明野陸軍飛行学校 参考文献

明野陸軍飛行学校

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/10/27 03:15 UTC 版)

参考文献

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』初版、東京大学出版会、1991年。
  • 井本熊男監修 外山操・森松俊夫『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房、1987年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧 第一巻』芙蓉書房出版、1993年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧 第二巻』芙蓉書房出版、1993年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧 第三巻』芙蓉書房出版、1993年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『本土防空作戦』朝雲新聞社戦史叢書〉、1968年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1971年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍航空の軍備と運用(2)昭和十七年前期まで』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1974年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍航空の軍備と運用(3)大東亜戦争終戦まで』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1976年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『比島捷号陸軍航空作戦』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1971年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1975年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍軍戦備』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1979年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍航空作戦基盤の建設運用』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1979年。
  • 田中耕二・河内山譲・生田惇編『日本陸軍航空秘話』原書房、1981年。
  • 秋山紋次郎・三田村啓『陸軍航空史』原書房、1981年。
  • 航空碑奉賛会編『続 陸軍航空の鎮魂』1982年。
  • 檜與平『つばさの血戦 かえらざる隼戦闘隊』光人社、1984年。
  • 陸軍航空士官学校史刊行会編『陸軍航空士官学校』1996年。
  • 菊池俊吉『鍾馗戦闘機隊 2 ~陸軍戦闘隊の総本山 明野陸軍飛行学校小史~』大日本絵画、2009年。
  • 小沢敬司『所沢陸軍飛行場史』私家版、1978年。(所沢市立図書館蔵書)
  • 大久保弘一『陸軍読本』日本評論社、1938年。(国立国会図書館デジタル化資料)
  • 仁村俊『航空五十年史』鱒書房、1943年。(国立国会図書館デジタル化資料)

注釈

  1. ^ 在日フランス大使館より後藤新平外務大臣宛に覚書が送られた。
  2. ^ Jacques-Paul Faure(1869-1924)フランス陸軍砲兵大佐。最終階級は陸軍少将。『大日記甲輯 大正08年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C02030896700 『日本陸軍航空秘話』13頁
  3. ^ 各務ヶ原が正式に陸軍飛行場となるのは1921年である。『大日記甲輯 大正10年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C02031012300 『大日記乙輯大正10年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C03011455400 
  4. ^ 赤羽祐之(あかばねゆうじ)陸軍工兵少佐。陸軍航空学校研究部射撃班班長、陸軍航空学校明野分校校長を歴任した。1923年8月6日、中佐進級と同時に航空第1大隊長へ転出、最終階級は陸軍航空兵大佐。『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』大正15年9月1日調
  5. ^ この場合の召集とは在郷軍人を軍隊に召致することではなく、すでに軍務についている軍人を特別教育のため指名することである。以下同じ。
  6. ^ 資料原文ママ。三省堂『大辞林』によれば「学術」の意味のひとつに「学問と技術」がある。この場合、具体的には学科と術科のこと。以下同じ。
  7. ^ 隷属(れいぞく)とは固有の上級者の指揮監督下に入ること。単に指揮系統だけでなく、統御、経理、衛生などの全般におよぶ。『帝国陸軍編制総覧 第一巻』61頁
  8. ^ 陸軍での正式な呼称は1931年11月まで「下士」、以後「下士官」であるが、便宜上「下士官」で統一する。
  9. ^ 材料廠(ざいりょうしょう)とは、器材の組み立てや修理および管理などを行う部署のこと。
  10. ^ 陸軍の諸学校における幹事とは事実上の副校長である。
  11. ^ 一般に将校と准士官、一定年数以上勤務している曹長は勤務時間外は兵営の外で生活することが可能であった。
  12. ^ 特種学生に対して行われていた火器に関する教育、および研究等は主として新設の水戸陸軍飛行学校の担任となった。『御署名原本・昭和十三年・勅令第四六九号・水戸陸軍飛行学校令(第七百四十八号ヲ以テ本号中改正)(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022214700 
  13. ^ 原則として明野陸軍飛行学校の担当外となった火器の取扱いに関する教育が、その後も召集下士官に対して行われたことが陸軍部内の文書で確認できる。『昭和15年「密大日記」第12冊(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01004857200 
  14. ^ 首相兼陸軍大臣の東條英機大将は1943年6月、航空を超重点とする軍備建設を指令した。これにあわせて飛行機操縦者養成を従来の2倍とする計画がたてられた。『陸軍航空の軍備と運用 (3)』200-201頁
  15. ^ 1939年に決定した軍備計画では陸軍全航空兵力の約30%であった戦闘分科の比率が、昭和18年度(1943年4月以降)当初の飛行機生産機数ベースでは戦闘機が全体の約50%となり、さらに8月の追加要求により53%となった。『陸軍航空の軍備と運用 (3)』202-203頁
  16. ^ 飛行中の敵機を地上から照空灯(サーチライト)で照らしだすことを任務とする部隊。
  17. ^ 陸軍では教育を担当する将校を教官、教官を補佐する下士官を助教とした。
  18. ^ 官衙(かんが)とは一般には官庁あるいは役所を意味する。陸軍の官衙は陸軍省など東京中心部に置かれたものだけでなく、各地の連隊区司令部や、陸軍病院なども含まれる。陸軍航空審査部は陸軍官衙のひとつである。『陸軍読本』58-68頁
  19. ^ ここでいう軍隊とは、陸軍全体を「軍隊」「官衙」「学校」「特務機関」に類別した場合のひとつ。司令部を含めた師団等や部隊の総称と考えてよい。『陸軍読本』52頁
  20. ^ 軍令の名称は「第三十戦闘飛行集団司令部等航空部隊一部ノ臨時編成(編制改正)第三百四次復帰(復員)要領」。
  21. ^ 青木武三(あおきたけぞう)陸軍少将。陸軍歩兵中尉であった1919年、第8期操縦術修業者となる。明野陸軍飛行学校では大正時代に教官を務めた。第30戦闘飛行集団長の後、2度目の明野教導飛行師団長を経て第20戦闘飛行集団長に補された。最終階級は陸軍中将。『陸軍航空史』373頁 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』大正15年9月1日調
  22. ^ 飛行第200戦隊は1945年1月までに戦力を失い、生き残った人員は一部が台湾を経て日本へ後退、同年5月、戦隊は軍令陸甲第77号により復帰(編成を解除)した。
  23. ^ 軍令の名称は「第二十戦闘飛行集団司令部 教導飛行師団等臨時編成(編制改正)第三百五十四次復帰要領」。
  24. ^ 檮原秀見(ゆすはらひでみ)陸軍中佐。飛行第24戦隊長、第30戦闘飛行集団参謀などを務めた。『陸軍異動通報 5/6 昭19年9月1日~10月30日(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120923300 『昭和15年「密大日記」第11冊(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01004844100 
  25. ^ 防衛庁戦史室作成「陸軍航空戦備史(兵器研究の部)」における森本軍蔵少将の記述によれば、キ100は1945年2月1日に試験飛行、同月「五式戦闘機」として制式に決定された。『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』510-511頁
  26. ^ 第1教導飛行隊は1945年8月29日に部隊を解散した記録が残っている。『鍾馗戦闘機隊 2』135,139頁

