日銀の発表文には、金融政策のヒントが埋め込まれている。景気について「回復に向かいつつある」が「回復に向かっている」に変われば、景気認識の上方修正といった具合だ。真意を測るには、微妙な表現の背景を読み解く必要があり、金融市場関係者が「日銀文学」と呼ぶほど。
１７日開かれた秋の日銀支店長会議での黒田東彦総裁によるあいさつ文には、物価上昇率が政府・日銀の共通目標である２％を超えるまで「マネタリーベース（日銀が供給する通貨）の拡大方針を維持する」との文言が盛り込まれた。市場で広まる金融緩和の限界説に反論した形だ。
一方、「追加的な金融緩和措置」の１０文字が半年ぶりに消え、「必要な政策の調整を行う」に置き換わった。現行政策に行き過ぎがあれば柔軟に是正するというメッセージだろう。
日銀は年６兆円ペースの上場投信（ＥＴＦ）購入を掲げているが、株価形成をゆがめるとの批判が強い。日経平均がある程度上昇したらＥＴＦ購入額を減らす用意があると、日銀は示唆したようだ。
【２０１６年１０月２１日発行紙面から】
