![東京裁判 デジタルリマスター版 [Blu-ray]](https://images-fe.ssl-images-amazon.com/images/I/71hi2PqT8IL._AC_UL160_SR160,160_.jpg)
東京裁判は、今では、実定法上の拠法なく、国家としての行為を遂行した指導者個人を「平和に対する罪」で有罪とし、連合国の一般戦争犯罪については全く裁くことがなかった、裁判の名を借りた勝者による敗者の裁きに過ぎなかったことは明らかである。また、手続法上も、検事の提出する証拠は、事実認定のない証拠、伝聞証拠を含め多くが採用されているが、弁護人の提出する証拠資料は、当裁判には関係がないとして、多くが却下されている。
さらには、検事の主張に個別的に反証するのではなく、検事側の弁論、立証が１０ケ月継続した後に、弁護側の陳述、反証が行われた。検事側の一方的な弁論、立証が連続した８ケ月の間に、日本国民には、検事の主張のままに日本国の行為が報道された。
しかも、ＧＨＱの占領により、連合国に対する一切の批判や日本の行為に対する一切の弁明は、プレスコード検閲により禁止されていた。この結果、この８ケ月の間に、日本国民は、報道された検事の主張のままに日本国に対する批判を実はそうであったのかと信用するに至り、現在の自虐史観（東京裁判史観）を抱くに至っている。
公平な裁判において、日本の行為の正当性の可否を判断するには、刑法上、相手国が先に何をしたのかの事情参酌は、当然に必要である。にも係わらず、弁護人が提出しようとした、支那での排日、支那人による日本人に対する暴虐の現状、英米蘭露仏のアジア及び日本に対する行為は、日本を裁く当裁判には無関係であるとして、多くの弁論や証拠が却下されている。
本書は、起訴状前文、弁護側が準備したが却下された弁論（重要部門では提出の８割りが却下）、証拠、多くが却下され続けるあまり、提出しなかった弁論、証拠の主要なもの、及び、冒頭陳述、最終弁論などを収録している。
清瀬一郎弁護人の冒頭陳述（総論Ａ）は、「平和に対する罪」は事後法であり東京裁判所は管轄権を有さない、ドイツとイタリアと組んで世界支配を目論んだ共同謀議は有り得ない、「八紘一宇」は建国以来の和の精神を根幹とする道徳的規範である、西欧により虐げられた東亜全域の民族の地位の向上及び人種差別を完全に撤廃する（東亜新秩序の構築）、通商破棄、連合国から日本への輸出禁止、経済封鎖に対する自衛権、何が自衛権の行使かは自国が判断できる（ケロッグ米国務長官の主張）、満洲における特殊権益などに関して、日本の行為の正当性を主張するものである。
また、冒頭陳述（総論Ｂ）としては却下されたが、１年後の最終弁論段階で提出を許可された高柳賢三の最終弁論は、パリ不戦条約の米国議会での立法趣旨（経済封鎖は戦争行為、国家の行為に個人責任は及ばない、自衛戦争は除かれており、自衛か否かは自国が判断する）や、当時の国際法の解釈に沿って、管轄権問題に真っ向から反駁している。
ローガン弁護人の最終弁論( 自衛戦争論) には、「1 国からその国民の生存に必要な物資を剥奪することは、確かに、爆薬や武力を用いた強行手段に訴えて人命を奪うのと変わるところの無い戦争方法である。緩慢な行動を以て相手国の抵抗力を減じ結局は在来の敵対行為として用いられた方法と同様確実にこれを敗北せしめ、緩慢なる餓死という手段で徐々に全国民の士気と福祉を減耗し、物理的な方法により人命を爆破し去る方法よりも、一層激烈な方法である。一国が危殆に置かれた場合には、自衛の為の決定権を有するという諸国家一致せるところである。昭和16年7 月29日の南部仏印進駐は、昭和15年9 月22日に日仏間で締結された協定及び昭和16年7 月21日に締結された議定書に基づく。単に自衛のために過ぎないこの消極的な議定が、如何にして英米への脅威を構成するに至るのかその理由を発見することは困難である。英米が日本の仏印南部進駐を重視したのは、日本に対する資産凍結及び経済関係の断絶を行うための単なる口実に過ぎないとの結論に自ずから達する。」とある。
東京裁判では、多くの米国人弁護士が被告代理人として活躍している。本書には、ワーレン弁護人による冒頭陳述「満洲部門」と、ラザラス弁護人による冒頭陳述「支那段階」、「対ソ関係」、カニンガム弁護人による冒頭陳述「太平洋段階・日本に対する連合国の圧迫」、ブレイクニ弁護人による「日米交渉」が収録さている。その他、日本の戦争回避の意向を記載したグルー大使書簡などの日本弁護が記載されている。
本書に収録された弁論は、当時の日本の正当な主張であり、大東亜戦争に至る原因を知るには、日本側の弁護抗弁を知る必要があり、それにより正当な歴史観が醸成される。
多くの日本人の命を落した大東亜戦争である。単に、連合国の意図する歴史観に日本人が捕らわれる必要はない。戦後70年が経過した。真実の歴史を知ることこそ、今を生きる日本人の使命である。
戦後、日本は一方的に侵略戦争を仕掛けて、アジアに迷惑を掛けてきたと教育され、それを疑わないできた日本人、特に、政治家、役人、学者、マスコミ人が、是非とも読むべき本である。
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