地熱発電
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/15 02:52 UTC 版)
題材とした作品
関連項目
- 電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法 - RPS制度について
- 地熱
- 地中熱
外部リンク
- International Geothermal Association （国際地熱協会、IGA）
- The International Energy Agency (IEA) Implementing Agreement for a Cooperative Programme on Geothermal Energy Research and Technology, or Geothermal Implementing Agreement (GIA) - 国際エネルギー機関の専門組織。
- 日本地熱学会
- 日本地熱開発企業協議会
- 川本勝「地熱発電を用いた日本の新たな電力政策と地熱税」『尚美学園大学総合政策論集』第21巻、2015年、15-34頁。
- 馬場健司, 高津宏明, 鬼頭未沙子 ほか「地熱資源をめぐる発電と温泉利用の共生に向けたステークホルダー分析 : 大分県別府市の事例」『環境科学会誌』第28巻第4号、環境科学会、2015年、316-329頁、doi:10.11353/sesj.28.316。
| 方式 |
| ||||||||||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 燃料 |
| ||||||||||||||||||||
| 発電機 | |||||||||||||||||||||
| 発電所 |
| ||||||||||||||||||||
| その他 | |||||||||||||||||||||
 Portal:エネルギー・ カテゴリ | |||||||||||||||||||||
注釈
- ^ これを低沸点流体という。
- ^ BWR-4型原発のおよそ400分の1の定格で一般家庭に換算して数百世帯から数千世帯分の需要を賄う。
- ^ 大岳発電所、大沼地熱発電所を除く。
- ^ 地形や法規制等の制約を考慮した「導入ポテンシャル」は約14.2GW(14,200MW)、経済的要因等の仮定条件に沿った「シナリオ別導入可能量」では1.08?5.18GW
- ^ 現在は富士電機（旧富士電機HD）に吸収合併されている。
- ^ 出力変更：12,500kW→14,900kW（2023年4月）
- ^ 規制緩和後、国立・国定公園内で初めて掘削調査[74][75]。2015年5月25日、電源開発（Jパワー）、三菱マテリアル、三菱ガス化学の3社が共同で建設開始[76]。発電能力約4万2千キロワットで事業費は約300億円[76]。2019年5月、営業運転を開始した[77]。
- ^ 出力変更：65,000kW→30,000kW（2017年8月）
- ^ 出力変更：216kW→125kW（2016年5月）
- ^ 出力変更：3,000kW→1,900kW（2006年1月）
- ^ 出力変更：25,000kW→27,500kW（2010年6月）
- ^ 出力変更：2,000kW→990kW（2004年11月）
- ^ 出力変更：30,000kW→25,960kW（2014年12月）→30,000kW（2017年6月）
- ^ 出力変更：30,000kW→25,800kW（2017年12月）
出典
- ^ 塩崎 功 (2019-12-24). “日本の地熱発電開発”. 応用地質（Journal of the Japan Society of Engineering Geology） 60 (3): 120-124. doi:10.5110/jjseg.60.120. ISSN 1884-0973.
- ^ 地熱発電とは？ 2.地熱発電のしくみ
- ^ a b c d e f 電中研レビューNo.49 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み-
- ^ Feed-In Tariffs: Accelerating the Deplyment of Renewable Energy, Miguel Mendonca, World Future Council, ISBN 978-1-84407-466-2
- ^ ルイギ・ジョリオ (2010年1月11日). “地熱エネルギー技術の進歩”. swissinfo.ch 2014年6月4日閲覧。
- ^ 平成19年度海外調査報告（アイスランド共和国） - 東京都議会
- ^ 原発がない国ニュージーランドの電力事情 ニュージーライフ 2014年5月18日
- ^ a b “インドネシア 世界最大規模の地熱発電所の建設へ” (日本語). Jakarta Globe (VOICE OF RUSSIA). (2014年5月31日) 2014年5月31日閲覧。
- ^ Gerald W. Huttrer. “Geothermal Power Generation in the World 2015-2020 Update Report”. International Geothermal Association（IGA）. 2021年11月10日閲覧。
- ^ 温泉と共存共栄も可能 地熱発電で東北を元気に！ FACTA ONLINE
- ^ a b c d e f 低炭素社会づくりのためのエネルギーの低炭素化に向けた提言、低炭素社会づくりのためのエネルギーの低炭素化検討会、平成22年3月
- ^ a b DOE, EERE, Geothermal Technologies Program, Hydrothermal Power Systems
- ^ Idaho National Laboratory, What is geothermal energy?
