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横浜国立大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/17 23:36 UTC 版)

横浜国立大学（よこはまこくりつだいがく、英語: Yokohama National University）は、神奈川県横浜市保土ケ谷区常盤台79番1号に本部を置く日本の国立大学。前身の横浜師範学校が1876年（明治9年）に創立され、新制大学の横浜国立大学は1949年（昭和24年）に開学した^[1]。略称は横浜国大（よこはまこくだい）、横国（よここく）、YNU。

脚注

注釈

^ 横浜市交通局『電車運転系統図』（1960年作成）には「国大○学部」「市大○学部」といった記載が見られる。「横浜市電#路線」の付図参照。
^ 国立音楽大学は私立大学であり、「国立」の読みは「くにたち」である。
^ 赤星四郎が創立当時から会員であり、彼は移転先のコース設計も手がけている。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、講座として、学校教育、臨床心理学、国語・日本語教育、社会科教育、数学教育、理科教育、生活科教育、音楽教育、美術教育、保健体育、技術教育、家政教育、英語教育、特別支援教育を置いている。特別支援教育コースは、出願時に選択することになっており、入学時点からコースが決まっているが、それ以外は、1年の終わりまでにコース、専門領域を決定。ただし、入試方式によっては、コース、あるいは専門領域まであらかじめ決まっていることがある。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、グローバル経済、現代日本経済、金融貿易分析、経済数量分析、法と経済社会を置いている。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、マネジメント、アカウンティング、マネジメント・サイエンス、グローバルビジネスを置いている。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、機械工学、材料工学、海洋空間のシステムデザインを置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、化学、化学応用、バイオを置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、数理科学、物理工学、電子情報システム、情報工学を置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、都市社会共生を置いている。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、建築を置いている。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、都市基盤を置いている。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、環境リスク共生を置いている。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育学研究科の専攻に置く組織は、教育人間科学部の課程に置く講座をその基礎となる教育研究組織とする。コース、専門領域、専修の構成は、2015年入学生用の研究科案内による。
^ 博士論文研究基礎力考査コース（博士課程前期後期一貫博士コース）を法曹実務専攻以外に設置。修士論文作成に代えて、専門知識の理解を問う専門科目筆記試験と、専門的研究の展開能力に関する口頭試問の2段階による試験を実施する。
^ 博士課程前期では、「金融プログラム特別コース」を設け、工学府、環境情報学府と共同で授業を行い、経済学・数学・計算機科学を教授するとともに、それらのファイナンス分野への応用能力を育成している。また、後期でも「金融教育プログラム（金融EP）」を設けている。国際社会科府・研究院パンフレット (PDF) によると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」、前期・後期に「英語による教育プログラム」（「経済学専攻国際教育プログラム」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
^ 横浜国立大学大学院学則によると、研究領域は、経営学分野、会計学分野、経営システム分野の3領域に区分されている。博士課程後期に経営学専攻が中心となって設置する教育プログラムとして、「グローバル・ビジネスドクターEP」を設けている。社会人が博士号（経営学）を取得するための教育プログラムだが、このEPで開講されている授業は全専攻の学生が受講できる。このほか、国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」「租税法・会計教育プログラム」「英語による教育プログラム」（「日本的経営」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
^ 毎年度2種類の演習が設定され、演習ごとに募集。2016年度学生募集要項 (PDF) によると、演習A（産業競争力の強化とマネジメント・システム・リデザイン）と演習B（サステナビリティ時代の経営戦略）が設定された。
^ 国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」「租税法・会計教育プログラム」「英語による教育プログラム」（「トランスナショナル法政策」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
^ 各専攻に、T型工学教育(T-type Engineering Degree、「TED」)プログラムと、Π型工学教育(Pi-type Engineering Degree、「PED」)プログラムを置いている。TEDプログラムは研究室配属により、専門の研究を深め、修士・博士論文により学位審査が行われるが、PEDプログラムの前期では研究室に配属せず、修士論文の代わりに実習・演習・研修を通じたコースワークを履修する。後期では博士論文を課すが、基礎研究に従事する研究者ではなく、「高度なものづくり」を目指す実務家型研究者としての視点から論文審査をするとしている。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、応用材料工学、応用材料設計工学がある。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、統合設計工学、マリタイムフロンティアサイエンスがある。
^ 横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、ネットワークインフラストラクチャー工学、ライフサイエンスがある。
^ 国立大学法人横浜国立大学組織運営規則に記載されていない施設。ただし、運営のための規則は規則集で公開されている。
^ ビジネススクールの講義・演習、大学が実施する事業などに使用する目的で横浜ランドマークタワーに設置されたが、横浜国立大学規則集では、教育文化ホールとともに「共同施設」として位置付けられている。