序文には「日本国民の精神的な面にも見られるアメリカ合衆国への依存体質」の歴史的淵源を明らかにすることにあるとされる。第1章から第3章はGHQ/SCAPによる占領統治を扱うが、概説的。逆に、第4～8章のアメリカの大型財団の支援を受けた「アメリカ研究セミナー」についての論述は、日本国民のアメリカへの依存体質を論じるというテーマから見ると余りにも部分的な考察に終わっている。
結局本書で明らかにされているのは、戦後日本におけるアメリカ研究の開始にアメリカ国務省や民間財団がどう関わり、東大・京大・同志社の日本人研究者がどのように対応したかという点に尽きる。いかにも大きなテーマを論じました、という『戦後日本における～』というタイトルはいささか大風呂敷であり、著者の研究者としての誠実さに疑問を感じてしまう。あえて本書に正確なタイトルをつけるとすれば『戦後初期日本におけるアメリカ研究の萌芽とロックフェラー財団』のような感じになろう。
いずれにせよ、アメリカ研究にたずさわった一握りの研究者・知識人の姿勢のみをもって日本国民全体のアメリカへの「依存」を論ずるのは無理がある。また、東大・京大のアメリカ研究者の派閥争いは下世話な意味ではおもしろいが、彼らがアメリカから巨額の支援を受けて学会を発足させたことをもってアメリカに依存・従属していたというのは論証としては不十分であり失礼にあたるのではないだろうか。学者は、金を貰ったら直ちになびくというような安っぽい精神で研究はしていないだろう（と信じる）。本当に日本のアメリカ研究者がアメリカに「半永久的依存」の体質になったのかどうかは、彼等の研究の中身をもって検証すべきだが、そのような作業は本書ではされていない。毎回のアメリカ研究セミナーの舞台裏と講師の顔ぶれ、参加者の公式的感想を取りあげているのみである。
翻訳調の日本語も読みづらかったことを最後に附記しておく。
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