第四次中東戦争 戦争の背景

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第四次中東戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/03 14:10 UTC 版)

戦争の背景

第三次中東戦争（1967年）

イスラエルは第三次中東戦争の勝利により、上図の薄橙色の部分を占領した。アラブ側はこの戦争の復讐を誓い、第四次中東戦争の要因の一つとなった。

1967年6月5日、イスラエル空軍はエジプト、ヨルダン、シリア、イラクの各空軍基地を攻撃、第三次中東戦争が勃発した。以前からチラン海峡の封鎖や部隊の展開により、「イスラエルの破壊」を声高に唱えていたアラブ側（エジプト・ヨルダン、シリアなど）にとってこの「先の先」を狙ったイスラエル軍の攻撃はまさに「奇襲」であり、開戦一日でアラブ側の航空戦力は壊滅、続く地上戦でもイスラエル軍の前にアラブ軍は敗走を重ね、イスラエルは6日間でエジプトからガザ地区とシナイ半島全域を、ヨルダンからヨルダン川西岸を、そしてシリアからゴラン高原を奪取して戦争は終結した。エジプトはスエズ運河閉鎖により年間2億ドルの通関料収入を喪失し、ヨルダンは人口の45パーセントと東エルサレムの観光収入を失った。イスラエルはこれら地域を占領したことで、エジプト正面では200km以上の縦深を得ることができ、イスラエル領内にエジプト軍の砲爆撃が及ぶ恐れがほぼなくなった。

一方で、イスラエル国内では第三次中東戦争の結果を受け、アラブ諸国との和平交渉がすぐにでも始まるような期待感が広がり、終結後の1967年6月19日、イスラエルのレヴィ・エシュコル内閣は講和と非武装化を条件に、シナイ半島（シャルム・エル・シェイクを除く）とゴラン高原の占領地返還を全員一致で閣議決定し、ヨルダン川西岸地区についてはヨルダンのフセイン国王と交渉に入る動きがあった。しかし、誇り高きアラブの名誉を傷つけられたアラブ諸国はイスラエルとの和平交渉を受け入れることは到底できず、エジプトとシリアは戦争終結後ほどなくしてソビエト連邦の援助の下、軍の再建に着手したほか、8月29日から9月1日にスーダンのハルツームで開催されたアラブ首脳会議において、「イスラエルと交渉せず」、「イスラエルと講和せず」、「イスラエルを承認せず」のいわゆる「3つのノー」を決議した。

11月22日に開催された国際連合安全保障理事会においては、イスラエル軍の占領地からの撤退や中東諸国すべての主権を認めることなどを求めた安保理決議242を全会一致で可決したが、アラブ側はイスラエルが占領地から撤退しても戦争前の状態に戻るだけで第三次中東戦争敗北の事実は消えず、得られるものが何もないため決議の履行は困難だった。また、第三次中東戦争以降イスラエル軍とアラブ軍の戦力差はイスラエル優位で隔絶しており、アラブ側にとってこれまでの中東戦争で見られたように「イスラエルの破壊」を狙って全面戦争を仕掛けるよりも、限定的なものではあるとはいえ、領土奪還と同時にイスラエル軍に打撃を与えることで「イスラエル不敗の神話」を崩壊させ、アラブ優位の状態でイスラエルを交渉のテーブルにつかせる方が現実的であった。

消耗戦争・ヨルダン内戦（1968年 - 1970年）

消耗戦争

前線を視察するエジプト軍ガマシィ作戦部長

エジプトのガマール・アブドゥル＝ナーセル大統領は、イスラエルと第三次中東戦争の停戦を結んだ翌6月9日、敗北の責任を取り辞任の演説を行い、後任にザカリア・ムヒエディン副大統領を指名した。しかし、エジプト唯一の政党であるアラブ社会主義連合が扇動した退任反対の大規模デモを受け、ナーセルは辞任を撤回し、6月11日にはアブドルハキーム・アーメル国防相のほか、陸海空軍司令官と多数の上級将校を敗北の責任から追放した。

