やまざき‐なおまさ〔‐なほまさ〕【山崎直方】
山崎直方
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山崎 直方（やまさき なおまさ、明治3年3月10日〈1870年4月10日〉 - 昭和4年〈1929年〉7月26日）は、日本の地理学者。理学博士。日本地理学会創立者。「日本近代地理学の父」[1]と称えられる。位階および勲等は正三位・勲二等。山崎カール（山崎圏谷）の発見者。高知県出身。
注釈
- ^ 山崎直方「氷河果して本邦に存在せざりしか」（PDF）『地質学雑誌』第9巻第109号、1902年、361-369頁、doi:10.5575/geosoc.9.361。および山崎直方「氷河果して本邦に存在せざりしか(前號の續)」（PDF）『地質学雑誌』第9巻第110号、1902年、390-398頁、doi:10.5575/geosoc.9.390。
- ^ 同じ門下生に京都大学の地理学教室創設者の小川琢治がいる。小川は1896年に同校を卒業した[9]。
- ^ 後に山崎が黒板に書く欧字は、ペンクを彷彿させるほど似ていたという逸話もある[11]。
- ^ 1926年には石田龍次郎が実際に聴講している。石田によれば、経済学部の抽象的な講義のなかでも、リアルな事実を主とする講義であり、かつ山崎の極めて豊富な自然・社会にわたる巧みな講義で人気を博し、300人以上の大講堂がいつも満員であったという[16]。
- ^ 演題が問いかけ形式になっていることについて、辻村太郎は、お雇い外国人のジョン・ミルンらは存在の可能性を示唆していたのに対し、神保小虎は存在しなかったと考えていたことや、志賀重昂の『日本風景論』（1894 年）での氷河に関する言及も背量としてあったと考えている。
- ^ ただし、山崎本人は地震当日、第2回汎太平洋学術会議でオーストラリアに出張中であった。地震の報に接すると急遽帰国した[26]。
- ^ 関東・奥羽・中部・近畿・北陸・中国・四国・九州・北海道及樺太・琉球及台湾。五畿七道の区分ではなく、現行の地域区分と同様になっている。
- ^ トーマス・チェンバレンによる地球の成因論や、フォレスト・モールトンの潮汐説、エミール・ヴィーヘルトとエドアルト・ジュースによる地球の構造に関する説など、10名以上の学者・学説を並べる[37]。
出典
- ^ 岡田俊裕 2011年
- ^ 岡田 2011, p. 165.
- ^ 吉川 1971, p. 552.
- ^ 20世紀日本人名事典,367日誕生日大事典. “山崎 直方とは”. コトバンク. 2022年7月11日閲覧。
- ^ 中村 1988, p. 114.
- ^ a b c d e f g h i 岡田 2011, p. 166.
- ^ a b c d e f g 山田 2008, p. 345.
- ^ a b c d e f g h i 山田 2008, p. 346.
- ^ 岡田 2011, p. 186.
- ^ a b c 田中 1955, p. 404.
- ^ 岡田 2002, p. 9.
- ^ a b c d 山田 2008, p. 348.
- ^ a b c d e f 岡田 2011, p. 167.
- ^ a b c d e f g 岡田 2011, p. 168.
- ^ a b c d e f g h 岡田 2011, p. 169.
- ^ 石田 1971, p. 535.
- ^ a b c d e 岡田 2011, p. 170.
- ^ a b c d e f g h 岡田 2011, p. 172.
- ^ 石田 1971, p. 536.
- ^ a b 岡田 2011, p. 173.
- ^ a b c 田中 1955, p. 409.
- ^ 岡田, 2002 & p-33.
- ^ a b c 山崎 1970, p. 15.
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- ^ a b c 山田 2008, p. 349.
- ^ a b 田中 1955, p. 406.
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- ^ 吉川 1971, p. 553.
- ^ a b 山田 2008, p. 351.
- ^ a b c d e 山田 2008, p. 352.
- ^ 石田 1971, p. 532.
- ^ 野間ほか 2017, p. 23.
- ^ 石田 1971, p. 545.
- ^ 岡田 2002, p. 21.
- ^ 岡田 2002, p. 23.
- ^ 岡田 2002, p. 32.
- ^ a b c 山田 2008, p. 353.
- ^ a b c 田中 1955, p. 403.
- ^ 辻村 1970, p. 8.
- ^ 石田 1971, p. 538.
- ^ a b 田中 1955, p. 407.
- ^ 田中 1955, p. 408.
- ^ “山崎直方”. 歴史が眠る多磨霊園. 2023年11月27日閲覧。
- ^ a b c 山崎 1970, p. 17.
- ^ a b c 山崎 1970, p. 16.
- ^ 山崎 1970, p. 18.
- ^ 田中 1955, p. 405.
- ^ a b c 国登録有形文化財（建造物）山﨑家住宅主屋NPO 文化の多様性を支える技術ネットワーク、2018.11.3
- ^ 『官報』第4326号「叙任及辞令」1897年12月1日。
- ^ 『官報』第5661号「叙任及辞令」1902年5月21日。
- ^ 『官報』第1330号「叙任及辞令」1917年1月11日。
- ^ 『官報』第776号「叙任及辞令」1929年07月31日。
- ^ 『官報』第781号「叙任及辞令」1929年08月06日。
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