頭痛、意識障害、麻痺、痙攣などがみられるが、日本脳炎に特徴的な症状はない。髄液検査では細胞数増多、蛋白上昇を認めるが、血液検査では異常所見を認めないことが多い。画像検査では、両側視床病変が日本脳炎の特徴とされており、MRIが診断に有用である。脳炎患者に視床病変を認めた場合、日本脳炎は重要な鑑別診断である。

診断には、

1. 抗体検査
2. 髄液からのウイルス分離
3. RT-PCRによるウイルスRNAの検出

の3つの方法がある。しかし、ウイルス分離は通常困難であり、RT-PCRの感度も低いため、これらが陰性の場合には、抗体検査が有用になる。日本脳炎を強く疑った際には、ウイルス分離、RT- PCRが陰性の場合でも、積極的にペア血清を評価することが診断に重要である。

予防

日本脳炎ワクチン接種のみ予防可能で、罹患リスクを75%から95%減らすことができるとされ、1943年にアルバート・サビンらのグループによってマウス脳から、1946年には鶏卵からホルマリン不活化ワクチンが造られ、6万人程度の日本、沖縄、朝鮮などのアメリカ人および一部の日本人に予防接種が行われた。ウマ用ワクチンはヒト用に先立って1948年にホルマリン不活化ワクチンが実用化された。ヒト用のワクチンは、1954年に、中山株を用いたマウス脳由来不活化ワクチンとして、日本で開発・実用化された。

なお、ワクチンによる免疫抗体価は、最終予防接種から年月を経る毎に抗体価が低下することから、1980年代生まれを中心に、抗体保有率の低い世代への追加接種が必要と考える専門家もいる。また、媒介蚊の感染症対策として、蚊帳や蚊取線香・電気蚊取、屋外での長袖・長ズボン・ディート・イカリジンの使用が有効である。

日本における予防接種

日本脳炎ワクチン。右からパッケージ、薬液、溶解液。アステラス製薬 エンセパック 2016年6月撮影

• 1954年（昭和29年） - 不活化ワクチンの勧奨接種が開始
• 1965年（昭和40年） - 高度精製ワクチンが使用されている。
• 1967年（昭和42年）- 1976年（昭和51年） - 小児及び高齢者を含む成人に積極的にワクチン接種
• 1976年（昭和51年） - 臨時の予防接種に指定
• 1994年（平成6年） - 定期予防接種に指定（北海道、青森県は除く。）
• 1999年（平成11年） - 青森県で定期予防接種が開始される。
• 2005年（平成17年） - 日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えの通知
• 2009年（平成21年） - 新製法による日本脳炎ワクチン承認
• 2010年（平成22年） - 新型ワクチンによる定期接種対象者に対するワクチン接種の積極的勧奨再開
• 2016年（平成28年）4月1日 - 北海道でも定期予防接種が開始される。

日本脳炎の患者は、1967年から1976年にかけての積極的ワクチン接種の結果、劇的に減少した。

ワクチン接種

北海道で生まれ育った人で、2016年（平成28年）度以前に出生した人は、下記条件に当てはまらないので、母子健康手帳を参照すること。

• 第1期初回 - 生後6ヶ月から90ヶ月未満（推奨は3歳）に6 - 28日の間隔で計2回
• 第1期追加 - 1期初回終了後おおむね1年後（推奨は4歳）に1回
• 第2期 - 9歳から13歳未満（推奨は9歳）1回
• 第3期 - 14歳から16歳未満（予防接種施行令の改正により2005年（平成17年）7月29日付廃止）

ワクチン接種の積極的勧奨の差し控え

ワクチン接種と急性散在性脳脊髄炎 (ADEM) の因果関係が否定できない事例が認められた為、北京株マウス脳由来ワクチンを2005年（平成17年）時点で開発途上であった、より安全性が高いvero細胞（アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞）由来ワクチンへの切替を見越し、2005年（平成17年）5月30日付で厚生労働省健康局結核感染症課長が「現行のワクチンでの積極的推奨の差し控えの勧告」を都道府県に通知し、この通知により一部の市町村が自主的に接種を一時中止した。