出典

  1. ^ 『陸軍航空の軍備と運用(1)』26-27頁
  2. ^ 『陸軍航空の軍備と運用(1)』61-62頁
  3. ^ 『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』35頁
  4. ^ 『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』36頁
  5. ^ 『陸軍航空の軍備と運用(1)』89-90頁
  6. ^ 大日記甲輯 大正08年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C02030896700 
  7. ^ 『陸軍航空史』39頁
  8. ^ 『陸軍航空史』40頁
  9. ^ 大日記甲輯 大正08年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C02030896700 
  10. ^ 『陸軍航空の軍備と運用(1)』90頁
  11. ^ 大正8年5月 西受大日記(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C07060723400 
  12. ^ 大日記乙輯大正9年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C03011324100 
  13. ^ 御署名原本・大正八年・勅令第百十一号・陸軍航空部令(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03021185100 
  14. ^ 軍令 陸第8号 『官報』第2006号、1919年4月14日
  15. ^ 軍令 陸第8号 『官報』第2006号、1919年4月14日
  16. ^ 大日記乙輯大正9年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C03011258900 
  17. ^ 『所沢陸軍飛行場史』30頁
  18. ^ 『所沢陸軍飛行場史』85頁
  19. ^ 大日記乙輯大正9年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C03011363000 
  20. ^ 『所沢陸軍飛行場史』86頁
  21. ^ 大日記乙輯大正9年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C03011302700 
  22. ^ 大日記乙輯大正9年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C03011301800 
  23. ^ 大日記乙輯大正9年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C03011267600 
  24. ^ 軍令 陸第1号 『官報』第2577号、1921年3月8日
  25. ^ 大日記甲輯 大正10年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C02030975900 
  26. ^ 彙報 陸軍航空学校下志津、明野両分校設置 『官報』第2608号、1921年4月14日
  27. ^ 彙報 修業員入校 『官報』第3330号、1923年9月27日
  28. ^ 密大日記 大正13年5冊の内1冊(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C03022645700 
  29. ^ 軍令 陸第6号 『官報』第3518号、1924年5月17日
  30. ^ 『陸軍航空史』76頁
  31. ^ 達 陸達第17号 『官報』第3518号、1924年5月17日
  32. ^ 御署名原本・大正十四年・勅令第一六五号・陸軍軍人服役令中改正(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03021562300 
  33. ^ 御署名原本・大正十四年・勅令第一六〇号・明治三十五年勅令第十一号(陸軍武官官等表)中改正(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03021561800 
  34. ^ 軍令 陸第6号 『官報』第3802号、1925年4月28日
  35. ^ 御署名原本・大正十四年・勅令第一四九号・陸軍航空本部令制定陸軍航空部令廃止(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03021560700 
  36. ^ 軍令 陸第7号 『官報』第3802号、1925年4月28日
  37. ^ 軍令 陸第10号 『官報』第1900号、1933年5月5日
  38. ^ 軍令 陸第12号 『官報』第2572号、1935年7月30日
  39. ^ 軍令 陸第12号 『官報』第3447号、1938年7月1日
  40. ^ 大日記甲輯昭和13年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01001555700 
  41. ^ 軍令 陸第21号 『官報』第3580号、1938年12月9日
  42. ^ 軍令 陸第15号 『官報』第4055号、1940年7月13日
  43. ^ 1940年8月1日 陸密第1538号 『來翰綴(陸密)第1部昭和15年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007784900 
  44. ^ a b 1940年10月1日 陸密第2190号 『來翰綴(陸密)第1部昭和15年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007787700 
  45. ^ 1941年5月26日 陸密第1418号 『昭和16年 陸(支満)密綴 第5研究所(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C08030006800 
  46. ^ a b 1943年4月1日 陸密第992号 『陸密綴昭和18年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007813100 
  47. ^ 『鍾馗戦闘機隊 2』138頁
  48. ^ 軍令 陸第11号 『官報』第4327号、1941年6月12日
  49. ^ 『本土防空作戦』191-192頁
  50. ^ 『本土防空作戦』194頁
  51. ^ a b 『本土防空作戦』194-195頁
  52. ^ 『本土防空作戦』202-217頁
  53. ^ a b c 『本土防空作戦』222頁
  54. ^ 軍令 陸第8号 『官報』第4859号、1943年3月26日
  55. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』213頁
