地下 地下の危険性と防災施設

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地下

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/11 01:24 UTC 版)

地下の危険性と防災施設

地下空間は一般に暗い密閉空間であるため、炭坑などでの地盤崩落や地下水噴出、粉塵爆発といった事故や、洞窟や地底湖での遭難がしばしば起きる。また地下街や地下鉄で火災や爆弾・化学兵器・細菌兵器によるテロリズムが発生した場合には、逃げ場を失った人々に多数の死傷者が出る。後者については日本の東京における地下鉄サリン事件以降、その危険性が広く認知されるに至った。また、洪水や高潮によって水が地下へ流れ込んだ場合にも同様に逃げ場を失って溺死する例がある。

不特定多数が利用する施設においては、次のような配慮が必要となる。

• 通路に物品を放置したり・屋台を出すなど交通の妨げになる行為をしない。
• 防災施設を完備しておく。
  • 防災センター・各関係機関との相互連絡回線
  • 避難誘導設備 : 誘導灯・非常照明
  • 排煙設備
  • 消火設備 : スプリンクラー設備・消防用水・消火器
  • 浸水防止設備 : 地上入口・地下で直接連結された建築物との浸水防止扉、排水ポンプなど
• 定期的に避難・誘導訓練を行う。

地下資源とその開発

地下には様々な資源がある。地下水や地熱、化石燃料（石油・石炭など）、鉱物（鉄・銅・貴金属・宝石など）がある。地下資源は地層の成り立ちによって形成されるため、地層の分布に地域的に偏りがあり、天然資源の分布にも偏りが出てくる。例えばダイヤモンドを含む鉱石（キンバーライト）は、インドや南アフリカ共和国などに限られている。地下資源の争奪は特に20世紀以降において、しばしば地域紛争・戦争の発生・拡大原因となっている。

2000年を過ぎたあたりから徐々にシェールガスの存在が知られるようになり、最近では盛んに開発が行われている。一方、シェールガスやシェールオイルの開発時に岩盤へ注入される物質や採掘されるガス自体が含む物質などにより地下水が汚染され、井戸水の黒色といった環境破壊や、住民に発がんなど深刻な健康被害が生じているとの報告もある。

地下に対する権利

国によって地下に対する権利の考え方は異なっている。アメリカ合衆国では地表の利用権を有する者が、特に深さに限定されずに地下の権利も有している、という論理が基本に置かれ、地下利用権の売買が行われている。シェールガスの開発にも地下の利用権が関係しており開発地域の地権者らと様々な取引が行われている。

日本では地上権と関連づけられており、近年では地下利用を促すために権利の及ぶ深さを限定する法改正が行われた。