depreciationとは? わかりやすく解説

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depreciation

別表記:ディプリシエーション

「depreciation」とは・「depreciation」の意味

「depreciation」とは、資産価値減少することを指す英単語である。主に経済会計分野使用され固定資産通貨価値経時的低下する現象を表す。例えば、円安場合日本円価値低下し他の通貨に対してDepreciate(価値が下がる)と言われる

「depreciation」の発音・読み方

「depreciation」の発音は、/diprìːʃiéiʃən/ディプリシエーションと読む。アクセントは「シエ」の部分に置く。

「depreciation」の語源・由来

「depreciation」は、ラテン語の「depretiare」(価値下げる)が語源であり、英語では15世紀頃から使用されている。

「depreciation」と「amortization」の違い

「depreciation」と「amortization」は、共に資産価値減少することを指すが、対象異なる。depreciationは有形固定資産建物機械など)の価値減少を指すのに対しamortization無形固定資産特許権ソフトウェアなど)の価値減少を指す。

「depreciation」の対義語

「depreciation」の対義語は「appreciation」であり、資産通貨価値上昇することを意味する

「depreciation」を含む英熟語・英語表現

「depreciation expense」は、会計において、資産価値減少分を経費として計上することを指す表現である。

「depreciation」に関連する用語の解説

「amortization」とは

amortization」は、無形固定資産価値減少を指す。特許権ソフトウェアなどの無形資産価値経時的低下する現象を表す。

「Yen depreciation」とは

Yen depreciation」は、日本円価値低下することを指す。他の通貨に対して日本円価値が下がる現象である。

「depreciate」とは

「depreciate」は、資産通貨価値が下がることを意味する動詞である。depreciationはこの動詞から派生した名詞である。

「self depreciation」とは

self depreciation」は、自己評価が低い状態を指す。自分価値過小評価することである。

「accumulated depreciation」とは

accumulated depreciation」は、過去計上され資産価値減少分の合計額を指す。会計において、資産累計減価額を示す。

「capitalization」とは

capitalization」とは、資産化のことを指す。経費ではなく資産として計上することで、将来的利益寄与する判断される費用を表す。

「depreciation」の使い方・例文

1. The depreciation of the building was calculated over 30 years.(建物減価30年間で計算された。) 2. The company's financial statement showed a high depreciation expense.(会社財務報告書には高い減価費用示されていた。) 3. The car's value will depreciate over time.(車の価値時間とともに減価する。) 4. The accountant recorded the accumulated depreciation of the equipment.(会計士機器累計減価額を記録した。) 5. The yen depreciation has affected the Japanese economy.(円安日本経済影響与えている。) 6. The company's assets were subject to depreciation.(会社資産減価対象であった。) 7. The depreciation method used by the company is straight-line.(会社使用している減価方法直線法である。) 8. The software's amortization period is five years.(ソフトウェア償却期間は5年である。) 9. The appreciation of the dollar has affected international trade.(ドル高国際貿易影響与えている。) 10. The company decided to capitalize the research and development costs.(会社研究開発費資産化することに決めた。)

減価償却

※「大車林」の内容は、発行日である2004年時点の情報となっております。

減価償却

読み方げんかしょうきゃく
【英】: depreciation

(1) 定義:減価償却は、米国公認会計士協会用語集によれば次のように定義されている。〈有形資本資産tangible capital assets)の原価もしくはその他の基本的価額から残存価額salvage value)(もしあれば)を控除した価額組織的かつ合理的な方法で、その設備資産グループのこともある)の推定耐用年数estimated useful life)にわたって配分することを目的とする会計方式である。その年度の減価償却費この方式によってその年度に配分され合計計上額の該当部分である。〉
(2) 減価償却の意義わが国企業会計審議会意見書は、「減価償却の最も重要な目的は、適正な費用配分を行うことによって毎期損益計算正確ならしめることである」と述べている。減価償却を資金的な面からみれば、収益から控除されることによって固定資産投下され資金回収されること、すなわちそれだけ運転資本working capital)が増えるところから、減価償却は利益留保とともに内部資金調達internal financingないしは自己金融の手ということができる。
(3) 減価償却費計算基礎減価償却の計算基礎となるのは次の三つである。(i) 取得原価acquisition value またはoriginal cost):一般的にはその固定資産購入代金付帯費用輸送費、保険料金利など)を加えた額。(ii) 残存価額salvage value):固定資産耐用年数到来時において予想されるその資産売却処分または利用価額をいう。わが国では税法上、営業権特許権などの無形固定資産についてはその性質ゼロその他の減価償却資産については取得原価の 5 %としている。(iii) 耐用年数useful life):その固定資産使用可能の推定年数をいう。わが国では法定詳細に定められているが、米国連邦税法ではガイドライン基準年数)を示すにとどまり実際の適用年数税務署長認定ゆだねている。
(4) 減価償却費計算方法:ある会計年度経費として計上すべき減価償却費算定するために、多く用いられているのは次ののである(i) 定額法straightline method):毎期均等に一定額を減価償却費として費用化する方法で、一定額は次式で計算される

