再生可能エネルギー 特徴

再生可能エネルギー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/08/05 03:08 UTC 版)

特徴

再生可能エネルギーの多くに共通する特徴としては、下記のようなものがある。[54][55][56][57][58]

長所

  • 人為的な補充の必要がなく半永久的な利用が可能。
  • 運用時に二酸化炭素等の温暖化ガスの排出量が少ないものが多い。
  • 設備の耐用年数内に得られるエネルギーに対する温室効果気体の排出が化石燃料を用いた場合に比べ非常に少なく済むものが含まれる。
  • エネルギーを需要地近辺で調達できる。(エネルギー自給率の向上、燃料等の調達コストの削減、送電・輸送にかかるエネルギー消費量の縮減)
  • 焼却灰や放射性廃棄物等の有害物質の排出を抑制できる。
  • 放射性廃棄物を出さない。
  • 汽水発電ではコージェネレーションによる熱の有効利用によって全体的なエネルギー効率を高めコストを削減できる
  • 小規模設備は移設・転売・修理・廃棄・リサイクルなどが容易である
  • 小規模設備ほど工期が短くなり、需要量の予測のずれによるリスクを低減できる
  • 設備が比較的単純な仕組みのため、修理等が比較的安価で容易であり稼働可能率[注 3]が高くなる
  • 多数設置する場合一部が使用不能になっても影響が小さく、全体的な信頼性が高くなる。災害などの有事においても影響(供給停止の範囲や期間)が抑制できる。
  • 化石燃料に代わる新たなエネルギーや製造産業になる。

短所、課題

  • エネルギー資源が偏在し適地も偏在するため事前の調査が必要。
  • 既に利用されている用途との競合による価格高騰や紛争の発生。
  • 生産規模が小さいことによる環境負荷の増大や価格競争力の弱さ。
    • 製造工場が小さいために排出される二酸化炭素などの処理が不十分になりがちで量産効果が出せず石油に比べ高価になる(バイオエタノール
  • 環境基準による設置制限
  • 販売方法や情報開示による販売不振、正しい知識もしくは間違った知識の浸透による販売不振など。
    • 販売価格への政府自治体の補助基準の影響(太陽光発電
    • 問題のある販売方法による行政処分に伴う類似製品全般への社会的イメージ悪化(太陽熱温水器
    • 水素の原料を明らかにしない宣伝広告(燃料電池
  • 時間帯や季節、天候による出力変動や資源分布地域の偏在によるエネルギー需給ギャップ(風力発電の出力変動太陽光発電の出力変動などの例がある)。
  • エネルギー密度が低いことによる物理的な制限。ただし、地熱発電や太陽熱発電などはエネルギーの集中が可能。
  • 風力発電所のバードストライク問題



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注釈

  1. ^ 日本語の「再生可能」という語は、英語の「renewable」を翻訳してつくられた語である。日本語の「再生」には「リサイクル」の意味もあるため、「renewable」を「再生」と翻訳したことについて疑問を呈する者もいる[3][4][5]。しかし、原語の語に「リサイクル可能」の意味は無く[6]、その訳である「再生可能」も「リサイクル可能」の意味ではない。「森が再生する」のように、(自然環境等が)「更新できる、復活できる」等の意味で用いられる[6]
  2. ^ 再生可能エネルギーの割合を増やし、資源が偏在する化石燃料への依存を減らす事は安全保障の観点からも望ましい。
  3. ^ 機器が稼働できる状態の割合。実際に稼動する状態の割合を示す設備稼働率とは異なる。

出典

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  5. ^ 日本の電力不足を補う給電料金制度の考察 - Paul Gipe, wind-works.org(冒頭訳者注)
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  19. ^ 「前二号に掲げるものを除く。」として、「地熱」と「太陽熱」以外の自然熱である。
  20. ^ 「法第2条第2項に規定する化石燃料を除く。」として、「化石燃料(原油、石油ガス、可燃性天然ガス及び石炭並びにこれらから製造される燃料(その製造に伴い副次的に得られるものであって燃焼の用に供されるものを含む。)」を除いている。
  21. ^ なお、電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法2条4項各号のように、「太陽光」「風力」「水力」「地熱」「バイオマス(動植物に由来する有機物であってエネルギー源として利用することができるもの(原油、石油ガス、可燃性天然ガス及び石炭並びにこれらから製造される製品を除く。)をいう。)」「前各号に掲げるもののほか、原油、石油ガス、可燃性天然ガス及び石炭並びにこれらから製造される製品以外のエネルギー源のうち、電気のエネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして政令で定めるもの」として、政策的な理由から、限定的に列挙定義する例もある。
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  29. ^ ここでいう「事実上」とは、地球が、生物(特に現生人類型の生物)が生存できる環境を保っている期間のことを指す。地球上から生物が生存できる環境が失われてしまうということは、エネルギーを利用する主体が消滅することと同義であり、そもそもエネルギー利用を云々すること自体が無意味になってしまうからである。こうした期間を正確に算定することは不可能であるが、10億年から数十億年程度であると考えられている。この期間は、太陽が現行のような形とエネルギーの放出を保っていられる期間と関連する
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