グリーン‐アイティー【green IT】
グリーンIT

同協議会は、IT機器自体の省エネ化、IT技術による経済・社会活動の変革、それらを通じて地球温暖化対策を具体化することを目的に設立されました。今後、社会で扱う情報量は2025年に現在の約200倍になるとの予測があります。それに伴いIT機器の台数が大幅に増加することはもちろん、機器ごとの情報処理量も増えます。
その結果、IT機器の消費電力量は2025年に現在の5倍程度に達するとも言われています。同協議会では、この情報爆発によってIT機器の台数と各機種ごとの情報処理量の大幅増加に対応するため、IT機器自体を省エネ化することが重要な課題になるとしています。また、IT・エレクトロニクス技術は高度な制御・管理機能によって生産・物流・業務の効率化も可能にします。それを通じて経済・社会活動の生産性・エネルギー効率の向上も図れるため、IT機器を有効活用することは環境負荷の低減にも大きく貢献します。そのため、「ITの省エネ」と「ITを使った省エネ」に取り組めば、その相乗効果で地球の環境負荷を大幅に軽減できるのです。
企業も個別にITの省エネ化戦略を打ち出しています。日立製作所はデータセンター省電力化プロジェクト「クールセンター50」を発足し、今後5年間でデータセンターの消費電力を最大50%削減することを目標に掲げました。NECは「リアル・IT・クール・プロジェクト」を策定し、2012年までに顧客のITプラットフォームが消費する電力を年間50%、IT機器のCO2排出量を累計で約91万トン削減する計画です。また、富士通も環境プロジェクト「グリーン・ポリシー・イノベーション」や「グリーン・インフラ・ソリューション」に取り組んでいます。同ソリューションは顧客のITファシリティの消費電力(CO2排出量)を最大50%削減することが目標です。
(掲載日:2008/07/18)
グリーンIT
【英】Green IT
グリーンITとは、地球環境保護へ配慮されたIT製品やサービス、IT企業の取り組みなどの総称である。
IT技術はそもそも業務の効率化や産業構造の転換を推進する働きがあり、環境負荷の低減にとってプラスの要素を持つといえる。しかし他方で、IT自体が使用する電力量や廃熱量が深刻な問題として受け止められるようになってきている。
例えばデータセンターにおいては、巨大なサーバー群を24時間運用するために、サーバー自体を動かす電力の他、冷却装置や電力の安定化装置などを常時稼働させる必要がある。そして設備・施設の大型化はますます進んでいる。
経済産業省が2007年に発表した「グリーンITイニシアティブ」の報告書によれば、米国のデータセンターの電力消費量は過去6年間でほぼ倍増しており、今後20年間でさらに5倍に膨れ上がるといわれている。
このような事情に即し、米国を中心に「グリーンIT」をキーワードとした電力節約の姿勢が注目されるようになってきた。データセンターの設置場所の工夫や、ハードウェアの省電力化などを中心として、様々な取り組みが始められている。
2007年11月、世界最大規模のデータセンターを有する企業の1つであるSun Microsystemsは、IIJなどの企業・団体と共同で、地下水脈を冷却水として利用できる地下100メートルの地底空間にデータセンターを建設するプロジェクトを発足した。その他にも発電所の付近にデータセンターを建設することで送電のロスを限りなく抑えるといった取り組みは世界各地で進められている。
データセンターにとどまらず、IT機器全般で省電力化のニーズが高まっていることを受けて、関連する業界団体やメーカー各社が中心となって、2008年2月1日に社団法人電子情報技術産業協会内に「グリーンIT推進協議会」が発足した。
参照リンク
「グリーンIT推進協議会」設立について - (社団法人電子情報技術産業協会)
グリーン IT 推進協議会設立に向けて - (PDF形式)
グリーンIT
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/01/26 23:58 UTC 版)
グリーンIT(グリーンアイティー、英: green IT)あるいはグリーンコンピューティング(英: green computing)[1]は、地球環境への負荷を低減できるIT関連機器やITシステムなどの総称[2]。それに加えて、ITを活用して地球環境への負荷を低減する取り組みも併せて指す場合もある[2]。グリーンICTともいう[2]。
概要
地球環境や環境サステナビリティに配慮したITやコンピューティングのことであり、たとえば球環境への負荷を低減するIT機器・ITシステム・ITサービスなどを開発したり、地球環境への負荷を低減するやり方でIT機器を製造したり廃棄することであり、またユーザの立場では地球環境への配慮がされているIT機器やITサービスを選んで使うことであり(これをグリーン調達やグリーン購入という[1])、また逆にいうと、地球環境への配慮が足りないIT機器やITサービスの購入は避け、使わないことである。
コンピュータの利用が広まるにつれ、コンピュータシステムの消費電力や発熱の増大が問題視されるようになり、これらを低減することで地球環境を護る目指す取り組みとしてグリーンITという用語が使われるようになった[2]。グリーンITは環境サステナビリティに良いだけでなく、うまく行えばコスト削減にもつなげることができ経営改善にも役立つ。
