太平洋戦争

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ピーター・カルヴォコレッシー/ガイ・ウィント/ジョン・プリチャード『トータル・ウォー第二次世界大戦の原因と経過大東亜・太平洋戦争編（下)）河出書房新社、1991年（原著revised 2nd edition, 1989。初版1972）
クリストファー・ソーン『太平洋戦争とは何だったのか』草思社 1989年、新版2005年
ヘレン・ミアーズ『アメリカの鏡・日本』アイネックス、1995年、角川ソフィア文庫ほかで再刊
コーデル・ハル『ハル回顧録』中公文庫（新版2014年）
三田村武夫『大東亜戦争とスターリンの謀略―戦争と共産主義』自由社（新版）、1987年
林房雄『大東亜戦争肯定論』番町書房 1964年、中公文庫ほかで再刊
児島襄『太平洋戦争』上・下、中公新書、1965-66年、のち中公文庫
家永三郎『太平洋戦争』（岩波書店、1968年）、のち岩波現代文庫
林茂『日本の歴史25 太平洋戦争』（中公文庫、1974年、新版2006年）
日本国際政治学会編『太平洋戦争への道』全7巻・別巻（資料編）、朝日新聞社、1962年、新版1987-88年
ジェームズ・B. ウッド『太平洋戦争は無謀な戦争だったのか』ワック 2009年
Giangreco, D. M. (1997). “Casualty Projections for the U.S. Invasions of Japan, 1945-1946: Planning and Policy Implications”. Journal of Military History 61 (3). doi:10.2307/2954035. ISSN 0899-3718. JSTOR 2954035.
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- 和訳書：米陸軍省戦史局（編）『沖縄戦第二次世界大戦最後の戦い』喜納建勇（訳）、出版社Muge、2011年。ISBN 978-4-9904879-7-3。
- 和訳書：米国陸軍省（編）『沖縄：日米最後の戦闘』外間正四郎（訳）、光人社、1997年。ISBN 4769821522。
この記事はアメリカ合衆国政府の著作物であるDictionary of American Naval Fighting Shipsに由来する文章を含んでいます。

脚注

^ ヨーロッパ戦線（英語版）と太平洋戦域の人数別は不明
^ ヨーロッパ戦線（英語版）と太平洋戦域の人数別は不明
^ 参戦国の合計、詳細は#被害参照。
^ 交戦各国の主張の合計、詳細はこちらを参照。
^ 日本の内面指導により、公式な宣戦布告はせず。終末期に連合国の攻撃を受けたため、事実上の交戦国として扱われた。
^ 事実上のドイツ協力政権。マダガスカルの戦いで日本軍と一部軍事協力。
^ 仏印進駐後の日本による占領下では日本軍と協力。ただし進駐開始時および、日本軍の実権掌握（明号作戦）では若干の交戦が発生している。
^ 日本は設立を支援したが、正式な政府としての承認は最後まで行わなかった。
^ モンゴルは当時ソ連以外に国家承認されておらず、連合国扱いは受けていない
^ 連合国は政府としての承認を行わなかった。
^ 「世界は今や歴史的一大転機に際会」しているとの認識に立ち、「八紘一宇」のために「大東亜新秩序の建設」を目指し「国内体制の刷新」を行い、「強力な新政治体制の確立」を国策として決定した。出典：遠山茂樹、今井清一、藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店岩波新書（青版）355 1959年 p.17）。
^ もし、日米交渉が失敗し戦争を行うことになった場合、南部仏印が連合国軍によって占領されると南方進出およびビルマルートの遮断が困難になると予想されたことから南部にも進駐の必要性指摘。
^ 大本営と政府との間の開かれる会合で、重要国策に際して、国務と統帥の統合・調整を図るために創られた。出席者は、参謀総長、軍令部総長、首相、陸相、海相、外相など。最初の開催は1937年（昭和12年）11月。開戦にいたる過程で、重要国策決定の機関として政治的比重が増した。吉田裕、2007, pp.37-38
^ 「開戦という日本の国家意思が最終的に確定した。」吉田裕、2007, pp.49
^ なお、真珠湾攻撃後数週間の間、アメリカ西海岸では日本軍の上陸を伝える誤報が陸軍当局に度々報告されていた。「ロサンゼルスの戦い」も参照。
^ 戦死後、元帥海軍大将となる。
^ 8月8日に参戦したばかりのソビエト連邦の代表団も戦勝国の一員として臨席した。
^ 当時は白人至上主義全盛期だったため、日本人のみに限らず、有色人種に対する差別や偏見も激しかった。
^ この際同じように敵国だったドイツ系の住民やイタリア系の住民は収容所に送られることが無かったことから人種差別だとする意見も存在する。
^ 米軍は日系日本人が離反し日本側に付くことを恐れたため、太平洋戦線ではなく欧州戦線へ投入された
^ 南アジア、日中戦争（中国戦線）も含む。
^ 上記の武装勢力とは区別。なお、国名については当時の国家名を記載。国家的な概念がない地域の場合は現在の国名で記載^[397]。
^ 後に第一、第二復員省は、復員庁となった後、厚生省所管の第一復員局、首相所管の第二復員局を経て共に引揚援護局に改組され、現在は一括して厚生労働省の所管となり、主に同省社会援護局が戦病者や戦没者遺族への年金、遺骨収集、中国残留邦人の帰国などを取り扱っている。
^ 舞鶴は1949年（昭和25年）以降は唯一の引き揚げ港となった。
^ 日本軍がマレー半島に侵入した時、マレーシアはイギリスの植民地下にあり、マラッカ王国以来のマレー人、外来の華人系住民・インド系住民、その他に日本人、イギリス人などが居住していた。現在、マレーシア人はマレー系が約65%、華人系が約25%、インド系が約7%を占める。
^ 現在でも東南アジアのカフェでは白人客のことをマスターと呼ぶ名残がみられる。

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