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大蔵映画

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/27 19:53 UTC 版)

大蔵映画株式会社（おおくらえいが、登記社名: 大藏映画株式会社、英: OKURA PICTURES,Co.,Ltd.）は、日本の映画会社である。ピンク映画及びゲイ・ポルノの製作・配給・興行、ボウリング場等のレジャー施設の経営、不動産業を行う。


脚注
  1. ^ a b c 田中、p.451.
  2. ^ 『映画年鑑 1998』、p.244.
  3. ^ 田中, p.332.
  4. ^ 田中、p.206-207.
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  6. ^ 太平洋戦争と姫ゆり部隊、日本映画データベース、2010年7月31日閲覧。
  7. ^ 田中、p.231-433.
  8. ^ ファイブ・ガン あらくれ5人拳銃、キネマ旬報映画データベース、2010年7月31日閲覧。
  9. ^ 歴史雑学探偵団、p.88.
  10. ^ 会社案内、ティ・ジョイ、2010年7月31日閲覧。
  11. ^ 7/31(土) クロージングイベント!、上野オークラ劇場、2010年7月16日付、2010年7月31日閲覧。
  12. ^ 篠田博之 (2021年5月28日). “皇室タブーで封印されたピンク映画監督が法廷で映画会社に告げた「どうか、誇りを。」（篠田博之） - 個人”. Yahoo!ニュース. 2022年6月4日閲覧。
  13. ^ 新宿ミラノ座で70mm版がロードショー公開された後、総天然色・大蔵スコープ35mm版が公開された。東京地区では、1962年11月17日 - 11月24日に東急シネスコチェーンにて『空挺肉弾部隊』（Paratroop Command）との2本立てで公開されている。
  14. ^ 海女の怪真珠、日本映画データベース
  15. ^ Irregularity of Sex、Eigapedia
  16. ^ 「明治天皇と日露大戦争」を始めとする新東宝での明治天皇を描いたシリーズからの抜粋と、明治天皇誕生から西郷隆盛の戦死までを描いた新撮部分で構成。東京地区においては1964年11月に「渋谷東急」「新宿東急」「上野東急」の3館のみでロードショー（1964年11月21日-11月30日） 、1968年11月には“明治百年祭記念特別公開”と称して「丸の内松竹」（現：丸の内ピカデリー）単館にてロードショーを開催（1968年11月9日-11月22日） 。因みに、本編に入る前に『明治百年祭記念特別公開』と表示される形のフィルムが、現在ソフト化されて残っている [1]。また、新撮部分に登場している“若き日の明治大帝（明治天皇）”に扮しているのは、作品中の出演者クレジットによれば「匿名・青年」である。
  17. ^ The Flesh Merchant - IMDb（英語）
  18. ^ The Touchables - IMDb（英語）
  19. ^ Girl with an Itch - IMDb（英語）
  20. ^ Patty - IMDb（英語）, 2012年6月9日閲覧。
  21. ^ Arthur A. Jones - IMDb（英語）, 2012年6月9日閲覧。
  22. ^ FLAME OF AFRICA, 映画芸術科学アカデミー （英語）, 2012年6月9日閲覧。
  23. ^ 同劇場の所在していた北シャトービルには、東梅田日活株式会社が経営する梅田日活劇場（旧・東梅田日活。日活ロマンポルノ→エクセス上映館であったが、東梅田オークラ閉館後はオーピー映画も上映）、ゲイポルノ専門館の梅田ローズ劇場（旧・東梅田ローズ。大蔵映画のゲイポルノ作品上映館でもあった）、および東梅田シネマ（1980年代後半に東梅田日活から独立。新東宝映画を上映）が入居していたが、2011年6月までに全館閉館となった。
  24. ^ 静岡県ボウリング場協会会員名簿、静岡県ボウリング場協会、2012年4月20日付、2012年6月9日閲覧。
  25. ^ 二階堂卓也「ピンク映画史」（2014年）彩流社 69頁
  26. ^ “15禁のピンク映画祭『OP PICTURES+ フェス』に『ピンク大賞』作品など17本”. CINRA.NET (2018年7月25日). 2019年8月30日閲覧。
  27. ^ “奥深き“ピンク映画の世界”…“R15”と“R18”でタイトルがまるっきり違うのはなんで？ - 2ページ目 - 映画 Movie Walker”. Movie Walker (2019年8月26日). 2019年8月30日閲覧。
  28. ^ a b キネマ旬報社『キネマ旬報』2020年11月上旬号51頁