定額法計算が簡単であるうえ、損益変動少なくする。(ii) 算術級数法(sum-of-years'-digit method):わが国では行われないが、米国では 1954 年国税徴収法Revenue Code of 1954)で認められている。この方法は耐用年数期間にわたって等差級数的に減少する分数年々の減価償却率とするもので、定額法よりも初期多く償却できる。例え耐用年数10 年場合、10/55、9/55、……、2/55、1/55、という具合である。(iii) 定率法(declining balance method):固定資産年々未償却残高一定率を乗じた価額減価償却費とする方法で、この一定率は次の算式求められる

この方法も耐用年数初期のうちに多額の減価償却が行われるため、早期固定資産への投下資本過半額を回収することができる。(iv) 生産高比例法(unit-of-production method):資産有用性usefulness)が時間の経過よりも資産生産ないし産出高によってより適切に測定できるような場合用いられる。したがってこの方法を適用できる固定資産範囲は、鉱業資産航空機自動車など限られる算式次のとおりである。

生産高比例法石油・ガス鉱業でも多く用いられるが、ある鉱業資産から生産される期待される数量推定値は年によって変化するので、ある鉱業資産上の減価償却費算出するには一般に次の算式使われている。

(5) 個別減価償却と総合(またはグループ)減価償却:石油・ガス生産のように資産項目が多い場合資産売買頻繁な場合、また単一項目の除却転用売却その他の異動場合個々資産ごとの償却計算余分な時間と金がかかり実際的でない総合グループ償却は、似たような特性または同一目的のために使用される資産項目グループとしてまとめ、減価償却はそのグループ合計に対して行われるグループ減価償却引当金グループ内の資産期待耐用年数残存価額加重平均して算出する

げんかしょうきゃく 原価償却 depreciation


減価償却

(depreciation から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/10 20:24 UTC 版)

減価償却(げんかしょうきゃく、: depreciation)とは、企業会計における購入費用の認識と計算の方法。長期間にわたって使用される固定資産の取得(設備投資)に要した支出を、その資産が使用できる期間にわたって費用配分する手続きである。


注釈

  1. ^ 2009年時点において、実際には市場価値が減少しているが、税法上の減価償却資産とされていない。

出典

  1. ^ a b c 村田直樹「減価償却の会計史」『経済集志』第87巻、日本大学経済学部、49-62頁。 
  2. ^ a b 小林正人. “減価償却とは:定額法と定率法”. 駒澤大学. 2022年10月23日閲覧。
  3. ^ 阿部徳幸・松嶋康尚共著 『減価償却の実務がスラスラわかる本』 中経出版 2008年4月初版発行 ISBN 9784806129325
  4. ^ a b c d e f 畠中 瞳「減価償却の計算要素」『商経論叢』第35巻第4号、九州産業大学商学会、49-62頁。 
  5. ^ a b 減価償却資産の耐用年数等に関する省令 別表第十一”. e-Gov. 2020年1月25日閲覧。
  6. ^ a b 減価償却資産の耐用年数等に関する省令 別表第七”. e-Gov. 2020年1月25日閲覧。
  7. ^ a b c 減価償却資産の耐用年数等に関する省令 別表第十”. e-Gov. 2020年1月25日閲覧。
  8. ^ a b c d e f g 小森瞭一「戦後フィシカル・ポリシーとしての加速償却政策」『經濟學論叢』第58巻第1号、同志社大学経済学会、71-72頁。 




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