大丈 大丈の概要

大丈

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/29 23:06 UTC 版)

株式会社 大丈[1]
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 秋田県湯沢市柳町4[2]

秋田県湯沢市表町4-3-35[3]
設立 1949年(昭和24年)7月1日[2]
業種 小売業
事業内容 衣料品・雑貨他小売[3]
代表者 取締役社長 大友利助[1]
資本金 300万円[2]

500万円[1]

750万円[3]
売上高 3億2000万円[1]
従業員数 78名[1]
決算期 6月[1]
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湯沢ショッピングデパート大丈
Yuzawa Shopping Department Store Daijo
店舗概要
所在地 秋田県湯沢市柳町[4]
開業日 1973年昭和48年)11月2日[5]
閉業日 1996年平成8年)9月[5]
敷地面積 1,549 m²[6]
延床面積 5,109 m²[6] 
商業施設面積 約3,000 m2[7]
最寄駅 湯沢駅
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大丈(だいじょう)は、秋田県湯沢市にあった日本の百貨店である。

歴史・概要

「山宗呉服店」の大友壮助から大友丈吉が分家し[1]1920年(大正9年)12月16日[2]当時の雄勝郡湯沢村で呉服太物小売店を[8]開店したのが始まりである[2]

第2次世界大戦中は衣料品の配給所として業容を維持した[1]

1949年(昭和24年)7月1日に「株式会社 大丈呉服店」を設立して改組し、1957年(昭和32年)9月16日に「株式会社 大丈」に社名を変更した[2]

本店は呉服を中心として取り扱っていたが[1]1961年(昭和36年)6月26日に横手支店を開設した[2]際には同店を婦人服と子供服を主力とした[1]

1973年昭和48年)11月2日[5]に秋田県湯沢市柳町[4]鉄筋コンクリート造4階建ての店舗を建設して湯沢ショッピングデパート大丈として開業[6]

柳町商店街を代表する大型店として賑わいの中核を担っていたが、郊外に出来た駐車場を持つ大型店が進出した影響で売上が減少し[6]1996年平成8年)9月[5]破産して閉店した[7]

閉店後は競売物件として破産管財人の管理下にあった[7]が、2004年平成16年)6月に湯沢市が金融機関を通じて[7]土地の3分の2と建物[9]を1,131万円で購入し[7]第三セクターのタウンマネージメント会社TMOゆざわによる店舗再開を模索した[7]が実現しなかった。

その後、市内の中心市街地もある4商店街でつくる湯沢市四商店街連絡協議会が街に活気を取り戻すことを狙って[4]、1階部分を市から無償で借りて[9]2006年平成18年)11月11日[4]アエナゆざわとして地元の野菜など農産物や地元商店で作った惣菜などの食料品[9]や、稲庭うどん川連漆器などの地元の名産品など[4]を扱い、近隣の高齢者に好評で1ヶ月平均4000人を集客したが、客単価が低く、パートの給料を払えば赤字という厳しい状況で営業[9]していた。

その後、老朽化が進んで外壁落下の恐れなど安全面の問題が見付かったため、2011年平成23年)6月からビルを解体して跡地をイベント広場として整備し、祭りの会場や市民のイベントに活用することとなった[6]

年表

過去に存在した店舗

2階建て・店舗面積130坪[2]
店舗面積60坪[2]

脚注・出典

  1. ^ a b c d e f g h i j 『全国繊維企業要覧 昭和45年版』 信用交換所大阪本社、1969年。pp1829
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『繊維小売年鑑 1965年版』 繊維小売年鑑刊行会、1964年。pp662
  3. ^ a b c 『河北年鑑 昭和56年版』 河北新報社、1980年11月1日。pp605
  4. ^ a b c d e f g “空き店舗利用で活気再来”. 商工あきた 2006年12月号(No.559) (秋田県中小企業団体中央会) (2006-12). 
  5. ^ a b c d e f “特集 商店街の行方”. 広報ゆざわ Vol.89 平成20年12月15日号 (湯沢市) (2008-12-15). 
  6. ^ a b c d e f g “旧大丈ビルを年内解体、湯沢市 交流イベント広場に”. 秋田魁新報 (秋田魁新報社). (2011年3月1日) 
  7. ^ a b c d e f g 地域における大型空き店舗の発生と処理状況 大型店退店に伴う地域への影響に関する調査結果 平成17年4月27日 (Report). 日本商工会議所. 27 April 2005.
  8. ^ a b 『日本織物人名録 大正15年7月』 東京信用交換所、1926年7月。pp秋田県11
  9. ^ a b c d e f g “湯沢市街地再生先見えず 新庁舎建設に活路求める”. 河北新報 (河北新報社). (2009年3月6日) 
  10. ^ a b 総理府統計局 編『会社企業名鑑 昭和40年版』 日本統計協会、1965年12月。pp1141



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