目的：不搬送事案が他の重症・中等症事案の救急活動に与える影響を現場到着時間の遅延から推定することである。方法：平成24年に大阪市内で発生した全救急事案を対象とした。不搬送事案の対応時間帯に遠方の救急隊から出動した重症・中等症事案を抽出した。また，地理的加重回帰分析（GWR）により不搬送事案が重症・中等症事案に与える影響の地域差を求めた。結果：大阪市内では1年間の救急事案の0.51％（1,090件/215,815件），つまり救急事案の約200件に1件は，不搬送事案によって重症・中等症事案の現着遅延が生じている可能性が示された。また，GWRによる分析により不搬送事案が重症・中等症事案の現着遅延に与える影響は市内で地域差があることが示された。考察：不搬送事案をはじめとする救急事案には地域差がある可能性があり，本研究のような地理的な分析が今後の救急医療計画の基礎的な資料となり得る。