四国
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/07 02:24 UTC 版)
四国 | |
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四国及びその周辺(瀬戸内海) | |
所在地 |
日本 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 |
所在海域 | 太平洋 |
所属諸島 | 日本列島 |
面積 | 18,297.78[1] km² |
海岸線長 | 2,091[2] km |
最高標高 | 1,982 m |
最高峰 | 石鎚山(愛媛県西条市) |
人口 | 約356万人(2024年) |
最大都市 | 高松市 |
プロジェクト 地形 |
四国地方のデータ | |
---|---|
4県の合計 | |
国 | 日本 |
面積 |
18,803.41km2[3] (2015年10月1日) |
推計人口 |
3,561,194人 (2024年3月1日) |
人口密度 |
189.4人/km2 (2024年3月1日) |
位置 | |
北海道・本州・九州とともに主要4島の一つでもあり[注 2]、この中では最も小さい[7][注 3]。最高標高は石鎚山の1,982mで、福井・石川・岐阜県境の両白山地三ノ峰 (2128m) 以西の西日本では最も高い。面積は18,297.78km2で[1]、世界の島の中では、ブラジルのバナナル島に次ぐ第50位の大きさである[注 4]。
四国とその付随する島(小豆島、大三島、大島、中島、伯方島、豊島など)を合わせて「四国地方(しこくちほう)」と言う[注 5]。これら付随する島を含めないことを強調したい場合、「四国本土(しこくほんど)」あるいは「四国島(しこくとう)」と呼ぶこともある。
(日本の地理・四国、日本の地域・四国地方も参照)
四国には徳島県、香川県、愛媛県、高知県の4つの県があり、4県の総人口は約356万人(2024年時点)であり横浜市(約377万人)より少ない[注 6]。(表右下 四国地方も参照)
四国の古代の呼称は、「伊予之二名島」・「伊予二名洲」(いよのふたなのしま)である。
概要
四国地方を構成する4県の中で、徳島県・香川県・愛媛県は島内交流と合わせて、本州四国連絡橋(本四架橋)もあり本州との交流も盛んである。
西南部除く四国全域は近畿地方の影響力を文化的に強く受けているが、東部の徳島県は政治・経済においても影響が顕著である。北東部の香川県は文化・経済の両面で岡山県とのつながりも深いが、高松自動車道と神戸淡路鳴門自動車道の開通以降は徳島県同様近畿地方との交流もより活発になっている。西部の愛媛県は広島県や九州の大分県との交流が見られる。一方で高知県は陸路が険しく船での往来が発達した関係上、古くから上方、京都、近世は江戸からの影響も強く、政治・文化的な中央への意識が高いとも言われている。近年は高速道路網の発達により、四国内指向が強まっている[要出典]。
日本の主要4島の中で、唯一政令指定都市が存在しない。
歴史書における呼称
神々による日本の創造の過程を記した『古事記』の国産み神話では、四国は淡路島に続き、日本列島で二番目に創造された島であるという[8]。古事記には「伊予之二名島(いよのふたなのしま)」と記されている[8]。また『日本書紀』では「四国」を「伊予二名洲(いよのふたなのしま)」と表記している。よって古代においては、「伊予之二名島」・「伊予二名洲」、または単に、「伊予島」・「伊予洲」(いよのしま、いよしま)、「二名島」・「二名洲」(ふたなのしま、ふたなしま)」などと呼ばれた(「フタナ」は二並びの意)。
近世以降は、五畿七道の南海道のうち、紀伊国と淡路国を除いた阿波国・讃岐国・伊予国・土佐国の4つの令制国が存在したことから、「四国」と呼ばれた。歴史書ではないが、16世紀の戦国時代を描いた軍記物語として知られる『陰徳太平記』(享保2年(1717年)出版)序に、「山陰山陽四国九州」の記載があり、このような近世の書物において、明確に「四国」という名称を見出すことができる。
注釈
- ^ 島国 (領土がすべて島から成る国)である日本を構成する14,125の島に対する『国土交通省』による区分け ⇒ 14,125島(本土5島・離島14,120島)[4][5][6]。
ただし、島について地理学上はこのような分類・区分けはない。 - ^ 【参考】 島国一覧(領土がすべて島で構成される国)
- ^ 【参考】 日本の島の面積順に上位10島 ⇒ 本州、北海道、九州、四国、択捉島、国後島、沖縄本島、佐渡島、奄美大島、対馬。 [出典] 国立天文台 (編)理科年表 平成19年版 P565、ISBN 4621077635。
- ^ a b 世界の島の面積順位より抜粋、出典 List of islands by area(島:オーストラリア大陸の面積未満で、四方を水域に囲まれる陸地)
- 第1位 グリーンランド
- 第6位 スマトラ島(インドネシア共和国)
- 第7位 本州
- 第8位 ビクトリア島(カナダ)* 人口1,707人(2001年)
- 第9位 グレートブリテン島 (イギリス(イングランド・スコットランド・ウェールズ))
- ^ 【参考】 国土地理院 四国地方の主な島の面積。なお、四国4県を四国地方とする見解もある。『日本地名大百科』小学館 1996年 p.554 ISBN 4-09-523101-7
- ^ 【参考】 四国4県の総人口は、おおむね、都道府県人口順位第10位静岡県の人口約358万人に相当する(都道府県の人口一覧#外部リンク)。
- ^ 道後温泉自体も2つ星に選定されている。
出典
- ^ a b “平成28年全国都道府県市区町村別面積調 島面積” (PDF). 国土地理院 (2016年10月1日). 2017年2月27日閲覧。
- ^ 『日本統計年鑑 平成26年』(2013年)p.17 - 1986年(昭和61年)、海上保安庁による計測。
