詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "キャリーオーバー"
1,135件中 1-20の結果を表示しています
  • 井口 正
    化学工学論文集
    1982年 8 巻 3 号 225-231
    発行日: 1982/05/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    オリフィス板上に停滞する水層を吹き抜ける空気流によって
    キャリーオーバー
    される水量を実験的に調べた.肉眼観察により,
    キャリーオーバー
    の原因を次のように分類できることがわかった.すなわち, (1) 気泡の気液界面での破裂で発生する
    キャリーオーバー
    , (2) 高速の空気流により気液界面で水がひきちぎられて起る
    キャリーオーバー
    , (3) 気液界面の上下振動による
    キャリーオーバー
    である.また,
    キャリーオーバー
    水量には, 空気吹き込み口の形状の影響は小さく, 気泡界面の現象が支配的であることがわかった.
    キャリーオーバー
    水量を予測するために, 空気流により水がひきちぎられて
    キャリーオーバー
    が起る領域について簡単なモデルを考察し, 無次元整理式を得た.
  • 桃井 真里子, 森 雅人
    脳と発達
    2005年 37 巻 3 号 208-213
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    小児神経科専門医の
    キャリーオーバー
    診療の実状を把握し, 問題点, 整備すべき環境などを明らかにし, あるべき診療体制を考察する目的で, 日本小児神経学会評議員を対象に調査票による調査を行った.回答率は71.7%(205名中147名) であった.そのうち57%が16歳以上の患者の診察を継続していた.積極的に成人科へ転科をすすめる条件としては他の専門治療が必要になった場合, 入院など小児科の範囲での診療が困難になった場合にみられた.小児神経科専門医として
    キャリーオーバー
    診療をどう考えるかという問いには, 39%が小児期発症であり, 小児神経科専門医が診るべきであると考えていた.そのためには小児神経科専門医研修として
    キャリーオーバー
    診療を研修に組み込むべきという意見もみられた.一方, 小児神経科専門医のカバーする領域が広がり負担も増えるため, 成人科, 専門科との連携を行う必要があるとの意見もあった.小児専門医の継続診療がよいのか, 成人専門医の診療がよいのかは, 疾患によっても異なるが, より効率的な成人診療の体制の構築は不可欠である.また, 診療上は診療報酬体系が成人になると変わることが問題点としてあげられ, 公費負担の継続や, 入院での管理料など疾患や病態に応じた診療報酬の必要性や看護体制などの医療体制の問題が検討課題と考えられた.
    キャリーオーバー
    診療は今後も医療の発展により増えていくと考えられ, 連携医療の体制を具体化する時期であると思われた.
  • 清水 次子, 梶本 博子, 中林 佳信, 納谷 真由美, 岡野 創造, 北條 誠, 大久保 秀夫, 川勝 秀一, 舘石 捷二
    日本小児腎臓病学会雑誌
    1998年 11 巻 1 号 47-51
    発行日: 1998/04/30
    公開日: 2009/03/06
    ジャーナル フリー
     小児特発性ネフローゼ症候群の長期予後は良好とされるが,成人期まで再発を繰り返す症例が一部に認められる。我々は小児期に発症し17歳以降まで経過観察できた25例について検討した。16歳以降に再発を認めた
    キャリーオーバー
    群は15例で,非
    キャリーオーバー
    群に比べて発症年齢が低く,初発時の血清アルブミンが低かった。また全経過中の再発回数や再発頻度が高く,頻回再発例が多かった。特に13歳~15歳の再発頻度は非
    キャリーオーバー
    群に比べて有意に高く,中学生時代に再発を繰り返す症例は
    キャリーオーバー
    に注意すべきであると考えられた。またステロイド剤の成長に及ぼす影響について検討したが,
    キャリーオーバー
    群の男児では最終身長が163.8cmと平均を下回った。