2006年（平成18年）8月31日付で、同課長が「定期の予防接種における日本脳炎ワクチン接種の取扱いについて」を都道府県に通知し、これにより「定期の予防接種対象者のうち、日本脳炎に感染するおそれが高いと認められる者等、その保護者が日本脳炎に係る予防接種を受けさせることを特に希望する場合は、市町村は当該保護者に対して、定期の予防接種を行わないこととすることはできない」と通知された。

厚生労働省は2007年（平成19年）7月に、全国の保護者に対して、日本脳炎を媒介するコガタアカイエカに児童が刺されないよう、注意喚起を行った。

新型ワクチンの開発

積極的勧奨の差し控えの勧告後、Vero細胞を用いて培養したウイルスを用いた新型ワクチンの開発が進められ、当初は2006年（平成18年）夏の接種再開を目指し承認申請されていた。しかし接種部位の腫れによる副反応が、治験において認められた為に治験が追加され、承認が遅れたが、大阪大学微生物病研究所製の「ジェービックV」は、2009年（平成21年）2月に承認され、6月より接種が開始され、さらに化学及血清療法研究所製の「エンセバック皮下注用」も2011年（平成23年）1月に承認、4月より接種が開始され、供給体制が整った。

マウス脳由来ワクチンの在庫は限られ、予防接種の実施も日本脳炎流行地域渡航者の接種を希望する者に留まったため、日本脳炎ウイルスの免疫抗体を持たない児童の増加による流行が懸念された（実際、積極的勧奨の差し控え期間中に、それまで見られなかった乳幼児の日本脳炎発症者が、千葉県で報告された）。

マウス脳由来ワクチンは、在庫及び使用期限切れにより、2010年（平成22年）3月に払底したが、新型ワクチンが承認され、2010年（平成22年）4月からは、第1期定期接種対象者に対するワクチン接種の積極的勧奨が再開された。さらに、2010年8月からは第2期以降の対象者や、接種機会を逃した児童への接種の積極的勧奨も再開された。

関連項目

• 家畜伝染病予防法 - 監視伝染病
• 感染症法 - 第四類感染症
• 予防接種施行令
• 輸入感染症

外部リンク

日本語のページ

• 国立感染症研究所
  • 日本脳炎とは
  • 日本脳炎 疾患情報 (ウイルス第一部)
  • 注目すべき感染症 日本脳炎 (PDF)
• 海外渡航者のための感染症情報 - 厚生労働省検疫所
• 日本脳炎ワクチン接種に係る Q&A(平成21年5月 末改訂版) - 厚生労働省
• 長崎大学熱帯医学研究所
  • 長崎大学熱帯医学研究所（熱研）

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日本脳炎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/18 07:42 UTC 版)

「感染症の歴史」の記事における「日本脳炎」の解説

詳細は「日本脳炎」を参照 日本脳炎（Japanese encephalitis）は、日本脳炎ウイルスによる脳炎であり、日本や東アジア、東南アジアを分布域とする。 感染者の発症率は0.1パーセントから1パーセントと推定されており、そのほとんどが不顕性感染である。日本での媒介者は主としてコガタアカイエカといわれるが、熱帯地域では他の蚊も媒介する。潜伏期は6日ないし16日間とされ、高熱を発して、痙攣や意識障害におちいる。発症してからは対症療法にたよるしかない。発症した場合の致死率は10ないし20パーセント程度と推定されるが、発症者の半数以上は脳にダメージを受け、脳障害や身体の麻痺などの重篤な後遺症がのこる。 1954年（昭和29年）、日本では不活化ワクチンの勧奨接種が開始され、1965年（昭和40年）には高度精製ワクチンの使用がはじまった。日本での患者は、1967年（昭和42年）から1976年にかけての積極的ワクチンの接種によって、劇的に減少したといわれている。

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「日本脳炎」の例文・使い方・用例・文例

• 日本脳炎.
• 日本脳炎という,ウィルス性の病気