自転車 自転車の利用

自転車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/02 01:24 UTC 版)

自転車の利用

レクリエーション利用、旅利用、観光利用

レクリエーション利用
移動はたいてい自転車、という米国ミズーリ州コロンビア市長 Darwin Hindman
チェコの自転車道。チャイルドトレーラーも使い、家族でサイクリング
ペニー・ファージング」という形であった時代から、今日にいたるまで自転車は楽しみやレクリエーションのために使われている。
散歩」的な利用、旅利用、観光利用
サイクル・ツーリング
自転車で、まるで「散歩」のように短い距離を気ままに移動するポタリングは、日常的に、また特に週末などに広く行われ、観光地においてもポタリングは人気がある。
自転車で、数十キロメートル、数百キロメートルといった都市間、さらに国から国へと移動する長距離の旅をすること(自転車旅行)も行われている。自力での移動だけではなく、サイクルトレイン輪行など、公共交通機関に自転車を持ち込んで長距離移動することも行われる。また、観光地には、レンタサイクルを用意している店もある。
これらのレンタルやシェアリングは、収益を目的に営む事業者ばかりではない。観光客誘致や地元商業振興のために、自家用車や公共交通機関で来た観光客に無料で自転車を貸す自治体や観光協会も日本には多い[34]

通勤・通学・送り迎えなど

通勤通学のために広く使われている。大人が幼稚園児・保育園児を送り迎えするのにも使われている。小・中・高生が習い事に通うためにも使われている。

街中にあふれる便利な移動手段としての利用 - レンタサイクル、シェア自転車

レンタサイクルは、最近では世界各国の都市部で、駅前やバスターミナルなどの交通拠点近くに配備されることが増えてきており、なかでも、都市部に同一規格の多数の「レンタル・ステーション」が用意されていて、都合のよいステーションで借り別のステーションで返却できるシステムはその利便性から、ヨーロッパなどで急速に普及しつつある。フランス・パリではこのタイプのシステムがすでに大規模に整備されている。

中国の都市部では、不特定多数の人々で膨大な数の自転車をシェアするシェア自転車のシステムが大人気となり急速に広まっている。システムの登録者は、スマホのアプリを使ってどこでも解錠と施錠ができ、利用したい時は空いている自転車の場所をスマホの画面で検索可能、というシステムである[35]

2010年代からは、自転車を持ち主が使わない間に貸し出す「自転車シェアリング」もアメリカや中国、日本国内で普及しつつある。[要出典]

職務での利用

配達
配達での利用
英国では1880年に自転車による郵便配達が始められ、現在でも約3万7000人の配達員が自転車を利用している。自転車便など、都市部における輸送手段として利用されることもある。新聞配達や出前などといった職業上の利用もある。
パトロール
自転車でパトロールするイギリスの警察官
英国の警察1896年から自転車によるパトロール(Police bicycle)を始めた。日本の警察はパトロールカー白バイが主流であるが、交通渋滞の激しい都心部では自転車の機動性を考慮し、あえて自転車によるパトロールを行っている場合もある。国によっては交通渋滞の多い都市で自転車パトロールを復活させるところもある(アメリカではニューヨーク、ロサンゼルス、サンフランシスコの各市警に「バイシクルユニット」という専従のチームがあり、「POLICE」のマーキングを入れた警察専用のMTBも製造されている。このフレームは当然、公用であり国内では市販されない)。
軍事利用
折り畳み自転車を背負った第一次大戦時のイタリア・ベルサリエーリ
自転車に乗った兵は、純粋な歩兵に比べて移動速度に優れる。騎兵自動車に比べれば遅いが、自転車自体のコストは車や馬よりも安くつき、さらに水や飼料、燃料を必要としない、静粛性に優れるという利点がある。さらに、兵への訓練もはるかに簡単である。このため、自転車は多くの軍で利用されることとなった。
自転車が戦争に利用されたのはボーア戦争が始まりで、英軍・ボーア軍ともに斥候に自転車を使った。第一次世界大戦ではドイツ軍フランス軍が兵の移動に自転車を利用した。第二次世界大戦ではイギリス陸軍空挺部隊が輸送機内でかさばらない折り畳み自転車を使用していた。大日本帝国陸軍日中戦争で5万人の自転車歩兵を動員。続く太平洋戦争緒戦のマレー半島攻略作戦など南方作戦での活躍から「銀輪部隊」と呼ばれるようになった。スイス陸軍では1891年から2001年にわたって自転車部隊を存続させた。
しかし、自転車は徒歩に比べれば楽ではあるが、移動に兵士の体力を消耗することに代わりはない。また、自転車に乗った状態はバランスが不安定で、側面が完全に露出しているため、攻撃に非常に弱いという欠点があった。そのため、自動車の普及が進み、大量の燃料も供給できるようになった現在では、自転車を戦闘部隊に配備する軍は限られるようになっている。
現在では北朝鮮当局が自転車部隊の存在を明らかにしており[36]韓国陸軍38度線の休戦ラインの監視部隊が徒歩より機動性があり、エンジン音がしないため接近に気づかれにくいMTBをパトロールに使用している。日本では航空自衛隊航空救難団が救難活動現場で使用するために民生用折り畳み自転車を保有している。