アラブ諸国の敗北は、援助国であるソビエト連邦にも衝撃を与え、1967年6月21日にニコライ・ポドゴルヌイ最高会議幹部会議長がマトヴェイ・ザハロフ元帥を帯同してカイロを訪問、エジプト軍再建の協議を行った。同年7月末にはソビエト連邦から軍用機110機、戦車200～250輌等の兵器がエジプトに到着し、10月になると軍用機数が第三次中東戦争前の水準に回復し、戦車も700輌まで増強された。エジプトはソビエト連邦に大量の軍事顧問団の派遣も求め、数千人規模の軍事顧問団がエジプト入りし、エジプト軍の再編成と訓練にあたった。なお、ソビエト連邦は これらの対価として、アレクサンドリアやポートサイドなど港湾4箇所、カイロ西空軍基地など飛行場7箇所の使用権を得た。

1967年10月21日、北アフリカ北東沿岸において哨戒中のイスラエル海軍所属駆逐艦エイラートがエジプト海軍のオーサ型ミサイル艇からの対艦ミサイル攻撃で撃沈された（エイラート事件）。

この事件は単に史上初めて対艦ミサイルが使用された攻撃 であったのみならず、第三次中東戦争以降下がり気味であったアラブ側の士気高揚に役立った。エジプトのガマール・アブドゥル＝ナーセル（以下ナセル）大統領は、小規模で効果的な攻撃を仕掛けることでアラブ側の士気を高め、逆にイスラエルに「戦争でも平和でもない」状態を強制することでイスラエルの疲弊と士気低下を狙ったのである。そして69年3月、ナセルは「消耗戦争」を称してイスラエルへの攻撃を本格化させ、スエズ運河では砲撃戦が行われた。これに対しイスラエルはエジプト本土への空爆、小部隊の襲撃をもって徹底的に応戦した。消耗戦争は断続的に約1年間続いたが、1970年8月6日、アメリカの仲介によって停戦した。

また同年9月28日、ヨルダン内戦（後述）の仲介工作を行った直後にナセルが急死し、ナセルの後継者には1952年のエジプト革命時にナセルの同志でもあったアンワル・アッ＝サーダート（以下サダト）副大統領が昇任することになった。だが、当時知名度がナセルより遥かに低かったサダトは世間から「つなぎ」の大統領だとみなされていた。

ヨルダン内戦

シリア方面では、1969年2月28日の政変でハーフィズ・アル＝アサド国防相が実権を握ったあと、1970年11月のクーデターで全権を握った。これに前後してアサドは当時ヨルダン政府とパレスチナ解放機構（以下PLO）との間で戦闘が行われていた（ヨルダン内戦）ヨルダンに介入し、陸軍をヨルダンに侵入させ、PLO支援を図った。このままではヨルダンとシリアの戦争に発展してしまうことは明らかであった。そこで、アメリカは空母部隊を地中海のイスラエル沖に派遣し、ヨルダンの行動を支持すると共に、軍事介入したシリアに対する牽制とした。イスラエルは地上部隊をゴラン高原に展開し、シリア軍に対して警戒を強めた。当初はこのヨルダンの混乱に乗じてイスラエルが軍事作戦を展開する動きもあったが、その計画は見送られた。

結局、ナセルがヨルダン・シリア・PLOの仲介に入り、PLOは受け入れを表明したレバノンへ本部を移転させることとなり、ヨルダン政府軍、PLOとシリア軍は停戦した。この結果、PLOは指導部と主力部隊をレバノンに移した。

アラブの戦争準備・イスラエルの油断（1971年 - 1973年9月）

アラブの戦争準備

エジプト大統領に就任したサダトはナセルの外交路線を転換、親ソ連から親米路線を目指し、アメリカの仲介によってイスラエルとの交渉を進めようとしたが、当時のアメリカ国務長官ヘンリー・キッシンジャーの言葉を借りれば「勝者の分け前を要求してはならない」 すなわちアラブ側が「負けっぱなし」のままでは交渉仲介に乗り出すことはできない、というのがアメリカの対応であった。このためサダトは領土奪還だけではなく、親米路線転換のきっかけとしても対イスラエル戦争を位置づけるようになった。1972年に入るとエジプトの戦争計画の具体化が進められ、イスラエルに「弱いアラブ軍」や「ソ連との不和」 をイメージさせる情報を流す裏で、軍の改革や兵士の能力向上、ソ連からの供与兵器（AT-3対戦車ミサイルやSA-6自走対空ミサイルなど）を有効活用した戦術の研究が進められた。同様に、シリア軍も地上部隊や対空戦力の増強を進めた。

