少将
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北大西洋条約機構の階級符号（NATO階級符号）では、OF-7に相当する。また、陸海空軍でそれぞれ呼称の異なる少将を総称しtwo-star rankと呼ぶこともある。
将官のなかでは、最下級、又は准将がある場合には下から2番目の階級となる。英呼称は、陸軍：major general（メイジャー ジェネラル）、海軍：rear admiral（リア アドミラル[注 1]）、ただし、他国の海軍は基本的にcounter admiralと呼称する。空軍は通常陸軍と同一の呼称を用いるが、イギリス連邦方式 (Commonwealth system)ではエアー・ヴァイス・マーシャル (air vice-marshal) と呼称する。なお、フランス革命方式を使用する国々では補職制度により「師団将軍」(divisional general) あるいは「旅団将軍」(brigade general) と呼称する。アメリカ軍やフランス陸軍および空軍（海軍は中将）では、正規階級(regular rank)における最高位とされ、それよりも上の二階級は役職に応じた臨時階級(temporary rank)である。
- 陸軍では主に師団長（准将が無い陸軍では副師団長、旅団長または団長[注 2]）、陸軍省各局長等を務める。
- 海軍では主に小規模な艦隊や戦隊の司令官 (准将の無い海軍では隊群司令も)、海軍省各局長等を務める。
- 空軍では主に航空師団長や飛行集団長（准将の無い空軍では航空団司令官）等を務める。
海軍少将以上は、軍艦に乗艦すると将官旗を掲げる。また、准将を置かず、上級大将4階級制を取っている国においては「中将」が准将4階級制を取っている国の少将に相当するとされている（上級大将参照）。
注釈
- ^ a b 明治5年1月に海軍省が定めた外国と国内の海軍武官の呼称によるとリール・アドミラルを少将に対応させている[1]。
- ^ 現在では、陸上自衛隊以外に台湾、ポルトガル、そして南米ではブラジル等の一部の国にその例が見られる。また、かつてナポレオン戦争時、准将制度を持つイギリス陸軍でも、第2騎兵旅団長であったウィリアム・ポンソンビー将軍のように少将の旅団長も少なくなかった。
- ^ 政体書では軍務官の判官事の職掌は神祇官の判官事の職掌に関する規定に准ずるとしているが、海陸軍将の職掌に関する定めはない[9]。
- ^ 四条隆謌[10]、西園寺公望[11]、烏丸光徳[12]、壬生基修[12]、坊城俊章[13]、四辻公賀 [14]などが三等陸軍将に任ぜられた。職員録によればこの他に五条為栄[15]、 久我通久[16]、 鷲尾隆聚[17]、 正親町公董[18]が軍務官陸軍局の三等陸軍将として掲載されている。
- ^ 三等陸軍将には公卿やその子弟が任ぜられ[注 4]、戊辰戦争において鎮撫使[19] [20]、江戸府知事[21]、参謀[21] [20]、関八州監察使[21]、総督[22]などを命ぜられた。なお、明治2年7月調べの職員録では、軍務官海軍局の三等海軍将として掲載されているものは一人もいない[23]。
- ^ 職員令では兵部大丞の職掌は民部大丞などの職掌に関する規定に准ずるとしているが、海軍少将や陸軍少将の職掌に関する定めはない[26]。
- ^ 1869年7月24日（明治2年6月16日）に公卿・諸侯の称を廃止して華族に改称した[29]。
- ^ 明治2年9月調べの職員録には久我通久、正親町公董、五条為栄、四条隆謌、鷲尾隆聚、坊城俊章が陸軍の少将として掲載されており、烏丸光徳は少将としては掲載されていない[27]。
- ^ 明治2年9月調べの職員録で陸軍の少将として掲載されている者[27]は、明治2年7月調べの職員録で軍務官陸軍局の三等陸軍将として掲載されていた者[28]とほぼ同じで堂上華族[注 7]やその子弟が任ぜられた[注 8]。なお、明治4年6月調べの職員録では、海軍少将として掲載されているものは一人もいない[30]。
- ^ 少将は中国の古典語には存在せず清末以前の文献からも見つけられないため、日本語による造語である可能性が高いと推測される[31]。 荒木肇は、律令制の官職名が有名無実となっていたことを踏まえて、名と実を一致させる。軍人は中央政府に直属させる。などの意味合いから近衛府から将官の官名を採用したのではないかと推測している[32]。
- ^ 1870年6月1日（明治3年5月3日）には、横須賀・長崎・横浜製鉄場総管細大事務委任を命ぜられた民部権大丞の山尾庸三に対して、思し召しにより海軍はイギリス式によって興すように指示している[33]。
- ^ a b 版籍奉還の後、1870年10月26日（明治3年10月2日）に海軍はイギリス式[注 11]、陸軍はフランス式を斟酌して常備兵を編制する方針が示されている[34]。
- ^ 陸軍では服役年の始期は明治4年8月を以って始期とするため、その以前より勤仕の者であったとしても総て同月を始期とした[35]。 海軍では服役年の始期について、准士官以上は明治4年8月以前は服役年に算入しない[36]。
- ^ 明治4年11月3日に海軍大佐兼兵学権頭の中牟田武臣を海軍少将兼兵学頭に任じた[39]。明治4年12月調べの職員録によれば海軍少将中牟田武臣に加えて陸軍少将も数名掲載されており、明治2年に陸軍少将に任ぜられている四条隆謌の他に兵部大丞の山田顕義、鳥尾照光、桐野利秋、井田譲がいる[40]。
- ^ これまでの順席では海軍を上、陸軍を下にしていたが、明治5年1月20日の官等表から陸軍を上、海軍を下に変更した[42]。
- ^ 営門将補は1佐としての勤務期間が10年以上、かつ、1佐（一）または（二）の官職を占めたことがある者を基準として選考される（ただし、退職金は昇任前の階級で計算されるため、特別昇任は長年の組織への貢献に対する報償的扱いに留まっている。平成16年度以前は昇任後の階級・号俸で退職金を計算して支給していた（いわゆる「離職時特別昇給」）が昇任後の階級における勤務日数が退職日当日のみであるにもかかわらず、既に他省庁においては廃止されていた同制度を依然として運用していたことが発覚。国庫の浪費にあたるとして財務省及び人事院の勧告を受けたことから廃止となった）
- ^ a b アメリカ海軍と同じく、陸軍および空軍の准将に対応する。
- ^ 降順にBrigadier general、 Brigadier mayor 、Brigadier。
出典
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