日経平均、終値3万9098円　34年ぶり最高値更新

22日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、終値は前日比836円52銭（2.19%）高の3万9098円68銭だった。1989年12月29日に付けた史上最高値（3万8915円）を34年2カ月ぶりに更新した。米半導体大手エヌビディアが21日に市場予想を上回る好決算を発表し、22日の東京市場で日経平均への寄与度が大きい半導体関連株に買いが波及した。円相場が1ドル=150円台と円安・ドル高基調で推移したことも輸出関連株の買いを誘った。

エヌビディアが米東部時間21日夕に発表した2023年11月〜24年1月期の売上高は前年同期比3.7倍の221億300万ドルと過去最高を更新し、市場予想を大幅に上回った。24年2〜4月期見通しも市場予想以上で、生成AI（人工知能）向け半導体の需要急増による業績成長が続いていることが明らかになった。米株式市場の時間外取引でエヌビディア株が急伸し、22日の東京市場でも半導体関連株に買いが集まった。東エレクやアドテスト、スクリンなどが大幅高となった。

市場では「エヌビディアの決算は投資家心理を明るくした。日経平均は足元が天井という雰囲気はない。利益確定売りをこなしながら4万円台を目指す展開だろう」（フィリップ証券の増沢丈彦株式部トレーディング・ヘッド）との声が聞かれた。

日経平均が34年2カ月ぶりに最高値を更新した背景には、企業の稼ぐ力の向上やガバナンス（企業統治）の改善、インフレ型経済への移行の期待などがある。特に海外の機関投資家は昨年から活発になっているガバナンス改革に関心を寄せており、上場企業が進める政策保有株の売却や自社株買いなど資本効率を高める取り組みを好感しているようだ。

T&Dアセットマネジメントの浪岡宏チーフ・ストラテジストは「中長期志向の海外の機関投資家は中国から日本に投資マネーを移す動きを強めており、日本株上昇に弾みを付けている」と話した。23年に年間で28%上昇した日経平均は24年に入ってからも騰勢を強め、22日までにすでに16%上昇した。　

東証株価指数（TOPIX）は3日ぶりに反発した。終値は33.41ポイント（1.27%）高の2660.71と、1990年2月以来34年ぶりの高値だった。JPXプライム150指数は4営業日ぶりに反発し、15.14ポイント（1.30%）高の1176.83と算出来の高値で終えた。

東証プライムの売買代金は概算で5兆5622億円、売買高は17億6948万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1082。値下がりは518、横ばいは57だった。

ファストリやソフトバンクグループ（SBG）、信越化が高い。トヨタやホンダ、デンソーなど自動車関連株も上昇した。三菱商や日立、安川電が買われた。一方、中外薬が安い。アステラスやKDDIが下落した。ニコンやヤマトHDが売られた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