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株式会社

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/08 03:18 UTC 版)

株式会社（かぶしきがいしゃ）は、法人格を有する会社形態の一つであり、社会貢献と営利を目的とする社団法人[1]である。株式会社では、細分化された社員権（株式）を有する株主から有限責任の下に資金を調達して株主から委任を受けた経営者が事業を行い、利益を株主に配当する。


脚注

注釈

  1. ^ これに対し、出資者が事業の所有者とならないものとして、協同組合、一般社団法人、相互会社がある。神田 (2009:1, 25)。
  2. ^ 取締役会設置会社では、取締役会が株主総会の日時、場所、議題等を決定した上、代表取締役等が招集する（会社法298条4項）。
  3. ^ 旧商法260条等。なお有限会社では取締役会は設置されていなかった（旧有限会社法26条参照）。
  4. ^ ただし、定款によって、定足数は3分の1以上の割合と、議決に必要な表決数は過半数以上の割合と定めることができる（会社法341条）。旧商法では議決に必要な表決数は3分の2の特別多数決とされていた（旧商法257条、343条）。
  5. ^ 日本法でも、取締役は善良な管理者の注意義務（善管注意義務）を負うこととされているのに加え（会社法330条、民法644条）、忠実義務を負うと定められている（会社法355条）。最高裁判所の判例は、忠実義務は善管注意義務を敷衍し、かつ一層明確にしたものであるとするが（最高裁昭和45年6月24日大法廷判決・民集24巻6号625頁・最高裁判例検索システム　2014年8月20日閲覧）、学説では両者は別の概念であるとする見解が有力である。神田 (2009:203-204)。
  6. ^ 日本の新会社法では「責任追及等の訴え」と名付けられている（会社法847条）。
  7. ^ 日本の会社法上は業務の適正を確保するための体制と呼ばれている。
  8. ^ 累積投票でD人の取締役が1度に選任される場合に、ある株主がn人の取締役を選任させるために必要な株式数xは、全株式数をSとすると、で計算することができる。Hamilton (2000:267-268)。
  9. ^ 一方、公開会社では株主割当て以外の方法でも（新株引受権を与えなくても）、株主総会の特別決議なく、取締役会の判断で新株を発行できる（会社法201条）。
  10. ^ 旧法では、株式を自由に譲渡することができる公開会社と、株式の譲渡に取締役会の承認を要することを定款で定めた閉鎖会社に分かれていたが（旧商法204条1項）、新会社法では、全株式について株式会社の承認を要する旨定めることができるほか（会社法107条1項1号）、種類株式の一種として譲渡制限株式を発行することができる（会社法108条1項4号）との整理がされた。
  11. ^ 三角合併の利点は、買収会社にとっては対象会社の債務を子会社が承継するため親会社自ら承継しなくてよいと同時に、対象会社の株主にとっては子会社の株式ではなく市場価値のある買収会社（親会社）の株式を受け取れる点にある。Hamilton (2000:620)。
  12. ^ ただし、アメリカの会社法で大きな影響力を持つデラウェア州法では、合併にしか株式買取請求権を認めていない。Kraakman et al. (2004:140)。