- ^ a b c d e f g 地熱学会、地熱エネルギー入門（翻訳）地熱資源の利用
- ^ a b c 資源エネルギー庁、グリーンエネルギーポータルサイト、地熱（「システム」タブをクリック）
- ^ 地熱発電のしくみとCO2 削減,三菱重工技報 VOL.45 NO.1: 2008
- ^ 自然冷媒アンモニアによる温泉水温度差発電システム[リンク切れ]
- ^ Asahi.com 温泉発電広がるか 60度でOK、設備も小型 2010年3月8日1時58分配信
- ^ “JNEC方式新地熱発電システムとは”. J・NEC. 2021年11月8日閲覧。
- ^ “世界初の新地熱発電システム、大分県九重町で発電実証に成功（2016年10月21日）”. 京都大学. 2021年11月8日閲覧。
- ^ “「カーボンリサイクルCO2地熱発電技術」の開発に着手”. 大成建設. 2021年11月8日閲覧。
- ^ “地熱発電技術研究開発事業「カーボンリサイクルCO2地熱発電技術」”. 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）. 2021年11月8日閲覧。
- ^ The Future of Geothermal Energy, Massachusetts Institute of Technology, 2006
- ^ 東邦大学、高温岩体発電方式
- ^ Google.org, 地熱発電の新技術開発に1000万ドル強を投資、2008年8月
- ^ 国内全土で開発可能 日本に適した高温岩体地熱発電、2010年7月 Archived 2011年7月12日, at the Wayback Machine.
- ^ a b c 「日本はもっと地熱発電を 米国の環境学者 レスター・ブラウン氏提言」『中日新聞』2008年6月23日 2008年6月24日にWebアーカイブ 2009-10-29閲覧
- ^ 新エネルギーの展望 地熱発電、エネルギー総合工学研究所、12ページ（PDFの15ページ）
- ^ Annual Report on Geothermal Energy Development in Japan - 2002 -
- ^ Fridleifsson, I.B., R. Bertani, E. Huenges, J. W. Lund, A. Ragnarsson, and L. Rybach 2008. The possible role and contribution of geothermal energy to the mitigation of climate change. In: O. Hohmeyer and T. Trittin (Eds.) IPCC Scoping Meeting on Renewable Energy Sources, Proceedings, Luebeck, Germany, 20-25 January 2008, 59-80. Archived 2012年5月16日, at the Wayback Machine.
- ^ 掘削技術.COM
- ^ エスケイエンジニアリング株式会社 事業案内 地熱掘削
- ^ 脚光浴びる地熱発電（4）地産地消 島の生活支える、SankeiBiz、2011.8.19 Archived 2012年5月21日, at the Wayback Machine.
- ^ 脚光浴びる地熱発電（3）温泉地と対立“30年戦争”、SankeiBiz、2011.8.18 Archived 2012年5月21日, at the Wayback Machine.
- ^ 地熱発電について、資源エネルギー庁・地熱発電に関する研究会における検討、資料6-1
- ^ 再生可能エネルギー源の性能、産業技術総合研究所
- ^ a b 日本地熱学会、地熱エネルギー入門 環境影響、2010年12月閲覧
- ^ 村岡洋文、浅沼宏、伊藤久男「延性帯地熱系の把握と涵養地熱系発電利用への展望」『地学雑誌』第122巻第2号、2013年、343-362頁、doi:10.5026/jgeography.122.343。
- ^ Ellsworth, William L.; Giardini, Domenico; Townend, John; Ge, Shemin; Shimamoto, Toshihiko (2019-08-07). “Triggering of the Pohang, Korea, Earthquake (Mw 5.5) by Enhanced Geothermal System Stimulation” (英語). Seismological Research Letters 50 (5): 1844-1858. doi:10.1785/0220190102. ISSN 0895-0695.
- ^ Lee, Kang-Kun (2019-04-30). 포항지진과 지열발전의 연관성에 관한 정부조사연구단 최종보고서. doi:10.22719/ketep-2019043001.
