石油輸出国機構
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 OPECの旗 | |
| 設立 | 1960年9月14日 |
|---|---|
| 本部 |
 オーストリア・ウィーン |
会員数 |
12か国（2023年12月時点）[1] |
| 公用語 | 英語[2] |
| 事務局長 | ハイサム・アル＝ガイス |
| ウェブサイト | www.OPEC.org |
1970年代には石油の価格決定権を国際石油資本より奪い、2度のオイルショックを引き起こしたが、1986年からは石油価格の決定権は自由市場へと移ったこともあり、現在では価格統制力はそれほど強いものではない。なお、オーストリアは加盟国ではないものの、石油輸出国機構の本部は首都ウィーンに設置されている。2016年には非加盟国との協定でOPEC+に拡大した。
- ^ a b c “OPEC : Member Countries”. Organization of the Petroleum Exporting Countries. 2020年9月1日閲覧。
- ^ “OPEC Statute” (PDF). Organization of the Petroleum Exporting Countries. p. 8 (2008年). 2011年6月8日閲覧。 “English shall be the official language of the Organization.”
- ^ a b 「石油神話 時代は天然ガスへ」p112-114 藤和彦 文芸春秋 平成13年1月20日第1刷
- ^ 2009年 エネルギー白書 第2部 第2章 第2節 一次エネルギーの動向-1
- ^ 日本国外務省 OPECの概要
- ^ “Member Countries”. OPEC. 2016年7月4日閲覧。
- ^ “Field Listing: Population”. The World Factbook. Central Intelligence Agency. 2015年12月21日閲覧。
- ^ “Field Listing: Area”. The World Factbook. Central Intelligence Agency. 2009年1月4日閲覧。
- ^ “OPEC Members' crude oil production”. OPEC. 2023年12月22日閲覧。
- ^ “OPEC Members’ proven crude oil reserves”. OPEC. 2023年12月22日閲覧。
- ^ a b “カタール、OPECを来年1月1日付で脱退－エネルギー相”. bloomberg.co.jp. ブルームバーグ. (2018年12月3日) 2018年12月3日閲覧。
- ^ a b “エクアドル、来年にOPEC再脱退 歳入増へ増産計画”. ロイター (2019年10月2日). 2020年6月16日閲覧。
- ^ “アンゴラ OPEC脱退表明 “何も得られない” 協調減産に難色か”. NHK NEWS WEB. 2023年12月22日閲覧。
- ^ 「岩波講座 現代 別巻1 各国別世界の現勢Ⅰ」p124 1964年9月14日第1刷 岩波書店
- ^ 「サウジアラビア現代史」p149 岡倉徹志 文春新書 平成12年6月20日第1刷
- ^ 「岩波講座 現代 別巻1 各国別世界の現勢Ⅰ」p125 1964年9月14日第1刷 岩波書店
- ^ 「サウジアラビア現代史」p173 岡倉徹志 文春新書 平成12年6月20日第1刷
- ^ 「サウジアラビア現代史」p174 岡倉徹志 文春新書 平成12年6月20日第1刷
- ^ 「サウジアラビア 変わりゆく石油王国」p13 保坂修司 岩波書店 2005年8月19日第1刷
- ^ ジョージ・ソロス 著、大原進 訳『グローバル資本主義の危機―「開かれた社会」を求めて』日本経済新聞社。ISBN 978-4532147198。
- ^ 「石油を支配する者」p110-112 瀬木耿太郎 岩波書店 1988年6月20日第1刷発行
- ^ 「サウジアラビア現代史」p176 岡倉徹志 文春新書 平成12年6月20日第1刷
- ^ a b 「サウジアラビア現代史」p196 岡倉徹志 文春新書 平成12年6月20日第1刷
- ^ a b 「サウジアラビア現代史」p197 岡倉徹志 文春新書 平成12年6月20日第1刷
- ^ 「知られていない原油価格高騰の謎」p75 芥田知至 技術評論社 平成18年5月5日初版第1刷
- ^ 「サウジアラビア現代史」p200 岡倉徹志 文春新書 平成12年6月20日第1刷
- ^ 「石油価格はどう決まるか 石油市場のすべて」p65 甘利重治、山岡博士著 河村幹夫監修 時事通信社 2007年12月20日第1刷
- ^ a b OPEC、原油生産高を現状維持の2580万バレルで合意 - オーストリア 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News 2007年03月15日 2017年3月9日閲覧
- ^ OPEC非公式会合、原油生産量に方針変更ない見通し - オーストリア 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News 2007年03月14日 2017年3月9日閲覧
- ^ OPEC総会あす開催、原油増産の有無が焦点に 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News 2007年09月10日 2017年3月9日閲覧
- ^ OPEC、日量50万バレルの増産決定 写真3枚 国際ニュース：AFPBB News 2007年09月12日 2017年3月9日閲覧
