毎日新聞社 毎日新聞社の概要

毎日新聞社

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/23 01:50 UTC 版)

株式会社毎日新聞社
The Mainichi Newspapers Co., Ltd.
毎日新聞東京本社(パレスサイドビルディング
種類 株式会社
本社所在地 日本
100-8051
東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号(パレスサイドビルディング
北緯35度41分27.5秒 東経139度45分26.7秒 / 北緯35.690972度 東経139.757417度 / 35.690972; 139.757417座標: 北緯35度41分27.5秒 東経139度45分26.7秒 / 北緯35.690972度 東経139.757417度 / 35.690972; 139.757417
設立 1918年大正7年)12月21日
創刊 1872年3月29日明治5年2月21日[注 1]
業種 情報・通信業
法人番号 2010001029969
事業内容 新聞・雑誌・書籍等の発行印刷・販売業
代表者 代表取締役社長執行役員 松木健
資本金 1億円(2021年以降)
発行済株式総数 830万株
売上高 595億2,300万円(2023年度)[1]
従業員数 約1,900人(2021年度)
決算期 3月31日
主要株主 毎日新聞グループホールディングス 100%
外部リンク www.mainichi.co.jp
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毎日新聞大阪本社(毎日新聞ビル 大阪市北区)
毎日新聞中部本社(ミッドランドスクエア 名古屋市中村区)

毎日新聞グループホールディングス(毎日新聞GHD)傘下の中核事業会社である。株式会社毎日新聞社と名乗る企業名は通算3代目(現在のそれは、毎日新聞GHDの設立後に新たに設立されたもの)である。


注釈

  1. ^ 毎日新聞社が発行する毎日新聞の前身である東京日日新聞の創刊は、1872年3月29日(明治5年2月21日)である。
  2. ^ 国の新聞統制によるもの。このとき紙面も統一し、編集の中枢は東京に集約された。
  3. ^ 2023年3月31日をもって夕刊休止
  4. ^ 株式会社下野新聞社は、議決権を有しなかった。

出典

  1. ^ 毎日新聞社、2023年3月期決算を発表 減収減益で2年ぶりに赤字転落 RTB SQUARE
  2. ^ 会社概要”. 毎日新聞社. 2021年8月3日閲覧。
  3. ^ 「報道界の赤色分子解雇」『日本経済新聞』昭和25年7月29日3面
  4. ^ 日本新聞協会編『日本新聞年鑑(各年度版)』電通、毎年刊行。 
  5. ^ “毎日新聞社:出版事業を分社化、「毎日新聞出版」4月設立”. 毎日新聞. (2015年1月26日). オリジナルの2015年1月29日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150129042057/http://mainichi.jp/select/news/20150127k0000m040075000c.html 2023年11月26日閲覧。 
  6. ^ 毎日新聞、ABC部数で中日新聞に続き日経新聞にも追い抜かれる”. RTB SQUARE. 2021年1月25日閲覧。
  7. ^ 購読料改定のお願い”. 毎日新聞社. 2021年8月25日閲覧。
  8. ^ 「朝日新聞出版『AERA dot.』および毎日新聞の記者の悪質な行為であり、極めて遺憾。厳重に抗議する」大規模接種の予約システム報道めぐり岸防衛相」『ABEMA TIMES』、2021年5月18日。2021年5月18日閲覧。オリジナルの2021年5月22日時点におけるアーカイブ。
  9. ^ 関肇「菊池寛の大毎・東日再入社をめぐって」『國文學』第103巻、関西大学国文学会、2019年3月、329-344頁、hdl:10112/16744ISSN 0389-8628CRID 1050282676656942080 
  10. ^ 企業情報.毎日新聞ネット
  11. ^ 地上系放送事業者(電波利用ホームページ)






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