- ^ 韓国観測史上2番目の大地震「自然発生ではなかった」 地熱発電所が触発
- ^ 影響発現事例 環境省
- ^ a b 「平成24年における重要なエネルギー関連事項 II エネルギー資源の利用技術の進展と研究動向 5. 自然エネルギー 5.3 地熱」『日本エネルギー学会誌』 2013年、第92巻、第9号、806-808頁。
- ^ NEDO, 「需要に応じた電源開発の着実な推進」平成17年度 事業原簿（ファクトシート）、平成18年9月[リンク切れ]
- ^ 買取価格・期間等
- ^ a b 地熱発電事業に係る自然環境影響検討会（第4回）資料
- ^ a b c d e f “これまでの歴史”. JOGMEC地熱資源情報. 2022年8月25日閲覧。
- ^ “蒸気の減衰を食い止めろ！地熱発電で国内初の長期実証へ”. 日刊工業新聞社. 2021年11月9日閲覧。
- ^ 地熱発電の歴史 地熱調査会“地熱開発の歴史｜地熱発電について”. 資源エネルギー庁 (2014年). 2014年6月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年1月1日閲覧。
- ^ “日本で初めて地熱発電が行われた場所は?”. 西日本新聞. (2012年8月20日). オリジナルの2015年10月11日時点におけるアーカイブ。
- ^ “日本の地熱発電”. JOGMEC地熱資源情報. 2022年8月25日閲覧。
- ^ 平成22年度 再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査調査報告書、環境省、平成23年3月
- ^ Gooニュース 2007年12月20日の記事（経産省が新エネルギーに小水力と地熱を追加）
- ^ 世界最大の地熱発電設備の運転開始について 富士電機ホールディングス株式会社 2010年5月17日
- ^ “経済産業省 行政事業レビュー 「中小水力・地熱発電開発費等補助金」に関する取りまとめ結果に関する緊急提言” (PDF). 地熱学会 (2010年6月23日). 2011年8月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年8月31日閲覧。
- ^ 加納浩志「地熱発電で世界を席巻する日本企業の戦略」『月刊 ビジネスアイ エネコ』2011年8月号、第44巻、36-39頁。
- ^ 日本の地熱発電容量の変遷
- ^ 世界と日本の地熱エネルギー開発動向
- ^ 経済産業省、地熱発電に関する研究会（第1回）-配付資料
- ^ 経済産業省、地熱発電に関する研究会議事要旨（第1回）-議事要旨
- ^ 経済産業省、地熱発電に関する研究会（第2回）-配付資料
- ^ 経済産業省、地熱発電に関する研究会（第3回）-配付資料
- ^ 「地熱発電、補助引き上げ 経産省、3分の1程度に」『日本経済新聞』2009年3月24日朝刊 Archived 2009年3月27日, at the Wayback Machine.
- ^ 行政事業レビュー「公開プロセス」（METI/経済産業省）「中小水力・地熱発電開発費等補助金」
- ^ “地熱発電事業に係る自然環境影響検討会（平成23年度）”. 環境省. 2011年12月9日閲覧。
- ^ “審議会等 [温泉の保護と利用「地熱資源開発に係る温泉・地下水への影響検討会」]”. 環境省. 2011年12月9日閲覧。
- ^ 編集委員 滝順一 (2011年8月31日). “地熱エネルギーブームに乗り遅れる日本 九州大学の江原教授に聞く”. 『日本経済新聞』 2011年8月31日閲覧。
- ^ a b 地熱発電所の周辺温泉への影響について
- ^ 『毎日新聞』、2008年6月19日の記事[リンク切れ]（財政再建を願う嬬恋村が発電所建設を求めるも、温泉を擁する草津町が反対）
- ^ 日本地熱学会、報告書「地熱発電と温泉利用との共生を目指して」、2010年6月（PDF）
- ^ 『毎日新聞』2012年8月25日。
- ^ “全国の地熱・温泉発電所一覧（運転が開始されているもの）”. 環境省. 2021年11月8日閲覧。
- ^ “日本地熱発電所一覧”. 一般社団法人 火力原子力発電技術協会. 2021年11月9日閲覧。
- ^ 地熱発電 規制緩和後、初の掘削調査へ NHKニュース - NHKオンライン
- ^ 「湯沢地熱株式会社」の設立について〜3社共同で山葵沢・秋ノ宮地域の地熱調査・事業化検討を推進〜、2010年4月
- ^ a b “23年ぶり大型地熱発電 Jパワーなど秋田で着工”. 日本経済新聞. (2015年5月26日) 2015年6月21日閲覧。
- ^ 『山葵沢地熱発電所の営業運転開始について ～国内で23年ぶりとなる新規の大規模地熱発電所の運転開始～』（プレスリリース）電源開発株式会社、2019年5月20日。 オリジナルの2020年6月16日時点におけるアーカイブ。
- ^ “東京都八丈町とオリックス、地熱発電利用事業に関する協定を締結”. 国立研究開発法人 国立環境研究所. 2021年11月9日閲覧。
- ^ 東京都、八丈島における地熱発電の大幅拡大2013年1月4日
- ^ 八丈島地熱発電利用事業→スケジュール・進捗状況、八丈町
- ^ 「福島に地熱発電所の建設で協議 出光など、国内最大級」2012.4.3、MSN産経ニュース Archived 2012年4月3日, at the Wayback Machine.
- ^ 「福島で国内最大の地熱発電所開発へ 出光興産など9社」『朝日新聞』2012年4月3日
- ^ 「地熱発電開発へ熱い視線 上川」『北海道新聞』2012年3月28日 Archived 2012年3月31日, at the Wayback Machine.
- ^ 出典：「北海道で地熱発電調査＝23年ごろの運転目指す―石油資源開発」時事通信 1月21日(月)19時0分配信
[前の解説]
地熱発電と同じ種類の言葉
- 地熱発電のページへのリンク