- ^ NY原油価格続伸、過去最高値に 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News 2007年09月13日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2312474 「OPEC、原油増産に消極姿勢」AFPBB 2007年11月16日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2353160 「NY原油、史上最高値の100.10ドルを記録」AFPBB 2008年02月20日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2397436 「インドネシア、OPEC脱退へ」AFPBB 2008年05月29日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2515037 「OPEC総会、イランは減産主張へ」AFPBB 2008年09月09日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2515305 「OPEC、日量52万バレル実質減産で合意」AFPBB 2008年09月10日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2531990 「OPEC、日量150万バレルの減産を決定」AFPBB 2008年10月24日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2550776 「OPEC、日量220万バレル減産で合意 NY原油は一時40ドル割れ」AFPBB 2008年12月18日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2551627 「NY原油、一時33ドル台に 4年半ぶりの最安値」AFPBB 2008年12月19日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/2784068 「北海原油が100ドル突破、エジプト情勢緊迫化で」AFPBB 2011年02月01日 2017年3月9日閲覧
- ^ https://www.afpbb.com/articles/-/3034537 「原油急落、2015年は生産国で経済危機などの恐れも」AFPBB 2014年12月18日 2017年3月9日閲覧
- ^ 「石油価格のメカニズム」2015年の大暴落、その真相とは？ | 海から見た世界経済 | ダイヤモンド・オンライン 2016年3月25日 山田吉彦 ダイヤモンド・オンライン 2017年3月20日閲覧
- ^ 米、原油輸出40年ぶり解禁へ 原油安の圧力強まる :日本経済新聞 『米議会与野党が合意』 2015/12/17 日本経済新聞 2017年3月20日閲覧
- ^ 【アメリカを読む】今や世界一の産油国・米国がついに原油輸出を４０年ぶりに解禁 その狙いとは…（1/3ページ） - 産経ニュース 2016.1.10 産経ニュース 2017年3月20日閲覧
- ^ 「イラン制裁解除 日本経済への影響は？」2016年1月19日 東京新聞 2017年3月20日閲覧
- ^ ＯＰＥＣ減産合意、ロシア同調方針 他の非加盟国も意向 2016年12月1日
- ^ “OPECプラス”. www.nikkei4946.com. 2022年5月28日閲覧。
- ^ 石油輸出国機構（OPEC：Organization of the Petroleum Exporting Countries）の概要 ｜ 外務省 2017年1月20日
- ^ ガボン月報（２０１６年６月） 在ガボン日本国大使館 2017年3月20日閲覧
- ^ “ロシアとサウジの対立で原油暴落、米国勢も資金に課題”. 日経BP. (2020年3月19日) 2020年4月2日閲覧。
- ^ “原油一時31％急落、湾岸戦争以来の大幅安－ＯＰＥＣプラス決裂で”. ブルームバーグ. (2020年3月9日) 2020年4月2日閲覧。
- ^ ““原油価格戦争” 産油国の真のねらいとその舞台裏は？”. NHK. (2020年3月23日) 2020年4月2日閲覧。
- ^ “サウジはなぜ「原油戦争」に踏み切ったのか”. ウォール・ストリート・ジャーナル. (2020年3月11日) 2020年4月2日閲覧。
- ^ “燃え上がる「原油価格戦争」 協調減産、３月末打ち切り”. 時事通信. (2020年3月31日) 2020年4月2日閲覧。
- ^ “サウジ、欧州向け原油8ドル値引き ロシアたたきに価格戦争”. 日本経済新聞. (2020年3月18日) 2020年4月2日閲覧。
- ^ “NY原油 史上初のマイナス価格、先物に売り”. 日本経済新聞. 2022年5月28日閲覧。
- ^ “米シェール石油・ガス開発の先駆者、チェサピーク・エナジーが経営破たん”. ジェトロ. 2022年5月28日閲覧。
- ^ “住商も撤退、終焉を迎えそうな米国のシェールブーム「賭け」に敗れたシェール企業が続々と破綻”. www.rieti.go.jp. 2022年5月28日閲覧。
- ^ “原油市場他：OPEC及び一部非OPEC（OPECプラス）産油国で2020年8～12月に実施している日量770万バレルの減産措置につき2021年1月は日量50万バレル縮小することを決定”. JOGMEC. 2022年5月29日閲覧。
- ^ “ＯＰＥＣプラス、追加増産を見送り－バイデン氏の圧力に屈さず”. Bloomberg.com. 2022年5月28日閲覧。
- ^ “原油・ガソリン価格の高騰は続くのか？～高騰の背景整理と見通し”. ニッセイ基礎研究所. 2022年5月28日閲覧。
- ^ “アングル：米シェール業者とＯＰＥＣに共通点、「増産急がず」”. Reuters. (2022年3月12日) 2022年5月28日閲覧。
- ^ “原油先物価格が2008年以来の最高値を記録、ロシアのウクライナ侵攻やイラン核協議の遅れが原因”. GIGAZINE. 2022年5月28日閲覧。
- ^ “OPECプラス、原油増産ペース据え置き 対ロ協調重視”. 日本経済新聞 (2022年3月31日). 2022年5月28日閲覧。
「石油輸出国機構」の続きの解説一覧
- 1 石油輸出国機構とは
- 2 石油輸出国機構の概要
- 3 目的と組織
- 4 加盟各国
- 5 歴史
- 6 非OPEC産油国
固有名詞の分類
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