1973年夏には、来たるべき対イスラエル戦争の作戦名が「バドル作戦」（アラビア語: عملية بدر‎;Operation Badr） と定められ、開戦日にイスラエルの安息日かつ「一切の労働」 が禁じられる、ユダヤ暦で最も神聖な日「ヨム・キプール」に当たり、その他の理由からも最適な1973年10月6日が選定された。 エジプトはシリアと連携して作戦計画の作成を活発化させ、同時に石油輸出国機構（OPEC）やアラブ石油輸出国機構（OAPEC）への戦争協力を要請した。

イスラエルの油断

イスラエルは諜報機関であるイスラエル参謀本部諜報局（以下アマン）やイスラエル諜報特務庁（以下モサド）を通してアラブ側の戦争準備の動きをほぼ完全に捕捉していたが、第三次中東戦争での圧倒的勝利によってイスラエルには、（アラブ側の工作の結果もあって）「アラブ側の戦争能力を非常に低く見積もる」風潮があったため、ほとんど注意を払うことがなかった。

ここにアマンの局長エリ・ゼイラ少将が作成した当時のイスラエルの状況認識を表した「コンセプト」（The Concept）という理論がある。

すなわち、

1. シリアがイスラエルに対して戦争を仕掛けるにはエジプトとの同時攻撃が不可欠である。
2. エジプトが攻撃を決意するには第三次中東戦争の二の舞を避けるために空軍力の再建と、（Tu-16やスカッドなど）『攻撃的兵器』の装備が必要である。
3. エジプトが空軍再建や『攻撃的兵器』の調達を実現するのはソ連が貸与を渋っているため、1975年までかかる。
4. したがってアラブ側は少なくとも1975年まで戦争を仕掛けてこない（その時にはイスラエルの軍事力はさらに向上している）。

1975年より前にアラブ側が戦争準備を行ったとしても、それらは全て「本格的な戦争準備ではなく」、もし仮にアラブ側が戦争を行おうとも、「諜報機関が開戦48時間前にその情報をキャッチして動員が可能で、開戦2日目には反撃して第三次中東戦争以上の圧倒的勝利を収められる」とされた。その他にも第三次中東戦争の経験から、「遮蔽物のほとんどないシナイ半島の砂漠では対戦車砲や歩兵を戦車に見つからないよう隠すことは非常に困難であり、イスラエル軍戦車部隊は歩兵・砲兵の随伴がなくとも単独で突破戦力としての任務を遂行できる」（いわゆる「オールタンク・ドクトリン」）や、「地上部隊が少兵力でも、イスラエル空軍が『空飛ぶ砲兵』として地上軍を常時援護できる」といった理論が語られた。

しかし、前述のようにアラブ側は「弱いアラブ軍」を演出する裏で軍の改革を推し進め、そのようなイスラエル軍の戦術への対処も行っていたのである。

1971年からアラブ側はイスラエルへの挑発を強め、1973年5月まで戦争の危機が高まるごとにイスラエルは年1回のペースで計3回の動員令を発令した。だが3回とも戦争に発展することはなく、特に1973年5月の動員は6,200万イスラエルポンド（45億円） という経済損失から国民の不満が高まったため、イスラエル軍はこれ以上むやみに動員令を発令することはできなくなっていた。

また1972年5月30日の日本赤軍によるロッド空港乱射事件や9月5日のミュンヘンオリンピック事件などユダヤ人が拘束・殺害される事件が世界中で多発し、イスラエルは事件への対応や報復作戦に忙殺されることとなった。

