日本ビクター
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 JVCブランドロゴ（2代目） （1968年 - 現在） | |
 日本ビクター本社工場（当時） | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 |
非上場（以下は過去のデータ） 大証1部（廃止） 6792 1960年11月15日 - 2008年9月25日 |
| 略称 | ビクター、JVC |
| 本社所在地 |
 日本〒221-8528 横浜市神奈川区守屋町3丁目12番地 |
| 設立 |
1927年（昭和2年）9月13日[1] （日本ビクター蓄音器株式会社） |
| 業種 | 電気機器 |
| 事業内容 |
映像機器・音響機器 情報・通信機器 記録メディア |
| 代表者 | 不破 久温（代表取締役社長） |
| 資本金 |
516億1500万円 （2008年（平成20年）3月31日現在） |
| 売上高 |
連結：4620億86百万円 単独：2302億05百万円 （2009年3月期） |
| 総資産 |
連結：2579億77百万円 単独：1950億19百万円 （2009年3月期） |
| 従業員数 |
連結：11,611名 単独：3,460名 （2009年3月末日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | JVCケンウッド 100% |
| 主要子会社 |
ビクターエンタテインメント 100% JVCエンタテインメント 100% テイチクエンタテインメント 96.1% |
| 関係する人物 |
高柳健次郎（テレビ受像機開発者） 髙野鎮雄（VHS開発者） 松下幸之助（パナソニック創業者） |
| 外部リンク | https://www.jvc.com/jp/ |
| 特記事項：2011年10月1日にJVCケンウッドに吸収合併され解散。 | |
2008年（平成20年）10月1日に同業のケンウッドと経営統合し、JVC・ケンウッド・ホールディングス（現・JVCケンウッド）を設立、その後2011年（平成23年）10月1日にケンウッド、J&KカーエレクトロニクスとともにJVCケンウッドへ吸収合併された。
注釈
- ^ その後、2022年（令和4年）4月1日にJVCケンウッドが旧日本ビクター蓄音器（後の日本ビクター）時代から通算して95周年に合わせる形でビクターブランドロゴを小変更し、3代目ビクターブランドロゴへ移行。なお、「Victor」の綴りはそのままだが、変更前のビクターブランドロゴに対し、書体が若干細身のものに改められたほか、シンボルマークの「HIS MASTER'S VOICE」の意匠も若干の変更が実施された。
- ^ ただし、カーオーディオ製品に限り1999年から一足先に導入されていたが、2008年に販売不振や若者の車離れなどを理由にカーオーディオ事業から完全撤退した。
- ^ 液晶シャッター式スコープを本体に接続し、立体映像を楽しむことが可能であった。
- 『昭和55年 写真生活』（2017年、ダイアプレス）p103
- ^ 例：「ステレオはビクター」「テレビ（またはカラーテレビ）はビクター」「ビデオはビクター」「メタル（テープ対応）（カセット）デッキはビクター」「S-VHSはビクター」など
出典
- ^ a b 松信太助編、石井光太郎・東海林静男監修 『横浜近代史総合年表』 有隣堂、1989年。
- ^ “ビクターマークの由来 ～ニッパーについて～”. JVCケンウッド. 2023年8月9日閲覧。
- ^ a b “ブランド・ステートメント”. 日本ビクター. 2023年8月10日閲覧。
- ^ a b c A Guide to Japanese Record Manufacturers Billboard.12.19
- ^ 日本ビクターのニュースリリース
- ^ 『昭和55年 写真生活』（2017年、ダイアプレス）p102
- ^ サーキット事業の譲渡に関するお知らせ 2008年1月30日
- ^ 会社分割によるモータ事業部門の分社化及び事業譲渡に関するお知らせ 2008年02月27日
- ^ “MSX Resource Center Victor HC-5”. 2023年5月21日閲覧。
- ^ ASCII 1983年12月号, p. 150.
- ^ 子会社の解散に関するお知らせ 2008年5月20日
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