     小児特発性ネフローゼ症候群では,長期予後を見据え大量のステロイド剤投与を避ける方針で治療すべきであると考えられた。
  • 土屋 真美, 永田 真弓, 廣瀬 幸美
    日本小児看護学会誌
    2013年 22 巻 2 号 82-88
    発行日: 2013/07/20
    公開日: 2017/03/27
    ジャーナル フリー
    本研究では、小児病棟に入院した青年期
    キャリーオーバー
    患者への看護実践の現状を明らかにすることを目的とした。4名の看護師を対象に半構成的面接法を用いて事例インタビューを行った結果、【患者に対する基本的な対応】、【青年期であることに配慮した対応】、【主体的な受療行動の獲得に向けた支援】、【セルフケア能力の獲得に向けた支援】、【入院期間中の闘病を支える支援】、【長期的な継続支援を意識した対応】、【成人移行に繋ぐための工夫】、【課題としての成人移行期支援体制】の8カテゴリーが抽出された。以上の結果から、小児病棟に入院した青年期
    キャリーオーバー
    患者への看護として、【成人移行に繋ぐための工夫】による小児病棟の特性を補完する人的・物的な環境面での支援と、【主体的な受療行動の獲得に向けた支援】、【セルフケア能力の獲得に向けた支援】による成人移行を見通した入院中からの専門的な関わりの必要性が示唆された。
  • (6)実験結果に基づく実機評価
    *玉井 秀定, 永吉 拓至, 上遠野 健一, 伊東 敬, 高瀬 和之
    日本原子力学会 年会・大会予稿集
    2009年 2009f 巻 C48
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/11/09
    会議録・要旨集 フリー
    自然循環運転による革新的水冷却炉や中小型BWRにおいては、上部プレナム内自由液面からの液滴
    キャリーオーバー
    特性の高精度予測が設計上解決すべき重要課題となっている。本報告では、取得した液滴
    キャリーオーバー
    実験データに基づき、実機評価を行った結果を報告する。
  • 渡辺 雅子, 渡辺 裕貴, 谷口 豪, 岡崎 光俊, 村田 佳子, 曽根 大地
    総合病院精神医学
    2014年 26 巻 1 号 28-36
    発行日: 2014/01/15
    公開日: 2017/05/03
    ジャーナル フリー

    小児期発症の疾患で治療が進歩し成人に達する患者が増加しており,てんかんでも

    キャリーオーバー
    問題がある。日本小児神経学会会員と日本神経学会会員に行ったアンケートでは,前者の回答者の95%がこの用語を知っていたが,後者の回答者は46%だった。前者が診療するてんかん患者の約27%は成人だった。それぞれの69%,78%が成人のてんかん診療に困難を感じていた。その理由は精神・心理的合併症と法律・制度が共通しており,前者では入院施設がないことや内科的合併症,後者では脳波判読やてんかん発作治療だった。成人科移行を妨げる要因は,前者では①近くに成人のてんかん専門医がいない,②患者や家族が転科を嫌がる,であり,後者では①小児期からの経過が把握しにくい,②小児期特有のてんかん症候群に不慣れ,だった。この問題解決のためにてんかんを診療する医師を増やし,各診療科の協力と関連学会の協同,さらに国民教育が必要である。

  • 渡辺 雅子, 渡辺 裕貴, 村田 佳子, 谷口 豪, 岡崎 光俊
    臨床神経学
    2012年 52 巻 10 号 730-738
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/15
    ジャーナル フリー
    日本神経学会会員へてんかんの
    キャリーオーバー
    のアンケートをした.回答者の46%がこの用語を知っているが,78%がてんかん診療に困難を感じており,脳波判読の不慣れ,てんかんに特有の法律・医療福祉制度などの不慣れが主な原因であった.小児科からの20歳以上のてんかん患者の引き受け時に困難を感じた神経内科医は,引き受けを経験した医師の68%である.困難の主な理由は,小児期からの経過が把握しにくい,小児期特有のてんかん症候群に不慣れ,の2つである.以上から,
    キャリーオーバー
    の存在とその重要性を認識し転科を妨げる因子を解決するために,日本てんかん学会が,日本小児神経学会・日本神経学会などと連携活動をおこなうことが肝要である.