スポーツ利用および競技利用

スポーツ一般
一般人が公道を時間を競わず制限時間内に完走することを目指すブルベ、センチュリーライドなどのサイクリングイベントも、数多く開催されている。
競技利用
自転車競技
自転車を用いた競技は1896年の第一回アテネオリンピックからオリンピック競技として採用されており、第一回から全く中断なく行われている数少ないオリンピック競技のひとつである。
今や自転車を用いた競技は世界中で広く行われており、公道上で速力を競うロードレース自転車競技場競輪場で速力を競うトラックレース競輪もここに含まれる)、オフロードで行われるシクロクロスなど、さまざまな競技がある。ロードレースのなかにはツール・ド・フランスなどのように非常に大規模に行われ、一大イベントとなっているものもある。

世界各国の状況

コペンハーゲンで自転車に乗る人々。赤信号で信号待ちをしているところ。

ヨーロッパ諸国では自転車の利用が非常に盛んな国が多い。欧州諸国では、1990年代以降自転車が環境や健康にもたらす効果を重視し、自転車を都市交通の重要な担い手と位置づけている。

オランダ、デンマークスウェーデン、ドイツなど多くの国で自転車交通教育の推進によって自転車交通が促進されている。通行規則は自動車やバスなど同じ道路を走る他の車両と一体として整備され、全ての車両の運転者に等しく、車道での安全走行が規則として徹底される。自転車または二輪車のための専用レーン整備が進められる一方で、専用レーンがない場合でも、自転車は車道を走行する車両とみなされ交通規則が適用されている。

オランダやデンマークでは通勤利用者に対する購入時の金銭的補助がある。スイスでは山岳地帯であるにもかかわらず、自転車観光ルートを充実させ、ルートガイドを徹底することにより、自転車による観光が推進されている。ドイツ、オランダ、サンフランシスコなど、鉄道車両などの公共交通機関に折りたたむことなく、そのままの状態で自転車を持ち込むことができる場所も多い。これにより自転車で最終目的地に到達できる可能性が増す。

近年、共有自転車(コミュニティサイクル、バイシクルシェアリング)を都市内で大規模に導入する動きもみられ、ヴェリブ (フランスパリの自転車貸出システム)はその中でも代表例で、街中[37]

南アメリカコロンビアの首都ボゴタは、市長提唱による自転車交通推進によって短期間に欧州的な自転車都市となった。長年毎週日曜日には中心の7番街でシクロ・ビア(自転車天国)と呼ばれる自転車中心に歩行者やローラースケーターたちへの道路の開放が行われてきたが、1990年代後半以降は地域を拡大し、さらに大規模に行われるようになった[38]

インドでも自転車は多く利用されている。インドは自転車生産でも世界有数の国となっている。

北米(アメリカ合衆国カナダ)は典型的な車社会で、4輪の自動車ばかりが前面に出がちだが、ニューヨーク市サンフランシスコなどの都市では、渋滞の影響をさほど受けずにスムースに移動できる手段として重宝されている。都市内部のビルの上層階の住宅に住み都市内部の別のビルの職場へと通勤する者や、自転車便などによってさかんに利用されている。歩行者や自転車運転者を護るために、自転車レーンが設けられている道路が多い。また米国全土で、スポーツやレジャーなどのための自転車利用が行われている。

日本の状況

日本は国土の多くが自転車利用に不向きな山岳にもかかわらず、自転車普及率は世界的に見ても高い。保有台数は8655万台で、人口1.5人当たり1台にのぼる(2005年)。これは西欧で特に自転車利用が多いオランダ(人口0.9人当たり1台)、ドイツ(同1.2人)、に次いでベルギー(同1.9人)と同等の水準であり、アメリカ中国イギリスフランスイタリアといった国々を上回る[39]

自転車は標識で通行を認められた歩道を除き、車道の左側を走ると定められており、車道の右側および認められていない歩道を走行すると「逆走」ということになり道路交通法違反である。2016年12月には自転車活用推進法が制定され、これに伴いさまざまな施策が立案されている。

都市部では公共交通機関が発達している一方、自動車優先の交通政策が敷かれ、自転車が交通手段として明確に位置づけられていなかった。


  1. ^ こうした活動が行われている場のひとつに、International Cycling History Conference英語版ドイツ語版イタリア語版(外部リンク:International Cycling History Conference (ICHC)) がある
  2. ^ この1861年説は、ミショー一族に伝わる家伝書を根拠とする。これは個人的な記録であり、後年ミショーがオリビエとの間に権利上の対立を抱えていたことなどから、その信憑性に疑問を呈する意見もある。
  3. ^ なおこの名称は英語のbicycle指小辞(t)teが付いた形となっている。当時の自転車の車輪が二つの内一つは巨大なものであることに対応した命名である。bicycletteの正しい英語発音に基づく日本語表記「バイサイクレット」である。
  4. ^ 標高1800 m、屋内、周長250 m木製走路
  5. ^ 標高1475 m、直線走路






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