- ^ “平成27年全国都道府県市区町村別面積調 都道府県別面積” (PDF). 国土地理院. p. 5 (2015年10月1日). 2016年2月29日閲覧。
- ^ “日本の島の数”. 国土地理院. 2024年1月5日閲覧。
- ^ “日本の島嶼の構成” (PDF). 国土交通省. 2024年1月5日閲覧。
- ^ “知る-基本情報-”. しましまネット. 公益財団法人日本離島センター. 2024年1月5日閲覧。
- ^ a b 平成25年10月1日時点の島面積より (PDF) 国土地理院(注:表中の「沖縄島 おきなわじま」は、通称名「沖縄本島」の正式名称)
- ^ a b 伊東ひとみ『地名の謎を解く』新潮社、2017年、10頁
- ^ 田中(2004年)p.294
- ^ 中央構造線の旅(4)-徳島県・愛媛県・高知県----山の自然学シリーズ(12)
- ^ 四国の地質(四国の一級水系) 国土交通省四国地方整備局河川部、2021年1月17日閲覧
- ^ Kakeda, Takeshi (2015年8月17日). “四国内の相互交流量を分析してわかった3つのこと”. いきてま@えひめ. 2020年5月28日閲覧。
- ^ 県民経済計算(平成18年度 - 平成29年度)(2008SNA、平成23年基準計数)
- ^ “工業統計調査 2020年確報 地域別統計表”. 経済産業省 (2021年8月25日). 2022年6月2日閲覧。
- ^ “令和2年国勢調査”. 総務省統計局. 2023年8月24日閲覧。
- ^ “四国4県人口 45年に26%減少 減少ペース 緩和傾向も 厚労省推計”. 2022年4月28日閲覧。
- ^ 国土交通省・第5回全国幹線旅客純流動データ
- ^ a b c d e 国土交通省・全国幹線旅客純流動データ
- ^ a b 国土交通省・圏域形成の動向 (PDF)
- ^ “地域経済の将来動向分析に関する調査研究”. 経済産業省 (2015年2月). 2018年3月17日閲覧。
- ^ a b 鳴門-阪神線21日廃止 高速バス路線で初、「1000円」影響[リンク切れ](徳島新聞 2010年1月15日)
- ^ a b 高速バス廃止相次ぐ 「上限千円」が影響[リンク切れ](朝日新聞 2010年1月16日)
- ^ a b 鳴門-阪神線が廃止 高速バス、他社も路線削減の動き, 徳島新聞, (2010-01-22), オリジナルの2010年1月26日時点におけるアーカイブ。
- ^ 『管内空港の利用状況概況集計表(平成26年(2014年)度速報値)』(PDF)(プレスリリース)国土交通省大阪航空局 。2017年10月31日閲覧。
- ^ “時刻表 >>松山観光港ターミナル”. 松山観光港. 2015年11月8日閲覧。
- ^ “道後温泉|歴史&文化|観光情報|公益財団法人 松山観光コンベンション協会 ~笑顔あふれるパワースポット松山へようこそ!~”. 公益財団法人 松山観光コンベンション協会. 2017年10月31日閲覧。
- ^ “松山・大街道ラフォーレ跡 新ホテル8月8日開業”. 愛媛新聞. 2015年11月8日閲覧。
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- ^ “幹線道路・路面電車計画”. 松山市. 2015年11月8日閲覧。
- ^ 2016年3月末現在軽三・四輪車県別保有台数と保有シェア(社団法人全国軽自動車協会連合会)
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、36徳島県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、37香川県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、38愛媛県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、39高知県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、33岡山県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、34広島県”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “平成22年国勢調査、従業地・通学地による人口・産業等集計(人口の男女、年齢、就業者の産業(大分類))、都道府県結果、全国結果”. 総務省統計局 (e-Stat) (2010年10月1日). 2014年3月10日閲覧。
- ^ “自転車歩行者道”. 本州四国連絡高速道路. 2021年1月17日閲覧。
- ^ a b 四国旅客鉄道株式会社 (2006年11月14日). “四国地域における鉄道等の活性化について” (PDF). 国土交通省・交通政策審議会地域公共交通部会. 2010年12月8日閲覧。
- ^ “四国を一つに結ぶ循環型ネットワークの構築を目指し整備が進む四国の高速道路”. 建設グラフ (2002年11月). 2008年2月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年12月8日閲覧。
- ^ 徳島新聞. (2008年2月7日)
- ^ 国土交通省・交通からみた国土の現状と課題 (PDF)
- ^ a b c 便宜上四国外の部分についても表記している。
- ^ a b “道路統計年報2014 道路の現況”. 国土交通省. 2015年4月22日閲覧。
- ^ “暦年・年度別空港管理状況調書(H25~R4)” (xlsx). 国土交通省航空局. 2023年12月28日閲覧。
- ^ 協議会について|四国遍路 四国遍路世界遺産登録推進協議会
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