推奨ブラウザ

ウィキペディア

索引トップ用語の索引ランキングカテゴリー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/04/15 00:28 UTC 版)

現状における問題点と解決方法

セキュリティ上の問題

記載については2010年1月時点の内容に基づく。

開発元がセキュリティに関するサポートを終了しているウェブブラウザやバージョンを、ウェブサイトの運営者が推奨ブラウザとしてしまっていることがある。このような状況は、閲覧者がセキュリティ上の観点から見て使用すべきではないウェブブラウザをそのまま使ってしまうことに繋がりかねない。

問題を抱えたバージョンのブラウザの例

Windows版のInternet Explorer 5.x以前（サポート終了^[13]。Internet Explorer 5.01 for Windows 2000を除く。ただし2010年 7月13日でWindows 2000自体のサポートが終了）
Netscape日本語版を含む全般（日本法人の撤退後、数年間更新されず最新の7.1で脆弱性が100個以上放置されているとの指摘あり^[14]2008年 2月1日をもって開発サポート停止となることが発表された^[1]。日本語公式ページでもサポート終了がアナウンスされた）
Android標準ブラウザ　Android 4.3以前　（サポート終了）^[15]
Mac版のInternet Explorer全般（サポート終了^[16]^[17]）
Mozilla Firefox 3.6.x 以前（1.0.x^[18]、1.5.x^[19]、2.x^[20]、3.0.x^[21]、3.5.x^[22]、3.6.x^[23]とそれぞれセキュリティフィックスの提供が終了している。なお、4.0以降では高速リリースサイクル^[24]に移行している。^[25]）
Mozilla Suite全般（セキュリティフィックスが終了^[26]）

バージョンの古いウェブブラウザではSecure Sockets Layer（SSL）による暗号化通信時に必要となるルート証明書の期限が切れている場合もあるので、電子商取引やインターネットバンキングなどのように通信の暗号化を必要とするようなウェブサイトでは特に注意が必要となる。

問題を解決するためにはウェブサイトの運営者が問題のあるウェブブラウザ（あるいは問題のあるバージョン）を推奨ブラウザから外して、他のウェブブラウザへの乗換を推奨することが必要となる。ただしセキュリティホールはどのブラウザも抱えている問題であり、セキュリティホールの有無だけを推奨ブラウザ決定の判断材料とすることは無意味である。

推奨ブラウザ決定には既知のセキュリティホール数や影響度の大小、対応手段としての修正プログラム提供が継続しているか（=メーカーによるサポートが継続しているか）脆弱性数と修正対応済み数の比率、脆弱性発見から修正プログラム提供までの平均時間の長短などが判断材料として必要になる。

このような観点から考えると、特定バージョンに対するメーカーのサポートが終了した場合には推奨バージョンをサポートのある上位バージョンに変更するのが望ましいということになる。なおブラウザのバージョンアップは仕様変更の理由などから完全な上位互換となっていないことがあるため、実際の推奨ブラウザ更新には上記のような判断材料による検証以外にもブラウザでの動作検証が必要となる。

同様に、他のブラウザを推奨ブラウザに追加する場合にもそれらの検証が必要となる。このように推奨ブラウザの更新には、運営者・閲覧者双方とも手間がかかることについて留意する必要がある。

ウェブサイト運営者ができる工夫としてはバナー画像によるリンクを入れ替える、最新版へのバージョンアップを促す、別のウェブブラウザへの乗換を促す、などがある。またウェブブラウザの開発元が自動アップデート機能（や自動バージョンチェック機能）をウェブブラウザやOSに持たせることも増えているため、自動アップデート機能の存在を推奨ブラウザと共に告知することなども有効である。

自動アップデート機能等を持つウェブブラウザの例

Windows版のInternet Explorer 6以降（Windows UpdateあるいはMicrosoft Updateによる自動更新）
Mozilla Firefox 1.5.x以降（1.5から自動更新機能を採用^[27]）
Safari（ソフトウェアアップデート機能による自動更新）
Opera 10以降（Ver.8から9.xまでは新バージョン通知機能^[28]による起動時バージョンチェックのみだったが、10以降は自動アップデート機能・サイレントアップデート機能が追加された^[29]）
Google Chrome（ソフトウェアアップデート機能による自動更新^[30]）

ただしサポートの切れているバージョンではアップデートが機能しないといった問題も残るため、あまりに古いバージョンは推奨から外す、特に問題のあるバージョンにはウェブサイト側が重要な機能を利用させないようにする、問題のある設定を推奨しない（良い例：SSL 2.0を使わせない）などといった工夫も同時に求められる。

技術的な制限が行えない、あるいは歴史的経緯などが理由で動作対象から外すことが難しいような場合、問題を抱えたバージョンのブラウザについては「動作確認済みブラウザ」として推奨ブラウザとは分けて明記する方法もある。動作確認済みでも推奨ではないことを明記することで、推奨ブラウザへの乗り換えを間接的にではあるが促すことにも繋がる。

なお、ブラウザのバージョン表記については対応バージョンが確実に分かるように書く必要がある。これは後述の悪い例のように表記の仕方によっては対応するバージョンが特定のバージョンのみなのか、そのバージョン以降も含むのか、どちらとも取れる場合があるためである。

