報道 報道を受けるにあたって求められる姿勢

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報道

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/08/06 02:51 UTC 版)

報道を受けるにあたって求められる姿勢

メディア・リテラシーを身に付ける必要がある(自分が気に入る報道・論調ばかりに目を向けて、それに反するものを「ほれ、偏向だ、捏造だ」と非難するものではない)。

ジャーナリズム

ニュースを収集し、選択、分析、を世論形成や定期性などの諸要素が加えて、責務である論評して解説を、継統的かつ定期的に流布する過程及び一回かぎりの行為であってもジャーナリズムである。

新聞定期刊行物は、しばしばジャーナリストによって書かれた特集記事を含む。特集記事を書くジャーナリストはその分野のスペシャリストでなければならない。しかしながら、「●●に詳しいジャーナリスト」などと自称する者もいるが、そのように自称する者が本当にその分野に精通しているのか否かに関しては、クリティカルシンキングをする必要がある。具体的には、「環境問題原子力問題に詳しいジャーナリスト」などと自称している人物が、本当に原子力工学など理工系の素養が要求されるような分野に精通しているのか否かなどは、ジャーナリストの自称を鵜呑みにしないで疑う必要がある。

世界のジャーナリズム

世界のジャーナリズムを見る際に、まず浮かぶのはベトナム戦争時の報道である。当初、アメリカの報道機関はベトナム戦争を支持していた。しかしダニエル・エルズバーグとアンソニー・ルッソがニューヨーク・タイムズの記者ニール・シーハンにペンタゴン・ペーパーズを渡すなど、さまざまな反戦的報道で、全米の世論は大きく変化する。ニューヨーク・タイムズが記事を掲載すると、当時の大統領リチャード・ニクソンは司法省に命じて、記事差し止め命令を求め連邦地方裁判所に提訴した。裁判は一審で訴えを却下。控訴審のワシントン連邦高等裁判所で訴えは認められたが、その後連邦最高裁判所での上告審では「政府は証明責任を果たしていない」という理由で却下された。また近年では、ウィキリークスがガーディアン、ニューヨーク・タイムズ、シュピーゲルなどとは情報を共有し連携したが、日本の新聞社は朝日も含め信用されず相手にもされなかったという件もあった。東大などの有名大学を出た記者や在校生が、これらの出来事に象徴されるような世界のジャーナリズムに目を開かず、国内の事件や学問研究に埋没し、ネット上の著名人の意見を鵜呑みにしていては、日本のジャーナリズムの発展には期待できないと言えるだろう。


  1. ^ 中正樹『「客観報道」とは何か 戦後ジャーナリズム研究と客観報道論争 』新泉社、2006年4月、ISBN 4787706012、のほか類書もある。
  2. ^ 武田徹「(ほぼ)全員有罪」の社会システムが稼働した」『日経ビジネスオンライン』日経BP社、2008年4月3日付配信
  3. ^ a b c 武田徹「不安モードで暴走するのはマスメディア・システムの宿命か」『日経ビジネスオンライン』日経BP社、2008年4月17日付配信


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