出典

  1. ^ 『有斐閣 法律用語辞典 [第3版]』（法令用語研究会 編、有斐閣、2006年、ISBN 4-641-00025-5）109頁目「会社」の項、654頁目「社団法人」の項
  2. ^ Kraakman et al. 2004, pp. 1, 5–6, 15)
  3. ^ Kraakman et al. 2004, p. 15
  4. ^ Kraakman et al. 2004, pp. 6–7
  5. ^ Kraakman et al. 2004, p. 7
  6. ^ Hamilton 2000, p. 46
  7. ^ 神田 (2009:25)
  8. ^ Kraakman et al. 2004, p. 8
  9. ^ a b Kraakman et al. 2004, p. 9
  10. ^ 神田秀樹 2009, p. 25
  11. ^ Kraakman et al. 2004, pp. 8–9
  12. ^ 日本の株式会社につき、会社法104条、アメリカのコーポレーションにつき、Hamilton 2000, p. 47。
  13. ^ 日本の会社法580条。
  14. ^ 神田 (2009:28)。
  15. ^ Kraakman et al. 2004, p. 10
  16. ^ 日本の株式会社につき、神田秀樹 2009, p. 26、吉原和志 et al. 2004, p. 77、会社法127条参照。
  17. ^ 吉原和志 et al. 2004, p. 78
  18. ^ Kraakman et al. 2004, p. 11。日本につき、会社法2条17号参照。
  19. ^ a b Kraakman et al. 2004, p. 11
  20. ^ 岩田 (2007:44)。
  21. ^ 神田 (2009:26)。Kraakman et al. (2004:11-13)。
  22. ^ 神田 (2009:25)、Kraakman et al. (2004:13)。
  23. ^ 神田 (2009:1-3)。
  24. ^ 岩田 (2007:32-33)。
  25. ^ 岩田 (2007:16, 37-38)。
  26. ^ 岩田 (2007:11-12, 22)。
  27. ^ 岩田 (2007:37, 42-43) 参照。
  28. ^ 岩田 (2007:35)。
  29. ^ 岩田 (2007:28-31)。
  30. ^ a b International Encyclopedia (1968:396-97)。
  31. ^ International Encyclopedia (1968:397)。
  32. ^ Hamilton (2000:62)、International Encyclopedia (1968:398-99)。
  33. ^ Hamilton (2000:63-64)、International Encyclopedia (1968:399)。
  34. ^ International Encyclopedia (1968:400)。
  35. ^ 会社法25条1項。
  36. ^ 会社法26条〜29条。
  37. ^ 会社法34条、63条。
  38. ^ 会社法49条。
  39. ^ 概要・第2の1(1)。旧商法168条の4参照。
  40. ^ 会社法575条、579条。
  41. ^ Hamilton (2000:78）。
  42. ^ a b Hamilton (2000:82)。
  43. ^ Hamilton (2000:115-116)。
  44. ^ Hamilton (2000:88)。
  45. ^ Hamilton (2000:107)。
  46. ^ 神田 (2009:160)。
  47. ^ 神田 (2009:161)。
  48. ^ 神田 (2009:63)、Hamilton (2000:164)。
  49. ^ 会社法296条1項、2項。
  50. ^ 会社法296条3項、297条。
  51. ^ 神田 (2009:165)、会社法295条。
  52. ^ 会社法309条。
  53. ^ Hamilton (2000:254-56)。
  54. ^ 会社法326条2項、327条1項。
  55. ^ 神田 (2009:191-92)。
  56. ^ Hamilton (2000:232-33, 402)。
  57. ^ Hamilton (2000:238-39)。
  58. ^ Hamilton (2000:319)。
  59. ^ Hamilton (2000:239-40, 388-89)。
  60. ^ Hamilton (2000:412-16)、Kraakman et al. (2004:21-31)。
  61. ^ Kraakman et al. (2004:34)。
  62. ^ Kraakman et al. (2004:34-36)、日本につき会社法329条。
  63. ^ Kraakman et al. (2004:37)、日本につき会社法332条1項。
  64. ^ Kraakman et al. (2004:37)、日本につき会社法339条、341条。
  65. ^ Kraakman et al. (2004:41) 参照。
  66. ^ Kraakman et al. (2004:42)。日本につき神田 (2009:171)、会社法298条2項。
  67. ^ Hamilton (2000:397-99, 404-05, 411)、Kraakman et al. (2004:42-43)。
  68. ^ Kraakman et al. (2004:41-44, 46)。
  69. ^ Hamilton (2000:241-)、Kraakman et al. (2004:47)。
