イソ‐にまるににジェーピー【ISO-2022-JP】
読み方:いそにまるににじぇーぴー
ISO-2022-JP
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/11/21 04:24 UTC 版)
ISO-2022-JPは、インターネット上(特に電子メール)などで使われる日本の文字用の文字符号化方式。ISO/IEC 2022のエスケープシーケンスを利用して文字集合を切り替える7ビットのコードであることを特徴とする (アナウンス機能のエスケープシーケンスは省略される)。俗に「JISコード」と呼ばれることもある。
- 1 ISO-2022-JPとは
- 2 ISO-2022-JPの概要
- 3 概要
- 4 類似の符号化方式
- 5 参考資料
ISO-2022-JP
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/03/30 06:03 UTC 版)
「ISO/IEC 2022」の記事における「ISO-2022-JP」の解説
「ISO-2022-JP」も参照 ISO-2022-JPは、日本語の電子メールなどのための符号化表現として広く使われている。このキャラクタセットは、1986年後半ころに、当時のJUNETで、ネットニューズや電子メールで日本語を利用するための符号化の共通仕様として成立し、のちにその仕様は RFC 1468 でInformationalとして発行された。当初は「JISコード」、「JUNETコード」(junet-code) などと呼ばれたが、最終的には同RFCにおいて、MIMEのためのキャラクタセット名としてISO-2022-JPの名称が規定され、後のIANA Character Setsにも収録されている。 ISO/IEC 2022 に準拠した7ビットの符号化表現だが、次のような特徴を持つ。 JIS X 0208が指示(かつ呼び出し)されている状態では、SPACE (空白) や制御文字を使ってはならない。 行末では指示(かつ呼び出し)をASCIIにもどさなければならない。つまり、行末の前に漢字の文字集合が指示されていたら、ASCIIを指示してから改行しなければならない。 JIS X 0208を指示するとき、改訂番号識別のエスケープシーケンスを用いずに1983年版と1990年版のどちらを使ってもよい。 JUNETコードの成立当時、日本語対応端末などの機器には「漢字イン/漢字アウト」理解に基づく動作をするものが複数存在し、JIS X 0208の文字要素並びの途中にSPACE (空白 02/00) や制御文字が現れると正しく処理できなかった。改行の処理についても、行末の制御文字の処理でASCIIにもどってしまうものがあった。こういった機器は、ハードウェアの組込みソフトウェアによって実現されている例も多く、その挙動を修正することはしばしば困難だった。そのため、情報交換当事者間の合意として上記の条件のもと符号化する。 また、ISO/IEC 2022 では、改訂後の文字集合を指示する場合には、指示のエスケープシーケンスの前に改訂番号を識別するエスケープシーケンス (IRR。#表2参照) を置くと定めている。たとえば、JIS X 0208:1990 (JIS X 0208 の1990年版) は JIS C 6226-1983 (同じく1983年版。後に JIS X 0208-1983に改称) の改訂である (漢字2文字が追加されている) ため、1990年版を指示する場合は、指示のエスケープシーケンスの直前に 01/11 02/06 04/00 (ESC & @) を付加する。実際にIRRを使用するかどうかは情報交換の仕様の中で定められる。RFC 1468 では、1990年版を使う場合も IRR の付加をしないことを提案している。 JIS X 0208:1997では、附属書2「RFC1468符号化表現」として ISO-2022-JP をJISの規定としたが、この符号化表現が「ISO/IEC 2022に適合するものではない」と付記している。 ISO-2022-JP は、マルチバイト文字集合を扱うものとしては初のMIME用キャラクタセットであった。これ以降、中国語、朝鮮語、あるいは多言語での利用を想定したマルチバイトのキャラクタセットが、ISO-2022-○○という名称でいくつか提案され、一部はRFC にもなった。これらは、ISO-2022-JP で採用された ISO/IEC 2022 の7ビット符号による符号化方式を踏襲していた。しかしその後、日本語以外の言語では、電子メールなどのキャラクタセットはEUC符号化によるものなどが事実上の標準となっていった。今日、マルチバイトで7ビットのキャラクタセットとして一般的に使われているものは、事実上、日本語用の ISO-2022-JP のみである。
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