  • 船井 守, 岡田 要, 香美 祥二, 森本 雄次, 川上 浩一郎, 矢野 一郎, 安友 康二, 黒田 泰弘
    日本小児腎臓病学会雑誌
    1993年 6 巻 1 号 62-66
    発行日: 1993/04/20
    公開日: 2010/08/20
    ジャーナル フリー
     小児期に発症し,16才以後まで
    キャリーオーバー
    したIgA腎症37例について,16才以後に尿が正常化した群と尿異常が持続した群に分け,
    キャリーオーバー
    関連因子を明らかにするために臨床病理学的検討を行った。
     尿正常化群は8例,尿異常持続例は29例であった。発症,発見動機は両群ともchance hematuria and/or proteinuriaが最も多く,発症年令,腎生検時年令,最終観察時年令,男女比,高血圧,肉眼的血尿,腎機能,光顕所見における半月体と尿細管萎縮の頻度,蛍光抗体法所見は両群間で差がなかった。しかし,尿異常持続群では正常化群に比し,高度蛋白尿,糸球体増殖性変化,糸球体硬化,癒着が多く認められた。
     以上より,小児期IgA腎症において,高度蛋白尿,強い糸球体増殖性変化,糸球体硬化,癒着が多く認められる症例は成人期に
    キャリーオーバー
    する可能性が高いと思われた。
  • 渡辺 雅子, 渡辺 裕貴, 岡崎 光俊, 村田 佳子, 藤岡 真生, 曽根 大地, 茂木 太一, 谷口 豪
    てんかん研究
    2013年 31 巻 1 号 30-39
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/07/16
    ジャーナル 認証あり
    日本小児神経学会会員と日本神経学会会員へ、てんかんの
    キャリーオーバー
    のアンケートをした。前者では、回答者の95%がこの用語を知っているが、後者では46%と大きな差があった。前者が診療している成人てんかん患者は約27%であった。それぞれ69%、78%が成人のてんかん診療に困難を感じていた。その理由は精神・心理的合併症と法律・制度が共通しており、前者では入院施設がないことと内科的合併症、後者では脳波判読やてんかん発作治療であった。移行を妨げた要因は、前者では1)近くに成人のてんかん専門医がいない、2)患者や家族が転科を嫌がるということであり、後者では、1)小児期からの経過が把握しにくい、2)小児期特有のてんかん症候群に不慣れという点であった。
    以上から、てんかんのよりよいトランシションをめざすためには、小児神経科・神経内科のみでなく、精神科などの協力と、関連学会の協同、さらに国民教育が必要であり、提言を作成した。
  • 船井 守, 岡田 要, 森本 雄次, 安友 康二, 香美 祥二, 川上 浩一郎, 久原 孝, 矢野 一郎, 黒田 泰弘
    日本小児腎臓病学会雑誌
    1994年 7 巻 1 号 76-80
    発行日: 1994/04/30
    公開日: 2010/05/18
    ジャーナル フリー
     特発性ネフローゼ症候群における
    キャリーオーバー
    症例の臨床的検討を行った。小児期に発症し,成人期に至るまで長期観察しえた症例21例中10例 (47.6%) に16歳以後の再発を認めた。うち2例 (9.5%) は20歳以後にも再発の治療を要し,1例 (4.7%) は18歳で血液透析に至った。
    キャリーオーバー
    群と長期寛解群との比較検討を行ったが,臨床像,検査所見,ステロイド反応性等には有意な差異は認めなかった。本疾患の予後は良好と思われたが,成人期での再発もあり長期にわたる注意深い経過観察が必要と考えられた。
  • 柏木 充, 荒井 洋, 宇野 里砂, 九鬼 一郎, 島川 修一, 田川 哲三, 田辺 卓也, 鳥邊 泰久, 永井 利三郎, 最上 友紀子
