ワーキングプア
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関連文献
ドキュメンタリー
- NHKスペシャル
- 「ワーキングプア 働いても働いても豊かになれない」（2006年7月23日）
- 「ワーキングプアII 努力すれば抜け出せますか」（2006年12月10日）
- 「ワーキングプアIII 解決への道」（2007年12月16日）
- 「セーフティネット・クライシス 日本の社会保障が危ない」（2008年5月11日）
- 「セーフティネット・クライシスII 非正規労働者を守れるか」（2008年12月15日）
- モーガン・スパーロックの30デイズ 第1話:最低賃金で30日間（WOWOW 2006年3月19日）
- 地球特派員2006「アメリカ 格差社会の底辺で〜ワーキングプアの現実〜」（2006年11月19日 NHK BShi、12月3日 NHK BS1）
- BS世界のドキュメンタリー「貧困へのスパイラル」▽アメリカ格差社会の実態 前後編（NHK・BS1、2005年11月5日 アメリカ、パブリックポリシープロダクションズ／en:WGBH制作）
- このドキュメンタリーは3年以上にわたり、4つの家族に密着して取材している。
文献
- バーバラ・エーレンライク 曽田和子：訳『ニッケル・アンド・ダイムド ― アメリカ下流社会の現実』（2006年7月 東洋経済新報社）ISBN 4-492-22273-1
- ポリー・トインビー 椋田直子：訳『ハードワーク ― 低賃金で働くということ』 （2005年6月、東洋経済新報社）ISBN 4-492-22264-2
- 原著：Polly Toynbee, Hard Work: Life in Low-pay Britain, January 2003
- デイヴィッド・K・シプラー 森岡孝二：訳『ワーキング・プア ― アメリカの下層社会』（2007年2月、岩波書店）ISBN 978-4-00-025759-6
- 原著：David Shipler, The Working Poor: Invisible in America, February 2004
- 門倉貴史『ワーキングプア ― いくら働いても報われない時代が来る』（2006年11月、宝島社）ISBN 4-7966-5533-6
- NHKスペシャル『ワーキングプア』取材班『ワーキングプア ― 日本を蝕む病』（2007年6月、ポプラ社）ISBN 978-4-591-09827-1
- 湯浅誠『貧困襲来』（2007年7月、山吹書店〈人文社会科学書流通センター扱い〉）ISBN 978-4-903295-10-7
- 布施哲也『官製ワーキングプア―自治体の非正規雇用と民間委託』（2008年6月、七つ森書館）ISBN 978-4-8228-0870-9
- 日本国家公務員労働組合連合会:編集『KOKKO』「国」と「公」を現場から問い直す情報誌 創刊号（2015-9）（堀之内出版、2015年9月）ISBN 978-4-906708-49-9
- 遠藤公嗣:編著『同一価値労働同一賃金をめざす職務評価 官製ワーキングプアの解消』（旬報社、2013年10月）ISBN 978-4-8451-1329-3
- 官製ワーキングプア研究会:編『なくそう！官製ワーキングプア』（日本評論社、2010年5月）ISBN 978-4-535-55633-1
- 城塚健之:著『官製ワーキングプアを生んだ公共サービス「改革」』（自治体研究社、2008年8月）ISBN 978-4-88037-513-7
- 布施哲也:著『官製ワーキングプア 自治体の非正規雇用と民間委託』（七つ森書館、2008年7月）ISBN 978-4-8228-0870-9
注釈
- ^ 2021年時点で、時間当たり8,720ウォン。
- ^ 賃金の「締め日」および「支払い日までの日数」は企業によってばらつきがあり、完全に統一されていない。早ければ「毎月月末締め・翌月10日払い」の場合もあるが、長くなると「毎月月末締め・翌月末払い」の場合もある。この場合、なんらかの職に就労できても当日から2か月間は実質無収入と変わらない生活を余儀なくされる。
- ^ 労働基準法第25条（非常時払）で「使用者は、労働者が出産、疾病、災害その他厚生労働省令で定める非常の場合の費用に充てるために請求する場合においては、支払期日前であつても、既往の労働に対する賃金を支払わなければならない。」と規定されているが、「既往の労働に対する賃金」を生活費（家賃、食費、水道光熱費などの固定費）として充てるため前払いするよう請求しても、ほとんど認められない（生活費については「非常の場合の費用」として想定されていない）。
- ^ 渋谷のヤング・ハローワークの話として「即戦力を求めがちな企業側はアルバイト経験しかない人材を好まない傾向」があり指導官が「未経験者でも育ててゆく姿勢でもう少し門を広げてほしい」と述べているが、これは法的な強制力を有するものではない（朝日新聞・週末特集be-b〈青色〉 2006年11月4日）。同趣旨の記事は、多く報道されている。単行本では橘木俊詔『格差社会 何が問題なのか』（2006年、岩波新書）や中野麻美『労働ダンピング』（2006年、岩波新書）などを参照されたい。
出典
- ^ 「フルキャスト再び事業停止――厚労省方針 処分中に派遣」朝日新聞（2008年9月29日付夕刊、第3版、第14面）
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- ^ 増田政暢ほか編『よくわかる公的扶助論』法律文化社、2020年3月、ISBN 978-4-589-04051-0、28頁