イスラエル軍の防衛計画

バーレブ・ライン

バーレブ・ラインの拠点。

1968年にイスラエル軍参謀総長ハイム・バーレブ中将は、エジプト軍のスエズ運河東岸への攻撃に対処するため、アブラハム・アダン少将を長とする東岸防衛計画委員会にシナイ半島の防衛構想を参謀本部へ検討案として上程するよう命じた。委員会からの答申案は、東岸沿いに監視警戒と敵軍を拘束する拠点を11km間隔で15個配置し、拠点後方に機動予備部隊を配置して渡河進攻するエジプト軍に対処することを骨子とした内容だった。しかし、参謀本部の訓練部長アリエル・シャロン少将と計画室長イスラエル・タル少将は、この答申案に反対し、代わって機甲偵察部隊で東岸沿いを巡察警戒する方法を主張した。1969年にバーレブ参謀総長は委員会答申案を支持し、防衛線の構築が開始された。いわゆるバーレブラインと呼ばれる防衛線は同年3月15日に完成した。

バーレブ・ラインは、スエズ運河東岸沿い約160kmにわたって構築され、33個の拠点と3線の築堤、4本のコンクリート舗装道路と3本の新道、指揮通信施設が設置された。

開戦前夜（1973年9月13日 - 10月6日）

1973年9月13日、シリアの湾岸都市ラタキアに面するラタキア沖上においてイスラエル空軍とシリア空軍が空戦、イスラエル1機、シリア13機の航空機を喪失。これに呼応する形でゴラン高原ではシリア軍の部隊が本格的な展開を始めた。同時にスエズ運河正面では「タヒール（解放）23」（Tahir 23） 軍事演習と称してエジプト軍の大規模な展開が公然と進められた。当初イスラエルは、ゴラン高原では空中戦の影響があり、またスエズ運河正面では「あくまで軍事演習」であると信じたため、アラブ側の動向にほとんど対応策を取らなかった。

9月29日、チェコスロバキア・オーストリア国境において2人のパレスチナ人テロリストがソ連出身のユダヤ人を乗せてウィーンに向かっていた列車を乗っ取り、ユダヤ人5人とオーストリア人税関職員1人を人質に取る事件があった。当時のオーストリア首相ブルーノ・クライスキーがシェーナウのユダヤ人移民中継キャンプの閉鎖を提案、人質は解放された。イスラエルはオーストリアの対応に反発し、政府もゴルダ・メイア首相が直々にオーストリアまで向かうなど の対応に追われた。この事件はテログループがシリア軍の支配下組織とつながりがあったことから、アラブ側の欺瞞工作であったとする説もあるが、真相は不明である。いずれにせよイスラエルの世論は主にこの事件に注目し、国境付近でのアラブ軍の展開は見過ごされがちとなった。

10月5日、依然アマンは「戦争の可能性は低い」としていたものの、参謀総長のダビッド・エラザール中将は、イスラエル軍に「Cレベル」 の警戒を発令、同時に第一線部隊の増強が図られた。しかしながら戦争に発展する確信がなく、5月の失敗（前述）からも動員令は発令されず、第一線部隊だけでアラブ軍を相手にするには不安があった。

10月6日午前4時、「ヨム・キプール」の日の朝、これまでのアラブ側の動きを「本格的な戦争の準備ではない」としてあらゆる戦争の可能性を一蹴し続けてきたアマン局長のゼイラ少将はこれまでの主張を覆して「今日の夕方18時にも戦争が勃発する」との警告を出した 。この報告を受けて、エラザールは国防相のモシェ・ダヤンに空軍の先制攻撃 の許可を求めたが、アメリカをはじめとする諸外国から第三次中東戦争同様イスラエルは好戦的な国家であると見なされないために、これは却下された。また20万名の総動員も同様の理由から却下された。結局午前10時に15万人の動員令が発令され、第一線部隊も戦闘準備を行った。だがゼイラの予測より早い14時、エジプト・シリア両軍のイスラエルへの攻撃が開始された。

イスラエルは第三次中東戦争でアラブ側がそうであったように、（皮肉にもそのアラブ側から）「奇襲」を受けることとなった。