    脳と発達
    2016年 48 巻 4 号 271-276
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/09/09
    ジャーナル フリー
     【目的】小児期発症のてんかんでは, 成人期以降も治療が必要な場合がある. 成人への移行における患者側の希望や必要を調査し, 適切なてんかん診療体制を築くための課題を検討した. 【方法】12歳以上の中学生から18歳以下のてんかんの子どもを持つ保護者を対象にアンケート用紙を配布し, 郵送で回収した. 【結果】176例配布し, 有効回答79例を分析した (回収率45%). 将来のてんかん診療は59%が小児科を継続希望し, その理由は「今の治療を信頼している」が多かった. また, 将来の転科には, 73%が不安を感じており, その理由は「引き継ぎがきちんとされるのかが心配」が多かった. 主治医から将来のてんかん診療について, 他科への転科を勧められた者はいなかったが, 19%が現在の小児科でのてんかん診療に違和感を持っていた. 不安がある群は不安がない群と比較し, 一般校在籍が少なく, 年単位以上の発作を認める症例や小児科での診療継続を望む症例が多かった. 【結論】約7割の保護者が将来のてんかん診療の転科に不安を感じていた. 小児期を経て成人期にも治療が必要となる様々な背景をもつてんかん患者が希望して選択できるてんかん診療体制を構築するためには, 小児科医と内科医, 脳神経外科医, 精神科医, てんかん診療科が各科協力してみていく連携の整備が鍵となる.
  • (4)液滴径/液滴速度測定に基づく液滴流量評価
    *玉井 秀定, 永吉 拓至, 上遠野 健一, 中川 正紀, 大貫 晃
    日本原子力学会 年会・大会予稿集
    2008年 2008f 巻 D34
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/08
    会議録・要旨集 フリー
    自然循環運転による革新的水冷却炉や中小型BWRにおいては、上部プレナム内自由液面からの液滴
    キャリーオーバー
    特性の高精度予測が設計上解決すべき重要課題となっている。同特性を実験的に把握し、機構論的な予測技術を開発するための基盤研究を進めている。本報告では可視化画像処理法を用いて圧力1.5-2.5MPaの条件において測定した液滴径及び液滴速度分布の結果を用いて、
    キャリーオーバー
    流量を評価し、蒸気流量や水面高さの影響を既存モデルと比較した。
  • 岩永 賢司, 東田 有智
    日本小児アレルギー学会誌
    2018年 32 巻 1 号 82-87
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/03/31
    ジャーナル 認証あり

     喘息患児が成人期に向かうころ (移行期) にも継続診療が必要な場合, 内科への転科が行われる. 移行期には喘息管理の主導権が保護者から本人に移行するため, 本人の疾患に対する理解と自己管理が求められる. 移行期の診療に慣れていない内科医が医師-患者関係を構築するためには, 患者が惑わないようにあらかじめ小児科医による患者教育と患者の精神・心理的成熟の程度を見極めた対応を内科医は心がけなければならい. 内科医は患者を小児科医から引き継ぐと, 15歳までは小児喘息ガイドライン, 16歳以上になると成人喘息ガイドラインに準じて治療を継続することになるが, 各々のガイドラインで重症度の定義や吸入ステロイド薬の用量が異なるので, その見極めは各主治医の裁量にまかせられるところである. 今後, 喘息の移行期医療をスムースに進めるためには, 小児科と内科および多職種との連携が重要である.

  • 仁尾 かおり
    日本小児看護学会誌
    2008年 17 巻 1 号 1-8
    発行日: 2008/03/20
    公開日: 2017/03/27
    ジャーナル フリー
    先天性心疾患をもち
    キャリーオーバー
    する中学生・高校生の病気認知の構造および背景要因による差異を明らかにすることを目的とし、先行研究の結果より独自に作成した調査票を用いて調査を行った。因子分析の結果、病気認知は、『病気による制限・制約に対するつらい思い』『病気をもつ自分を前向きに受けとめようとする思い』『病気をもつ自分を理解してほしい思い』『病状や死に対する不安』『病気を知られたくない思い』『身体を守りたい思い』の6因子により構成されていた。背景要因では、重症度の高い人が、『病気による制限・制約に対するつらい思い』『病状や死に対する不安』が高く、『病気をもつ自分を理解してほしい思い』『身体を守りたい思い』では、重症度の高い人に加えて高校生が高得点であった。彼らの相反する認知による葛藤を理解し、肯定的な認知を高め、否定的な認知を低減する支援が必要であることが示唆され、具体的な支援を検討した。
  • —多変量解析による検討—
    清 保博, 多田 勝, 竹林 茂夫
    日本小児腎臓病学会雑誌
    1996年 9 巻 2 号 145-152
    発行日: 1996/11/30
    公開日: 2009/09/18
    ジャーナル フリー
     小児lgA腎症の186例 (男女比105/81,平均年齢12.3±2.7歳,平均観察期間19.8±4.7年) の腎不全あるいは腎死に至る予後因子をCoxの比例ハザードモデルを用いて多変量解析した。経過中の高血圧,腎不全時高血圧,糸球体硬化度 (40%以上) および3+以上の高度蛋白尿が小児IgA腎症の予後増悪因子として検出された。逆に尿細管間質障害や血管変化は糸球体障害との相関性から独立した予後増悪因子とはならなかった。
    キャリーオーバー
    に関係する因子としては生検時年齢が唯一の因子であった。すなわち従来考えられていた腎機能の増悪とは全く関係なかった。
    キャリーオーバー
    する/しないを検討することは,腎不全/腎死に対する予後因子を調べることにはならない。
  • 仁尾 かおり, 文字 智子, 藤原 千惠子
    日本小児看護学会誌
    2010年 19 巻 1 号 8-16
    発行日: 2010/03/20
    公開日: 2017/03/27
    ジャーナル フリー
    思春期・青年期にあるダウン症をもつ人の自立に関する親の認識の構造、および背景要因による差異を明らかにすることを目的とした。先行研究結果より独自に作成した調査票を用い、1000名を対象に調査を行い、有効回答362名(母親94.2%)であった。因子分析の結果、【自立に対する望み】は、[子どもが単独で行動する][子どもが独立して生活する][子どもが独力で家事をする]、【自立へのかかわり】は、[親が子どもの能力を高める][親が積極的に社会と関わる][親が子どもと共に行動する]の各3因子により構成されていた。背景要因では、子どもの年齢が低いほど[子どもが独力で家事をする][親が子どもと共に行動する]が高得点であった。また、合併症を有する場合、[親が子どもと共に行動する]が高得点であった。本研究結果から、親は子どもの成長発達の可能性や、その時期の子どもの能力に合わせた対応をしていること、心身の健康状態が安定していれば、年齢に関わらず、生活能力を高める取り組みを続けていることが考えられた。
  • (5)等エンタルピ変化に基づく液滴クオリティ計測
    *玉井 秀定, 永吉 拓至, 上遠野 健一, 伊東 敬, 高瀬 和之
    日本原子力学会 年会・大会予稿集
    2009年 2009s 巻 J34
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/04/15
    会議録・要旨集 フリー
    上部プレナム内自由液面からの液滴
    キャリーオーバー
    特性を把握する研究シリーズの一環として、圧力1.5-2.5MPaの条件において絞り熱量計を用いて液滴クオリティを計測し、既存モデルと比較した。
  • ―病いを抱えながら成長していく子どもたち―
    岩井 晶子
    日本健康相談活動学会誌
    2013年 8 巻 1 号 28-43
    発行日: 2013/04/30
