急性疾患 急性疾患の概要

急性疾患

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/07/29 15:43 UTC 版)

症状の重さを示す重症などとは異なる概念である。

以下に示すような疾患の名称の一部となっている。

急性疾患の例

急性期病棟

OECD諸国の人口あたりベッド数(機能別)[1]

日本の医療においては医療法を根拠とする病床機能報告制度が存在し、病棟について高度急性期、急性期、回復期、慢性期のうち、どの医療機能を担うかを毎年都道府県知事に報告する義務が定められている[2][3]

  • 高度急性期 – 急性期の患者に対し、状態の早期安定化に向けて、診療密度が特に高い医療を提供する機能
  • 急性期 - 急性期の患者に対し、状態の早期安定化に向けて、医療を提供する機能
  • 回復期機能 - 急性期を経過した患者への在宅復帰に向けた医療やリハビリテーションを提供する機能
  • 慢性期 - 長期にわたり療養が必要な患者を入院させる機能

日本では急性期病棟への入院日数はOECD中で最長であり、OECD平均の2倍にも及ぶ[4]。OECDは病院区分を正確に分類するよう2009年に勧告している。

関連項目


  1. ^ Health at a Glance 2013 (Report). OECD. (2013-11-21). doi:10.1787/health_glance-2013-en. 
  2. ^ 医療法 第六条の三 病院、診療所又は助産所(以下この条において「病院等」という。)の管理者は、厚生労働省令で定めるところにより、医療を受ける者が病院等の選択を適切に行うために必要な情報として厚生労働省令で定める事項を当該病院等の所在地の都道府県知事に報告するとともに、当該事項を記載した書面を当該病院等において閲覧に供しなければならない。
  3. ^ 平成 29 年度 病床機能報告 報告マニュアル (Report). 厚生労働省. (2017). https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055891.html. 
  4. ^ OECD Economic Surveys: Japan 2015, OECD, (2015-04), doi:10.1787/eco_surveys-jpn-2015-en, ISBN 9789264232389 


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