日本ではマクロ経済スライドで公的年金の所得代替率が低下していく今、公的年金は持続可能性は問題なくても十分性に疑問が持たれている。このため、自助努力手段としての企業年金・個人貯蓄が重要性を増している。
米国でも事情は同様で、公的年金の所得代替率の低下、長寿化、企業年金のDB(確定給付型企業年金)からDC(確定拠出年金、401(k))への移行による退職時資産額の減少、医療保険料の上昇が課題となり、老後資金の形成が課題となっている。ところが米国のDC制度は当初は公的年金制度及びDB制度の脇役であったため多くの意思決定が加入者の裁量にゆだねられていて、必ずしも十分な資産形成に結び付いていなかった。そこで年金保護法などの対策が取られたが、まだ不十分であり、抜本的な対策が提案されている。
DCについて米国で起こった問題は、いずれ日本でも発生する可能性が有り、老後資金のショートが話題になっている今、読まれるべき本である。
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