1950 年とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 学問 > 近世年表 > 1950 年の意味・解説 

昭和25年 (かのえとら 庚寅)

昭和25年
年(年号)
1932年 (昭和7年) 五・一五事件
1936年 (昭和11年) 二・二六事件
1941年 (昭和16年) ■対英米宣戦布告
1945年 (昭和20年) ポツダム宣言受諾
1946年 (昭和21年) 日本国憲法公布
昭和25年
1951年 (昭和26年) サンフランシスコ講和条約
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック
1968年 (昭和43年) GNP世界第2位
1970年 (昭和45年) 大阪万国博覧会


昭和25年
長谷川 如是閑 1875年1969年(明治8年昭和44年) 75
荒木 貞夫 1877年1966年(明治10年昭和41年) 73
大河内 正敏 1878年1952年(明治11年昭和27年) 72
吉田 茂 1878年1967年(明治11年昭和42年) 72
鏑木 清方 1878年1972年(明治11年昭和47年) 72
永井 荷風 1879年1959年(明治12年昭和34年) 71
石井 柏亭 1882年1958年(明治15年昭和33年) 68
高村 光太郎 1883年1956年(明治16年昭和31年) 67
鳩山 一郎 1883年1959年(明治16年昭和34年) 67
石橋 湛山 1884年1973年(明治17年昭和48年) 66
安田 靫彦 1884年1978年(明治17年昭和53年) 66
武者小路 実篤 1885年1976年(明治18年昭和51年) 65
平塚 らいてう 1886年1971年(明治19年昭和46年) 64
山田 耕筰 1886年1965年(明治19年昭和40年) 64
谷崎 潤一郎 1886年1965年(明治19年昭和40年) 64
柳 宗悦 1889年1961年(明治22年昭和36年) 61
古今亭 志ん生 1890年1973年(明治23年昭和48年) 60
山川 菊栄 1890年1980年(明治23年昭和55年) 60
西条 八十 1892年1970年(明治25年昭和45年) 58
早川 徳次 1893年1980年(明治26年昭和55年) 57
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 53
淺沼 稲次郎 1898年1960年(明治31年昭和35年) 52
土方 与志 1898年1959年(明治31年昭和34年) 52
溝口 健二 1898年1956年(明治31年昭和31年) 52
近衛 秀麿 1898年1973年(明治31年昭和48年) 52
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 51
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 51
阪東 妻三郎 1901年1953年(明治34年昭和28年) 49
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 48
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 47
古川 縁波 1903年1961年(明治36年昭和36年) 47
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 46
堀 辰雄 1904年1953年(明治37年昭和28年) 46
榎本 健一 1904年1970年(明治37年昭和45年) 46
朝永 振一郎 1906年1979年(明治39年昭和54年) 44
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 43
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 41
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 40
三島 由紀夫 1925年1970年(大正14年昭和45年) 25

1950年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/14 09:49 UTC 版)

1950年(1950 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、日曜日から始まる平年昭和25年。


  1. ^ 日外アソシエーツ編集部 編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年9月27日、76-80頁。ISBN 9784816922749 


「1950年」の続きの解説一覧

1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/14 14:26 UTC 版)

高松市の歴史」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

昭和天皇四国巡屋島ケーブルの運転が再開される市立木太中学校市立花園中学校統合され市立玉藻中学校改称される2月)。 市制施行60周年迎え記念式典が行われる。 高松市競輪場開場する衣料切符廃止 高松市図書館落成する香川県内の農地改革終了する

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「高松市の歴史」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「高松市の歴史」の記事については、「高松市の歴史」の概要を参照ください。


1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/02/14 14:44 UTC 版)

光明池」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

泉北耕地整理組合が「光明池土地改良区」に組織改編される。

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「光明池」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「光明池」の記事については、「光明池」の概要を参照ください。


1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/13 04:31 UTC 版)

衆議院議員総選挙」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

公職選挙法昭和25年4月15日法律100号)施行衆議院議員選挙廃止)。中選挙区制

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「衆議院議員総選挙」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「衆議院議員総選挙」の記事については、「衆議院議員総選挙」の概要を参照ください。


1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/30 04:12 UTC 版)

昭和」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

朝鮮戦争勃発海上保安庁掃海部隊朝鮮半島近海派遣する日本朝鮮特需により経済復興加速警察予備隊(現・陸上自衛隊発足

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「昭和」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「昭和」の記事については、「昭和」の概要を参照ください。


1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/09 04:32 UTC 版)

SOS」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

そして終戦後の1950年(昭和25年6月新し電波法の下に施行され最初の「無線局運用規則」の第76,80,82,85,89条の条文中および「別表第2号の2」において、ようやく遭難信号SOS登場したのである2018年平成30年時点では電波法52第1号にある遭難通信使われる遭難信号として、総務省令 無線局運用規則の「別表第2号の2の(1)」にSOS残っている。

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「SOS」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「SOS」の記事については、「SOS」の概要を参照ください。


1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/10 06:28 UTC 版)