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- ^ A Profile of the Working Poor, 2000 (U.S. Department of Labor, Bureau of Labor Statistics, March 2002)
- ^ 井樋三枝子「アメリカの貧困対策の現状」『外国の立法』第235号、国立国会図書館調査及び立法考査局、2008年3月、186-196頁、NAID 40015908998。
- ^ A profile of the working poor(MONTHLY LABOR REVIEW ONLINE, October 1989, Vol. 112, No. 10)
- ^ "A profile of the working poor, 2020". アメリカ合衆国労働省. 2022年9月. 2023年7月1日閲覧。
- ^ a b 『NHKスペシャル』「ワーキングプアIII 解決への道」（2007年12月15日放映）
- ^ 최저임금위원회（韓国最低賃金委員会） (2022年8月8日). 2022년 주요노동·경제지표 분석（2022年の主要労働・経済指標の分析) (PDF) (Report). pp. 27, 32. 2022年8月9日閲覧。
- ^ a b “「貧困層が22万人を越える、ワーキングプア増加が主因―台湾」”. Record China. (2008年2月26日)
- ^ NHK 海外ネットワーク 2014年11月23日放送分
- ^ Report: Standard of living rises, poor remain impoverishedイェディオト・アハロノト電子版 2008年2月14日
- ^ 「母子家庭「使えぬ」就業支援」 （朝日新聞 2007年10月22日）
- ^ 論文の中で「ワーキングプア Working Poor」
- ^ 1918-2008。日本女子大学,中央大学の教授。昭和57年「現代の「低所得層」―「貧困」研究の方法」で学士院賞。東京帝大卒。著作に「山谷―失業の現代的意味」。江口英一 えぐち えいいち
- ^ 『戦後史証言プロジェクト 日本人は何をめざしてきたのか 未来への選択(4)』NHK Eテレ 2015年7月25日
- ^ 東京新聞 2018年1月19日 朝刊 1面
- ^ 後藤道夫「国内貧困研究情報 興味深い統計と数字の動きを見る 貧困急増の実態とその背景--いくつかの統計資料」『貧困研究』第1巻、明石書店、2008年10月、120-121頁、NAID 40017216767。
- ^ 阿部 彩. “6.ワーキングプアの推計”. 貧困統計ホームページ. 2020年8月10日閲覧。
- ^ 戸室健作「都道府県別の貧困率、ワーキングプア率、子どもの貧困率、捕捉率の検討」『山形大学人文学部研究年報』第13巻、山形大学人文学部、山形県山形市、2016年3月1日、35,41-44、NAID 120005844477、2020年3月1日閲覧。
- ^ 星貴子 (2018年7月10日). "中高年ワーキングプアの現状と課題─キャリアアップ・就労支援制度に新しい視点を─" (PDF). JRIレビュー. 日本総合研究所. 9 (60): 79, 81–82. 2020年1月24日閲覧。
- ^ 社会・援護局保護課, 厚生労働省 (2023年3月31日). “令和３年度被保護者調査 年次調査（基礎調査、個別調査）令和3年7月末日現在” (Excel). 政府統計の総合窓口 (e-Stat). 総務省統計局. 2023年7月1日閲覧。
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- ^ "被保護者調査（平成２７年３月分概数）" (Press release). 厚生労働省. 2015年3月. 2023年7月1日閲覧。
- ^ 非正社員の増加、賃金の低さは読売新聞の特集「【連載】ワーキングプア」（2006年）で取り上げられている。
- ^ a b 国税庁『民間給与実態統計調査』
- ^ 正社員時代の終焉 (PDF) リクルートワークス研究所
- ^ 総務省『労働力調査』
- ^ 第168回国会本会議第5号（衆議院会議録情報）
- ^ 平成19年度第3回目安に関する小委員会議事録（厚生労働省、2007年7月31日）
- ^ OECD編『OECD対日経済審査報告書 : 日本の経済政策に対する評価と勧告. 2009年版』明石書店、2010年2月23日、pp.38-42頁。ISBN 978-4-7503-3143-0。
- ^ OECD雇用アウトルック2009
- ^ a b 川村雅則「官製ワーキングプア問題(1)地方自治体で働く非正規公務員の雇用,労働」『開発論集』第92号、北海学園大学開発研究所、2013年9月、161-212頁、ISSN 0288-089X、NAID 120005346120。
- ^ 保育士は官製ワーキングプア、公的サービスを提供する労働者が劣悪な労働条件で働かされるということは住民サービスが削られているのと同じ｜竹信三恵子和光大学教授 | editor
- ^ 2019年12月17日中日新聞朝刊1面
- ^ 民間よりヒドい［ワーキングプア公務員］の地獄 | 日刊SPA!『SPA! 2009年6月9日』
- ^ 東京新聞:非正規公務員（No.466） 3人に1人 官製ワーキングプア:生活図鑑(TOKYO Web)
- ^ ワーキングプアを自治体が作っている | オリジナル | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
「ワーキングプア」の続きの解説一覧
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