    公開日: 2021/07/07
    ジャーナル フリー

     研究目的:小児期に腎疾患を発症し透析を経て腎移植を受けた患者が体験していることの意味を明らかにすること。対象:小児期に腎疾患を発症し、その後腎移植を受けた16歳以上の患者。研究方法:質的記述的研究で、データ収集方法は半構造化面接法である。結果および考察:研究参加者は、小学生・中学生の頃は病気や治療について十分な説明を受けないまま、周囲の大人の指示に従い、腎臓が悪いと漠然と捉えていた。また激しい痛みや厳しい食事制限など困難な状況にひたすら耐え、そして慣れるというように、柔軟に適応しながらその困難を乗り越えていく「しなやかな強さ」を発揮していることが明らかになった。高校以降になると、学校生活や進路選択において、病いを抱えていることが重荷となり、特に透析をしていることが、学校でのいじめや進路選択の幅を狭めるものとして、新たな問題を生み出していた。しかし腎移植を受けることで、進路選択など将来の可能性が拡がり、積極的な生き方へと変化し、人として成長していく過程が明らかになった。人が病むという経験を単に負の側面からみるのではなく、むしろそれが人間の変容と成長を促す大きな源となっていることが明らかとなった。入院期間が短縮されるなか、子どもたちは治療を継続しながら学校へと復帰するため、医師や看護師、養護教諭、教員はその事実を認識し、そのような力が発揮されるよう連携しサポートする必要がある。

  • 増尾 美帆, 竹内 幸江
    日本小児看護学会誌
    2011年 20 巻 2 号 10-17
    発行日: 2011年
    公開日: 2017/03/27
    ジャーナル フリー
    慢性疾患の子どもの看護をしていく上で、成育看護の理解や、小児看護の能力の一つとして「将来を見通す力」が必要といわれている。しかし、子どもの将来を考えるようになったきっかけや、その将来をどこまで見通して考え関わっているのかについての研究はあまりされていない。そこで、看護師が慢性疾患をもつ子どもの将来というのを考え始めたきっかけや、どこまで見据えて関わって看護を実践しているのかを明らかにするために、看護師8名に半構造化面接を実施した。その結果、きっかけの状況として、【他者が将来のことを話しているのを聞いたこと】【同じ疾患の子どもたちと関わったこと】【子どもと関わる中で気になることがあったこと】【経験した事例を振り返り検討したこと】【将来を考えるのは自然なこと】であった。子どもの将来の範囲としては、「次の発達段階まで」「生殖期まで」「一生」であり、また、子どもの将来として子どもの近い将来を考えながら、さらにその先の将来を考えていた。これらから、きっかけの状況には、看護師のおかれている環境と経験が関わっており、将来を考える範囲については、発達段階やライフサイクルの概念と慢性疾患の特徴が影響していることがわかった。
  • 田中 千代, 奈良間 美保
    日本小児看護学会誌
    2009年 18 巻 1 号 16-23
    発行日: 2009/03/20
    公開日: 2017/03/27
    ジャーナル フリー
    本研究は、思春期の胆道閉鎖症患児の(1)健康にかかわる情報の入手、及びセルフエスティーム、自己の健康のうけとめの特徴を健康児との比較により明らかにする、(2)健康にかかわる情報の入手とセルフエスティーム、自己の健康のうけとめとの関係を明らかにすることを目的に、外来通院中の小学5年生以上20歳未満の胆道閉鎖症患児、及び小学5年以上高校3年以下の児童・生徒を対象に質問紙調査を行った。患児24名及びペアマッチングにより抽出した健康児24名の回答の分析の結果、次のことが見出された。1)患児、健康児とも、入手されていた情報として最も多かったのは飲酒・喫煙、最も少なかったのは便秘、希望のあった情報として最も多かったのは食事及び体型、最も少なかったのは思春期の変化であった。2)医師を実際の情報源とする者、及び情報源として希望する者は健康児よりも患児に多かった。3)小学生患児のセルフエスティームは、中学生及び高校生と比べて高かった。4)健康の定義として11カテゴリーが抽出され、【みんなと同じであること】【好きなことができること】【入院・受診・療養行動の必要がないこと】は患児特有のカテゴリーであった。5)セルフエスティームが最も低い患児の健康の定義は【みんなと同じであること】であり、情報の入手の実態、希望とも平均未満であった。
feedback
Top