不登校 不登校への対応

不登校

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/24 08:15 UTC 版)

不登校(ふとうこう)は、学校登校していない状態を指す。登校拒否(とうこうきょひ)とも言う。日本における「不登校」の語については、研究者、専門家、教育関係者らの間に全国的に統一した定義がなく多義的である。


注釈

  1. ^ 1956年制定の『就学困難な児童のための教科用図書の給与に対する国の補助に関する法律』や『学校給食法の一部を改正する法律』、1958年制定の『学校保健法』、1959年制定の『日本学校安全会法』など
  2. ^ 年度間に連続または断続して30日以上欠席した児童生徒のうち不登校を理由とする者について調査。ここで「不登校」とは、何らかの心理的、情緒的、身体的、あるいは社会的要因・背景により、児童生徒が登校しない、あるいは、したくともできない状況にあること(ただし、病気や経済的理由によるものを除く)とされている。
  3. ^ パーセンテージは不登校児童生徒数に対する割合
  4. ^ ただし、学校側がいじめを十分に把握していない可能性も残る。
  5. ^ パーセンテージは不登校児童生徒在籍学校数に対する割合
  6. ^ DSM-IV-TR 「症状は、臨床的に著しい苦痛、または、社会的、職業的、または他の重要な領域における機能の障害を引き起こしている。」
  7. ^ これら3つの診療科は概ね同じものである。「精神科」および「神経科」は、精神疾患を対象とする診療科である。また、個人開業の医院(クリニック)で「心療内科」と称しているものは、「精神科」とほぼ同じである。他に、「精神科」の別称として「精神神経科」などがある。なお、「神経内科」は「精神科」とは別の診療科である。
  8. ^ 身体の病気が無いのに身体の不調を訴えること。
  9. ^ これらはDSM-IV-TRで「不安障害」のカテゴリに含まれているもの。
  10. ^ DSM-5から登場した診断基準。DSM-IVで「広汎性発達障害」とされていたものとほぼ重複する。
  11. ^ 発達障害と精神遅滞はICD, DSMなど現在の診断基準では精神疾患に含まれる。
  12. ^ 軽症うつ病においては必ずしもこの限りではない。「日本うつ病学会治療ガイドライン Ⅱ.大うつ病性障害 2012 Ver.1」 p. 25. 参照
  13. ^ ただし、私立小・中学校の不登校児童の医療機関受診率は22.0%であり、公立の7.2%、国立の12.3%と比較して際立って高い。
  14. ^ DSM-5から登場した「自閉症スペクトラム障害」とほぼ重複する。
  15. ^ 学年を設けず、決められた単位を修得すれば卒業できる高等学校。定時制、全日制を問わず増加している。通信制高校も基本的に単位制である。「学年制と単位制」の項目を参照のこと。
  16. ^ 全日制高校であっても、定時制の単位制高校と同じ程度かそれ以上に中退率の高い学校があることに注意。例えば、東京都では、中退率が10%以上の全日制普通科の都立高校が15校ある。 出典:「都立高校と生徒の未来を考えるために-都立高校白書(平成23年度版)」
  17. ^ 前掲の文科省調査では、全日制の単位制高校の中退率は1.2%であり、全日制全体の平均1.2%と同程度である。また、全日制の単位制高校の不登校率は1.7%であり、全日制全体の平均1.2%よりわずかに高い程度である。
  18. ^ 同じ統計には、定時制高校の卒業者の進路についても記載されているが、定時制の単位制に限定したデータでは無いため省略する。
  19. ^ これはあくまでもWikipedia上の分類であり、公式の名称ではない。
  20. ^ 特別支援学校」のことではない。
  21. ^ 例えば、科学技術学園高等学校のインターネット学習では数学IIIが開講されている。

出典

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  65. ^ a b c d ナイランド 2006, p. 194-195.
  66. ^ ナイランド 2006, p. 29.





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