バブル景気 バブル景気の概要

バブル景気

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/04/22 12:25 UTC 版)

1989年、三菱地所が約2000億円で購入したロックフェラー・センター(ニューヨーク)。当時の日本企業による国外不動産買い漁りの象徴となった

ただし多くの人が好景気の雰囲気を感じ始めたのは1988年頃からであり[要出典]、政府見解では1992年2月までこの好景気の雰囲気は維持されていたと考えられている[2]

また、アメリカの2003年以後の住宅と金融を中心にした資産価格の高騰、景気拡大期を米国バブルなどと呼称する。ここではかつて日本で起きた事象について説明する。

目次




  1. ^ 岩田規久男 『日本経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2005年、75頁。
  2. ^ [http://www.esri.go.jp/jp/others/kanko_sbubble/analysis_01_05.pdf 内閣府 経済社会総合研究所 わが国のバブル期以降の経済の見通し・景気判断と経済政策 北坂真一 156頁
  3. ^ バブル時代を象徴するディスコは1989年11月オープンの芝浦ゴールドと、その頃の高級ディスコブームを牽引していたマハラジャだった。
  4. ^ 「バブル崩壊と失われた10年」(奈良産業大学経済学部講師 山本英司)によると、地価のピークは1991年9月であり、同年5月の段階ではまだはっきりバブルが崩壊したとは言い切れない[1]
  5. ^ 野口悠紀雄 『戦後日本経済史』 新潮社〈新潮選書〉、2008年ISBN 9784106035968 
  6. ^ 日本銀行の金融政策(1984年~1989年)-プラザ合意と「バブル」の生成-, 黒田晃生, 明治大学社会科学研究所紀要
  7. ^ 最近における短期金融市場の動向について, 日本銀行調査月報:1986年2月号
  8. ^ 消費者物価指数 (CPI), 総務省
  9. ^ 香西泰; 白川方明; 翁邦雄 『バブルと金融政策 :日本の経験と教訓』 日本経済新聞社、2001年ISBN 453213224X 
  10. ^ プラザ合意と円高、バブル景気, 中澤正彦・吉田有祐・吉川浩史, 財務総合政策研究所
  11. ^ サラリーマンが購入できる住宅の価格は年収の5倍と言われ、首都圏では、その様な地域は山梨にまで遠ざかった
  12. ^ 携帯電話は当時殆ど普及しておらず、まともな収入がない学生が手にすることは不可能であった。
  13. ^ 1986年に遺書を残して生徒が自殺した中野富士見中学いじめ自殺事件が起きた。葬式ごっこを行い教師3人も色紙に寄せ書きしていたことから、メディアが注目した最初のいじめ自殺事件になった。
  14. ^ 『「まじめ」の崩壊―平成日本の若者たち』(サイマル出版会、1991年)[要ページ番号]
  15. ^ 噂の真相」は「タカ派精神科医小田晋」(1997年7月号)において、「小学生時代はいじめられっ子で、青春時代は精神医学研究に明け暮れ、初体験は40過ぎまで叶わなかった。」などの小田氏の生育歴に触れた上で、「そういう小田氏は自分のことを何て診断するのだろうか。」「甲高い声でこういうだろう。『オタッキーの典型的なパターンです。』と。」として、そんな彼もオタクの枠に入るのではと疑問を呈した。[要ページ番号]
  16. ^ TM NETWORK小室哲哉がプロデュースしたヤマハ・EOSシリーズなど。
  17. ^ 『フェラーリを1000台売った男』榎本修・著 清水草一・編 ロコモーションパブリッシング刊
  18. ^ 本格的にインターネットが普及したのはウインドウズ95リリース後、ブラウザ戦争が勃発した1995年以降。
  19. ^ [http://www.esri.go.jp/jp/others/kanko_sbubble/analysis_01_05.pdf 内閣府 経済社会総合研究所 わが国のバブル期以降の経済の見通し・景気判断と経済政策 北坂真一 129頁
  20. ^ [2]公示地価データ)
  21. ^ 就職率文科省
  22. ^ 三和総合研究所編 『30語でわかる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2000年、206頁。
  23. ^ 三和総合研究所編 『30語でわかる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2000年、27頁。
  24. ^ 経済・マネー 黒田日銀、“実弾”100兆円投入へ! 給料アップ、株価「年内2万円も」ZAKZAK 2013年3月19日
  25. ^ 『まんが 八百長経済大国の最期』 (ベンジャミン・フルフォード, 光文社ペーパーバックス, 2004年)[要ページ番号]
  26. ^ 利益を上げても「(国際)競争力の確保」を名目・大義名分として、人材・設備への投資を極力行わず、株主への配当もせず、結果として内部留保がひたすらに積み上げられていく企業さえ見られる。
  27. ^ 当時の法律では銀行・保険・証券の間で業務の範囲が厳密に峻別され、銀行が顧客の保険契約にかかわることは戒められた。
  28. ^ a b 朝日新聞、2010年3月23日、東京版夕刊、9面。
  29. ^ プラザ合意と円高、バブル景気 財務省広報誌「ファイナンス」2011年10月






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