  70. ^ Kraakman et al. (2004:47)。日本の株主提案権につき神田 (2009:168-169)。
  71. ^ Kraakman et al. (2004:38-39)。
  72. ^ Hamilton (2000:410)、Kraakman et al. (2004:50)。
  73. ^ Hamilton (2000:414-15)、Kraakman et al. (2004:51)。
  74. ^ Kraakman et al. (2004:52)。
  75. ^ 神田 (2009:203-204)、Kraakman et al. (2004:52)。
  76. ^ 神田 (2009:204-210)、Kraakman et al. (2004:52)。
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  78. ^ 黒沼悦郎「ディスクロージャー制度の多様化」『ジュリスト』第1368号、有斐閣、2008年12月、28頁。 
  79. ^ 神田 (2009:193, 205-06)、概要・第2の3(2)。
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  88. ^ Kraakman et al. (2004:66)。日本につき会社法429条参照。
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  91. ^ 神田 (2009:119, 121)、吉原ほか (2004:2-3)。
  92. ^ 神田 (2009:122-23)、吉原ほか (2004:2-3)、Hamilton (2000:210-11)。
  93. ^ 吉原ほか (2004:12)、Hamilton (2000:211)。なお神田 (2009:123)。
  94. ^ 吉原ほか (2004:4)。
  95. ^ Hamilton (2000:216-218)。
  96. ^ 吉原ほか (2000:4-5)、Hamilton (2004:218)。
  97. ^ 吉原ほか (2004:5)、Hamilton (2000:215)。
  98. ^ 吉原ほか (2004:21-24)。
  99. ^ 神田 (2009:126-27)、吉原ほか (2004:20)、Kraakman et al. (2004:146)。
  100. ^ 吉原ほか (2004:21)。
  101. ^ 神田 (2009:127)。
  102. ^ 参照：神田 (2009:127-28)。
  103. ^ Kraakman et al. (2004:146)、神田 (2009:124)。
  104. ^ Kraakman et al. (2004:146-45)。日本につき、神田 (2009:124-25, 131-32)、会社法37条、113条3項、201条により読み替えられる199条2項。
  105. ^ Kraakman et al. (2004:145)。
  106. ^ 神田 (2009:133)。会社法202条参照。同法199条2項、309条2項5号。
  107. ^ Kraakman et al. (2004:148)。
  108. ^ 神田 (2009:135)、会社法199条3項、201条1項参照。
  109. ^ 日本につき、神田 (2009:78)、吉原ほか (2004:11-12)。会社法108条1項1号、2号参照。アメリカにつき、Hamilton (2000:204-06)。
  110. ^ 神田 (2009:77)、吉原ほか (2004:11-12)。
  111. ^ 日本につき、神田 (2009:76-77)、吉原ほか (2004:14)。会社法107条1項3号、108条1項6号、7号参照。アメリカにつき、Hamilton (2000:207)。
  112. ^ 神田 (2009:74-75)。
  113. ^ 神田 (2009:287)、吉原ほか (2004:57)。
  114. ^ 吉原ほか (2004:2)。
  115. ^ 吉原ほか (2004:59)。
  116. ^ 神田 (2009:287)、会社法676条参照。
  117. ^ 神田 (2009:288)。
  118. ^ 吉原ほか (2004:121)、Kraakman et al. (2004:193)。
  119. ^ 吉原ほか (2004:121-22)、Kraakman et al. (2004:194-95)。
  120. ^ Hazen-Ratner (2006:11-14)。
  121. ^ Hazen-Ratner (2006:111-12)。
  122. ^ Kraakman et al. (2004:113)。
  123. ^ 吉原ほか (2004:127-28)。
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  128. ^ 神田 (2009:315)。
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  130. ^ 神田 (2009:315-318)。
  131. ^ Kraakman et al. (2004:134)。日本につき、会社法309条2項12号。
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「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
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