  56. ^ 御署名原本・昭和十八年・勅令第七五三号・陸軍航空関係予備役兵科将校補充及服役臨時特例及陸軍志願兵令中改正ノ件(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022864600 『御署名原本・昭和十八年・勅令第七七〇号・水戸陸軍飛行学校令中改正ノ件(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022866300 
  57. ^ a b c 『本土防空作戦』223頁
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  60. ^ 御署名原本・昭和十九年・勅令第三四四号・陸軍航空関係少尉候補者教育令(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022289100 
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  64. ^ 『本土防空作戦』316-317頁
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  66. ^ 『本土防空作戦』317-326頁
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  68. ^ 下志津教導飛行師団等 臨時編成要領 同細則 昭19.6.13(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C14010700200 
  69. ^ a b 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』263頁
  70. ^ 『帝国陸軍編制総覧 第二巻』872頁
  71. ^ 『比島捷号陸軍航空作戦』258-259頁
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  73. ^ 第30戦闘飛行集団司令部等 航空部隊一部の臨時編成(編制改正)第304次復帰(復員)要領 同細則 昭19.10.11(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C14010697600 
  74. ^ a b 陸軍異動通報 5/6 昭19年9月1日~10月30日(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120922600 
  75. ^ 陸軍航空部隊略歴(その2) 付 航空部隊の隷指揮下にあったその他の部隊(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12122420200 
  76. ^ 『つばさの血戦』227-238頁
  77. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』329-330頁
  78. ^ 『本土防空作戦』432-433頁
  79. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』402-403頁
  80. ^ 『本土防空作戦』503-507頁
  81. ^ 『陸軍軍戦備』482頁
  82. ^ 軍令 陸第10号 『官報』第5472号、1945年4月14日
  83. ^ 御署名原本・昭和二十年・勅令第二二九号・陸軍航空総監部医務部令ノ適用停止ニ関スル件(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A04017733700 
  84. ^ 『本土防空作戦』515-523頁
  85. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』474-476頁
  86. ^ 軍令 陸第11号 『官報』第5472号、1945年4月14日
  87. ^ 『陸軍軍戦備』495頁
  88. ^ a b c 『本土防空作戦』605頁
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  90. ^ a b 『陸軍軍戦備』495頁
  91. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』418頁
  92. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』413頁
  93. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』468頁
  94. ^ 『帝国陸軍編制総覧 第三巻』1158頁
  95. ^ 大陸命綴 昭和20年7月~20年8月(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13070054800 
  96. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』413頁
  97. ^ 『陸軍軍戦備』495頁
  98. ^ 大陸命綴 (終戦に関する書類) 昭和20年8月15日~20年8月21日 (第1381~1387号) (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C14060914200 
  99. ^ 『陸軍軍戦備』500頁
  100. ^ 『陸軍航空史』53頁
  101. ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』大正12年9月1日調
  102. ^ 陸軍異動通報綴 暁2948部隊 昭18年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120885000 
  103. ^ 軍令 陸第5号 『官報』第4577号、1942年4月15日
  104. ^ 陸軍異動通報 3/6 昭19年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120911900 
  105. ^ 陸軍異動通報 2/4 昭20年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120934800 
  106. ^ 陸軍異動通報 2/4 昭20年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120934800 
  107. ^ a b 陸軍異動通報 昭和19年12月26日~20年11月22日(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120963000 
  108. ^ a b 陸軍異動通報 昭和19年12月26日~20年11月22日(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120963100 


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