バージョン指定表記の悪い例

表記があいまいな例

製品指定のみ: Safari（対応バージョンが不明）
特定バージョンのみ?: Netscape 6（6以降のバージョンが存在するため、6のみへの対応なのか6以降全てのバージョンへの対応なのかが不明）

脆弱性が修正された新バージョンへの更新を阻害する可能性がある例

バージョンの範囲指定: Netscape 4.7～7.1
特定バージョンのみに限定: Mozilla 1.7.3のみ（バージョン数だけでなく「のみ」と明示）
特定バージョンの系統のみに限定: Mozilla Firefox 2.x（xは任意のバージョン数）
バージョン、パッチ及びOSを指定: Microsoft Internet Explorer 6 SP1（Microsoft Windows版）

バージョン指定表記例

以下の例のように、対応するバージョン指定の範囲を分かりやすく書くのが望ましい。

特定バージョン以降（サポート期間中の複数バージョン含む）を指定: Opera 8.45以降（バージョン数だけでなく「以降」と明示）; Mozilla Firefox 2.17以降 / Mozilla Firefox 3.03以降
その上で、テストバージョン（β版、開発版）を除外する: Windows Internet Explorer 8・9・10・11（β版は除く）

ウェブブラウザを限定することによる問題

推奨ブラウザを指定する場合、単一もしくは特定環境のウェブブラウザのみに限定することが多い。限定する理由にはウェブサイトの製作における時間上の制約、技術上の制約^[31]、動作検証にかかる人件費の問題などがある。

そのうち、技術上の理由から推奨ブラウザを限定することは他のウェブブラウザユーザーにとって深刻な影響を与えることが多い。例えばActiveXやSilverlightのように特定のOSやブラウザ、プラグインなどに依存する技術を用いた場合、他のウェブブラウザではコンテンツの参照すらできないことがある。

ウェブブラウザ用のプラグインを限定する例としてはWindows Media Player（WMP）プラグインを指定する手法が挙げられる。配信内容の著作権を保護する必要がある場合、デジタル著作権管理（DRM）技術等を利用する必要があるがWindows Media PlayerにおいてはWindows Media Video（WMV）やWindows Media Audio（WMA）などに含まれる固有のDRM技術を利用していることが多いため、結果的に閲覧環境が限定されることとなる。

またJavaやAdobe Flashなどのプラグインが必要な技術を用いたり、JavaScriptのようなスクリプトを利用する場合も一部のテキストブラウザ（Lynxなど）やスクリーンリーダーなどで閲覧できない場合があるので広義の視点から見れば閲覧環境の限定に繋がるといえる。

プラグインではないが、オンラインゲームやオンラインバンキングなどで使われるセキュリティツール（例：nProtectなど）が特定のOSやブラウザにしか対応していない場合も同様に閲覧環境を限定することにつながる。

ウェブブラウザや閲覧環境を限定することによって発生する問題としては以下のようなものがある。

代替手段確保の妨げ: 他のウェブブラウザ環境の利用を妨げることになり、推奨ブラウザに問題が発生した場合に他のウェブブラウザを代替手段として利用することが困難になる場合がある。
推奨ブラウザが動作しないオペレーティングシステムの切捨て: ウェブサイト閲覧者の幅を狭めることになる。特に企業サイトや商用サイトであれば、潜在顧客層を排除することに繋がりかねない。また、政府・行政・地方自治体などの公共サイトにおいては閲覧者たる国民の知る権利やアクセス権を阻害することに繋がりかねない。
アクセシビリティ上の問題: 特定のブラウザにのみ特化しているウェブサイトはアクセシビリティの観点からみて望ましくない場合（情報格差など）がある。

また、第二次ブラウザ戦争においてウェブブラウザ市場のシェアが変化しつつある状況^[32]^[33]^[34]^[35]^[36]（詳細はブラウザ戦争を参照）を考慮すると、公共・商業サイトにおいて単一のウェブブラウザのみを推奨ブラウザとすると時勢に伴う利用者環境の変化に適応しづらく、望ましくないと言える。

推奨ブラウザを単一のウェブブラウザに制限した場合、そのブラウザでの閲覧や操作について保証しやすい反面、それ以外のブラウザではサイトを利用できないこともあり、アクセシビリティの観点でも問題となる。

これらの問題を解決するためには、できるだけ特定のオペレーティングシステムやウェブブラウザに依存しない技術を利用する、他の環境で使える代替技術を併用する、などの配慮が必要である。また、ウェブサイト運営者がアクセシビリティに配慮し、ウェブ標準に基づく形でのサイト（コンテンツ）作成を行うことでより多くのブラウザや閲覧環境で利用できるようになり、結果、推奨ブラウザの範囲を広げることも可能になる。ウェブ作成におけるアクセシビリティに関する法律や指標としては、米国ではリハビリテーション法第508条が、日本国内ではウェブコンテンツJIS（JIS X 8341-3:2004）が、国際的な指標としてはW3Cによるウェブコンテンツ・アクセシビリティ・ガイドライン（WCAG）などがある。

脚注