1800MHz帯
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/09/01 04:06 UTC 版)
1800MHz帯（1800メガヘルツたい）とは、主に携帯電話（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル）に使用されている周波数帯である。携帯電話向けに割り当てられているのは、上りが1749.9MHz以上1784.9MHz以下の周波数帯で、下りが1844.9MHz以上1879.9MHz以下である。携帯電話以外に、公共業務用の固定無線通信にて1710 - 1850MHzにて使用されている。ITUにおいてIMT-2000帯域とされている。
- ^ 「運輸多目的衛星の概要」『気象庁』 気象庁
- ^ “LTE Ecosystem Status - March 2021 Update” (英語). GSA. 2022年6月20日閲覧。
- ^ a b c 諸外国の電波利用料制度概況 総務省電波政策2020懇談会制度WG、2019年2月28日閲覧。
- ^ このため、「1721」帯と呼ばれることがある。
- ^ 総合通信基盤局「第4世代移動通信システムの普及のための特定基地局の開設に関する指針案について」 総務省、2017年11月、3ページ
- ^ 「総務省「1.7GHz帯は全国で15MHz×2を割当可能」」『ITmedia Mobile』 ITmedia、2005年1月11日
- ^ 同帯域は、日本国内で携帯電話向けに割り当てられているところの1800MHz帯としては、3GPPが規定するUMTS/LTEのBands 9からは外れているため、Bands 3としてでないと利用不可能な帯域となっている。
- ^ 周波数割当結果における2つの「意外点」 - ケータイ Watch
- ^ 総務省｜第4世代移動通信システムの普及のための特定基地局の開設計画の認定
- ^ 携帯に新規参入の楽天・三木谷氏「リーズナブルな価格、総力を上げて取り組む」 - ケータイ Watch
- ^ 楽天の携帯電話事業参入が決定、1.7GHz帯で - ケータイ Watch」 - ケータイ Watch
- ^ 総合通信基盤局「第5世代移動通信システムの普及のための特定基地局の開設に関する指針案について」『総務省』 2020年11月、総務省、5ページ
- ^ 「総務省 電波利用ホームページ 1.7GHz/3.4GHz帯の周波数再編のための終了促進措置」『総務省』 総務省、2021年4月15日
- ^ 「公開情報 1.7GHzに関する情報 (公共業務用無線局の周波数移行)」『KDDI株式会社』 KDDI
- ^ LTE周波数帯の700MHz・1.7GHz・3.4GHz帯を利用した5Gサービスを2月15日から順次提供開始 ソフトバンク株式会社
- ^ （2-2）記者の眼 - どうなる？2.5GHz帯周波数の追加割り当て：ITpro
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「1800MHz帯」の続きの解説一覧
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- 2 1800MHz帯の概要
- 3 世界の概況
- 4 日本の状況
- 5 関連項目
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