特に、地球温暖化がすでに進んでしまい異常に高い気温や異常気象が各地で起き、人類にとってサステナビリティのための活動を進めることが「待ったなし」の状況まで追い込まれてきている近年では、人々の関心は高く、IT企業にとっては人々に自社製品を選んで購入していただくためにもグリーンITを推し進めることがますます重要な課題となっている。
定義、基本、高度な手法
定義法はいくつかありはするが、こうした考え方の始まりとなったアメリカの環境保護庁(EPA)の文書「IT機器の導入、運用、廃棄に至るまでを含めた環境への負荷を減らすための包括的な考え方」の考え方が基本だと認められている。
たとえばIT機器の部品、また出荷時に使う梱包・緩衝材などは出来るだけリサイクル可能なものを使用し、製造工程でも廃棄時にも消費エネルギーを極力抑え有害物質もほとんど出ないようにすることであり、また運用時の消費電力量もできる限り抑える、という考えかたが基礎となる。
具体的に言うと、製品のプラスチック部分をリサイクル可能な素材に置き換えることや、土に返すことが出来るグリーンプラ(生分解性プラスチック)を利用するということや、機器の内部構造を熱循環の良いものにし廃熱の効率を上げることで廃熱に使う電力を抑えることや、サーバ機器の配置を工夫し熱がこもらないようにして空調電力を抑えるといったこともあげられる。
さらにはサーバ統合、仮想化、クラウドコンピューティングなどを使い、世の中のIT機器の総台数を削減することや利用効率を向上させること、データセンターの高効率稼働や100%再生可能エネルギー稼働の実現も含まれる[2] [3]。
関連表示

グリーンITの思想を取り込み、かつ同じくアメリカの環境保護庁(EPA)が設けた基準を満たした機器には、エネルギースターのロゴマークを表記することが許されており、情報機器に限らず冷蔵庫などの家電にも適用される。
この基準にはさまざまな要素が含まれており、デスクトップパソコンではスリープ機能の付加を義務付けたうえに、そのときのシステム全体での消費電力を30W以下に抑える[4]などが挙げられることが出来る。
日本国内で適用され貼られることのあるグリーンIT関連のラベルとしては次のものがある[1]。
- (上述の)「国際エネルギースター」(低消費電力)
- 「エコマーク」(特定有害物質の不使用など)[1]
- 「省エネラベル」(エネルギー効率)[1]
- 「PCグリーンラベル」(リサイクルなどの観点での環境への配慮)[1]
- 「エコリーフ環境ラベル」(製造・使用・廃棄)[1]
- 「全国統一省エネラベル」(省エネ性能)[1]
広義のグリーンIT
グリーンITは広義には、IT技術を使うことで地球環境への負荷を減らすことも含めて指し、たとえば業務のIT化による効率向上やITシステムによる設備の高度な電力制御などにより環境への負荷を低減することも含める[2]。
たとえば次のようなことも含められる[2]。
- 文書の作成・管理にIT機器を導入し紙の使用量を減らすペーパーレス化[2](紙パルプの原料となる森林の伐採量の削減)
- ビデオ会議システムの活用による出張の削減[2](人の移動に伴うエネルギー浪費の削減)
- テレワーク推進による通勤の削減[2](通勤に伴うエネルギー浪費の削減)
- IT技術を活用した遠隔授業の実現[2](通学に伴うエネルギー浪費の削減)
- 通信ネットワークで遠隔地を結んで行う遠隔医療の実現[2](医師の移動や患者の通院に伴うエネルギー浪費の削減)
- 住宅やオフィスのエネルギー利用の最適化(HEMS/BEMS等)[2]
脚注
- ^ a b c d e f g h [1]
- ^ a b c d e f g h i j k l m IT用語辞典 e-words【グリーンIT】
- ^ “今、IT部門が取り組むべきグリーンITとは?”. NTTデータ | Trusted Global Innovator. 2025年1月26日閲覧。
- ^ e-word
関連項目
外部リンク
グリーンIT
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/04 16:42 UTC 版)
地球温暖化防止の観点から、データセンターの消費する電力の大きさに注目が集まるようになり、ITインフラの省電力化運動(いわゆる「グリーンIT」)の一環としてデータセンターの省電力化が2007年頃から推進されるようになった。 グリーンITを実現する具体的な方策としては下記に挙げるように複数の対策が行われている。
※この「グリーンIT」の解説は、「データセンター」の解説の一部です。
「グリーンIT」を含む「データセンター」の記事については、「データセンター」の概要を参照ください。
「グリーンIT」に関係したコラム
-
ETFの銘柄数は2012年9月の時点で約140あります。そして、いずれの銘柄にも価格の連動となる対象の商品があります。ここでは、ETFの銘柄をジャンルごとに紹介します。表の「コード」は株式コード、「市...
-
ETFの取引単位は銘柄により異なります。ETFの場合、取引単位は10株単位や100株単位であることが多いようです。また、価格が1万円前後の銘柄は1株単位、100円前後の銘柄は1,000株単位が多いよう...
- グリーンITのページへのリンク