日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

3月28日 - 愛知県名古屋市東方46キロメートル地点C-47輸送機墜落乗員4名のうち死亡3名、重傷1名。 4月21日 - 嘉手納基地から立川基地向かっていた空軍C-54輸送機が、丹沢山系にある蛭ヶ岳山頂付近墜落し乗っていた35全員死亡した。またこの事故により山火事発生し2平方キロメートル広大な範囲森林燃えた詳細は「神奈川県蛭ヶ岳米軍機墜落事故」を参照 6月18日 - 三沢基地離陸したま行不明だった米軍機残骸太平洋上で発見された。乗員1名は行方不明7月27日 - 羽田空港離陸し九州飛行していたC-47輸送機伊豆大島南方19キロメートル洋上墜落乗員等6名は行方不明8月 - アメリカ統治中の沖縄読谷村米軍機増槽落下して住民1名が死亡9月11日 - B-29爆撃機1機が九州西方東シナ海墜落乗員12名中3名は救助されたが9名が行不明9月26日 - C-54輸送機芦屋飛行場離陸直後海へ墜落乗員51名のうち28名が救助されたが、23名が死亡した9月27日 - 山口県岩国市横山中型爆撃機墜落して民家全焼住民3名が死亡して5名が負傷した10月5日 - 福島県耶麻郡慶徳村(現喜多方市)の水田B-29爆撃機1機が墜落乗員11名はパラシュート脱出したが、うち1名が負傷した12月 - 鳥取県西伯郡大山町孝霊山B-26爆撃機1機が墜落乗員全員死亡

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の記事については、「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の概要を参照ください。


1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/10 02:21 UTC 版)

連合国軍占領下の日本」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

1月 地方政治進駐軍政から離れる2月14日 ソ連中華人民共和国中ソ友好同盟相互援助条約締結し条文日本仮想敵国名指しするこの頃日本との講和推進する米国務省と、米軍日本駐留継続するために日本再独立反対する米国防総省が対立4月25日 池田勇人蔵相白洲次郎と共に税法問題交渉のため渡米ジョゼフ・ドッジ面談し講和後の米軍駐留日本から提案する旨を通達池田ミッション)。 5月12日 日本漁獲水域南へ拡大北緯24東経123度、赤道東経135度赤道東経180度、北緯24東経180度を結ぶ線内)。 6月6日 マッカーサー日本共産党中央委員24名を公職追放6月16日 国家地方警察全国デモ・集会禁止発令6月25日 朝鮮戦争勃発1953年まで)。在日占領軍韓国支援するため出動し日本前線基地となる。 7月 小倉朝鮮派遣控えた黒人米兵達が完全武装集団脱走強姦略奪繰り返すが、全員憲兵逮捕され戦線送られた(ほぼ全員戦死したという)。情報統制結果、ほとんどの日本国民事件知らなかった小倉黒人米兵集団脱走事件)。 7月8日 マッカーサー吉田首相に警察力強化警察予備隊75000名の創設海上保安庁8000増員)を求め書簡を送る。 7月24日 GHQ/SCAP共産党幹部逮捕新聞協会代表に共産党員追放勧告レッドパージ)。共産党書記長徳田球一中国亡命8月10日 警察予備隊令を公布総理府機関として、警察予備隊置かれる8月23日 警察予備隊第一7000名が入隊8月27日 第2次アメリカ教育使節団来日8月30日 全労連解散命令9月14日 トルーマン大統領対日講和安全保障条約交渉の開始指令10月 海上保安庁朝鮮半島特別掃海隊派遣国民には秘匿)。 11月10日 NHK東京テレビジョン実験局テレビ定期実験放送開始11月24日 米国政府、「対日講和7原則」を発表日本への請求権放棄と、日本防衛日米共同で行う旨を明記

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「連合国軍占領下の日本」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「連合国軍占領下の日本」の記事については、「連合国軍占領下の日本」の概要を参照ください。


1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/19 05:28 UTC 版)

出入国在留管理庁」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

10月1日外務省外局として「出入国管理庁」が設置される入国管理部は廃止)。これに伴い外国人登録業務法務府民事局から移管される。

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「出入国在留管理庁」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「出入国在留管理庁」の記事については、「出入国在留管理庁」の概要を参照ください。


1950年(昭和25年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/30 04:37 UTC 版)

1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正」の記事における「1950年(昭和25年)」の解説

前年復活した特別急行列車である「へいわ」は、この年元日から公募により、かつての花形列車愛称である「つばめ」改められ好評であったことから、5月11日にはその姉妹列車として「はと」も運転が開始された。 またインフレーションこの頃には収束向かいつつあり、国鉄財政はなお厳しいものであった4月1日運賃改訂がなされ、三等車に関する通行税全廃されたことと、遠距離逓減制細分化なされた結果、特に長距離区間に関して値下げとなり、二等車運賃三等車の3倍から2倍へ改められている。 そんな中10月1日に再びダイヤ改正され列車大増発と速度向上がはかられた。「つばめ」、「はと」による東京 - 大阪の所要時間戦前水準(8時間運転)を回復し湘南電車呼ばれた80系電車使った日本初電車による準急列車として「あまぎ」が新設されている。詳しく1950年10月1日国鉄ダイヤ改正参照。 また11月1日には、それまで特急「つばめ」、「はと」と、急行銀河」、さらに温泉準急列車の「いでゆ」、「いこい」、快速列車の「あかぎ」程度しか存在しなかった列車愛称多く急行列車採用し、「霧島」、「安芸」などの愛称生まれた

※この「1950年(昭和25年)」の解説は、「1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正」の解説の一部です。
「1950年(昭和25年)」を含む「1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正」の記事については、「1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「1950 年」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「1950年」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「1950 年」の関連用語

1950 年のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



1950 年のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
江戸net江戸net
Copyright (C) 2024 財団法人まちみらい千代田 All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの1950年 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの高松市の歴史 (改訂履歴)、光明池 (改訂履歴)、衆議院議員総選挙 (改訂履歴)、昭和 (改訂履歴)、SOS (改訂履歴)、日本におけるアメリカ軍機事故の一覧 (改訂履歴)、連合国軍占領下の日本 (改訂履歴)、出入国在留管理庁 (改訂履歴)、1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS